香港Golden Age Summitで講演します

1月30-31日 Golden Age Expo & Summit 2016

goldenage2016Golden Ageとは、ギリシャ・ローマ神話のなかに出てくる黄金時代のことです。黄金時代には人間が純潔で幸福な繁栄の生活を送ったといわれ、Silver Age、Bronze Age、Iron Age と続きます。

また、芸術・文学などの最盛期も黄金時代といいます。例えば、Golden age of Japanese cinema(日本映画の黄金時代)という言い方をします。

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WHO Global Forumで感じたこと

スマートシニア・ビジネスレビュー 2015年10月21日 Vol.213

WHO GF10月7,8日に神戸で世界保健機関(WHO)主催のGlobal Forum on Innovation for Ageing Populationsに参加しました。

このフォーラムには世界各国からのべ200名以上が参加。1日目の夕方に主催者であるWHO事務局次長マリーポール・キエニー氏による開会の辞、兵庫県井戸敏三知事、厚生労働省山谷裕幸国際協力課長のご挨拶の後に基調講演を行う機会を頂きました。

私の後にアメリカからの基調講演者の講演、その直後にレセプションが開催されたこともあり、多くの方と名刺交換する機会を頂きました。

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市場調査では「市場」は見えない 

高齢者住宅新聞 介護保険に頼らないシニアビジネス成功の12のヒント 第3回

koureisha_1508売れ方や評判を知る仕組みを

多くの企業が保険外シニア市場への足がかりとして最初に行うのが、調査会社へアンケートやグループインタビューなどの市場調査を依頼することだ。しかし、私が見てきた限り、そうした調査結果の大半は事業の役に立っていない

その理由は、調査を依頼する側がシニア市場でどのような商品やサービスを生み出して、どういう販路で売り出していくか、といった戦略仮説がないことだ。とりあえず市場の状況を調べてみよう、という程度のものが結構多い。

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中国語版発売!成功するシニアビジネスの教科書

2015年7月26日 村田裕之の活動

Thesuccessful business of ageingようやく拙著「成功するシニアビジネスの教科書」の中国語版が台湾の大手出版社、城邦出版グループの経済新潮社より発売になりました。

中国語のタイトルは「超高齢社会的消費行為学」。(超高齢社会の消費行為学)日本語の原題よりもアカデミックで格調の高い?タイトルになっています。サブタイトルは「掌握中高齢族群心理」「洞察銀髪市場新趨勢」とあり、「中高年層の群集心理をつかむ」「シニアマーケットの新たな趨勢を洞察する」という感じでしょうか。

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今を大切に、それが最大の準備:定年後に起業する⑩

朝日新聞6月29日 なるほどマネー Reライフ 人生充実

asahi150629私はこれまで数多くの定年前後に起業された方を拝見してきました。現役時代にできなかったことを実現した方がいる半面、事業が軌道に乗らず、数年後に撤退した方もいます。成功する方は「定年前の過ごし方」に共通点があります。その中から四つのポイントを挙げましょう。

【自分の専門性を磨いておく】
身の丈起業であろうとも独立起業すれば何が自社(自分)の売りなのかが必ず問われます。現役時代に自分の専門性を磨き、「この分野なら誰にも負けない」という売りを持つことが重要です。

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自分の看板で独自の情報発信:定年後に起業する⑨

朝日新聞6月22日 なるほどマネー Reライフ 人生充実

asahi_150622定年後に、自分の身の丈に合ったやり方でビジネスを始める「身の丈起業」。今回は事業を継続する際の実践的な心得についてお話しします。

【情報発信に注力する】

起業後は顧客開拓が極めて重要だと繰り返しお話ししてきました。そのためには情報収集が重要です。勉強会や異業種交流会などに顔を出すことも大事ですが、情報収集の最も効果的な方法は、実は情報発信です。

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フジテレビ 直撃LIVEグッディ!に電話出演します

2015年6月9日13:55~15:55  フジテレビ系列

gooday_fujiTV6月9日(火)の13:55からのフジテレビ 直撃LIVEグッディ!に電話出演することになりました。顔写真とテロップが出て説明されると思います。

今回の出演は、6月4日に発表になった日本創生会議高齢者地方移住提言に対するコメントです。この件については、6月5日の読売新聞の特別面にもコメントが取り上げられました。

地方移住 歓迎と戸惑い 読売新聞 2015年6月5日

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本家アメリカで11年前から否定されているCCRC

シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第98回

ビーコンヒルケリー長官の私邸の街の知られざる側面

4月28日にアメリカ訪問中の安倍首相夫妻がマサチューセッツ州ボストン市のビーコンヒルにあるケリー国務長官の私邸に招かれたというニュースを見てはっとした。11年前に、私はこのケリー長官の私邸の前を歩いていたからだ。歩いていた理由は、当時設立間もない「ビーコンヒル・ビレッジ」というNPOの人たちに案内されたからだ。

ビーコンヒル・ビレッジとは、高齢化した街の住民にCCRCのような高齢者施設で受けられるのと同様のサービスを提供しようというものだ。11年前に私が面談したビーコンヒル・ビレッジの当時のエグゼクティブ・ディレクター、ジュディ・ウィレット氏は次のように語っていた。

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地方移住 歓迎と戸惑い

読売新聞 2015年6月5日

yomiuri_1506056月5日の読売新聞の1面と特集面に、4日発表のあった日本創生会議による提言のうち、高齢者の地方移住に関する記事が掲載されました。これに対する取材への私のコメントの一部が次の通り掲載されました。

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米国では、高齢者の移住を前提にした地城づくりの仕組みがある。介護施設や住まいを備えた「CCRC」と呼ばれる共同体が約2000か所あり、推定75万人が暮らす。日本も、政府の有識者会議が今月、米国を参考にした「日本版CCRC」構想の素案をまとめ、全国の自治体の1割が推進の意向という。

ただ、日米のシニア事情に詳しい東北大の村田裕之特任教授は、「米国では土地が広く住宅も安いので、引っ越しに抵抗感が少ない。一方、日本では、年金の不安などから定年後も仕事を継続したい人が増え、住み慣れた自宅を離れようとは思わないのではないか」と見る。その上で「高齢者だけを集めると、地域に活気がなくなる。仮に移住を進めたいのなら、若い人も住みたくなるような魅力のある地域作りを行うべきだろう」と語った。

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前職時代の常識は捨てて:定年後に起業する⑥

朝日新聞5月25日 なるほどマネー Reライフ 人生充実

asahi150525昔に比べると起業のハードルはかなり下がりました。株式会社設立のための資本金は、以前は最低1千万円必要でしたが、現在は1円でも設立できます。また、多くの地方自治体が起業資金を市場金利よりもかなりの低利で融資するなど、一昔前に比べて起業環境は格段に改善されています。

しかし、会社は設立できても存続するには、従業員1人の会社でもそれなりの「経営」が必要です。現在、創業企業の廃業率はおおむね1年以内30~40%、3年以内70%、10年以内80%と言われています。

つまり、8割の企業が10年以内に廃業しているのが現実です。そこで今回は「定年後起業の落とし穴」についてお話しします。順を追って陥りやすいパターンを見ていきましょう。

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