おもちゃ シニアに照準 ゲーム体験ツアー、リカちゃんにおばあちゃん

4月4日 朝日新聞夕刊

ゲームセンターこの記事は、拙著「シニアシフトの衝撃」で取り上げた多くの事例とそれ以外の事例を交えて、「企業活動のシニアシフト」が多くの業種・業態に浸透しつつあるかを示したものです。引用されている私のコメントは次のとおりです。

■発想変えて弱点を強みに

「シニアシフトの衝撃」の著作がある村田裕之・東北大特任教授の話 日本はすでに4人に1人が高齢者という超高齢化社会。それを弱点と考えず、発想を変えて強みにすべきだ。世界を見渡せば、アフリカや中近東を除く大半の地域で、2030年までに高齢化率が7%を超える高齢化社会に突入する。先んじてシニア向けビジネスを練り上げれば、より大きな市場を獲得できるチャンスになる。

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眠れるシニア層が目覚めたエクステリア市場

318日 日経ビジネスオンライン ニュースを斬る

カーポート雪318日の日経ビジネスオンラインの『消費増税目前、「想定外」のカーポート争奪戦』という記事に次の通り私のコメントが引用されました。

 

なお、記事中に持ち家世帯率が引用されていますが、平成25219日発行の総務省統計局「家計調査」平成24年(2012年)によれば、60代で91.7%70代で91.9%と記事で引用された数値よりも高くなっています。

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BS11「本格報道INsideOUT」にシニアビジネスの解説で生出演します

201422621:00より BS11生放送

INsideOUT22621:00から放送のBS11「本格報道INsideOUT」にシニアビジネスの解説でコメンテーターとして生出演することになりました。

 

本格報道INsideOUTは、視聴者がいまもっとも関心のある社会時事問題について、その当事者をスタジオに招き、徹底的に深層・真実を解説する番組です。

 

今回の番組では、「新ビジネス!高齢化にこんな商品」と題して、高齢化が幅広く進展している現実、新たに登場しているシニア向け商品の動向、そして商売の方法も高齢化に合わせ始めている動向について、いくつかの事例が紹介され、それに対して解説・コメントするというスタイルです。

 

シニアビジネスの基本は3K(健康・経済・孤独)不安の解消」であることはこれまで何度もお話ししてきました。今回放送予定の事例で面白いものの一つは、カラオケ最大手のコシダカが開発した「カラオケ健康歌体操」です。

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アジアのシニア市場の全体像がわかるフォーラムがシンガポールで開催!

Ageing Asia Investment Forum (AAIF)2014

aaif2014_cover来る41日と2日(オプションプログラムを含むと331日から44日)、シンガポールで通算5回目のAgeing Asia Investment Forum (AAIF)2014 が開催されます。

 

AAIFは、アジア太平洋地域におけるシニア市場・投資機会・ビジネスマッチングに特化した最大規模のビジネスイベントです。私はこのAAIFに毎年参加しており、今回で4度目の参加になります。

 

今回のテーマは「Future of Ageing in Asia Pacific: Enabling Ageing-in-Place」。日本語にすれば「アジア太平洋地域のエイジングの未来:住み慣れたところで老いる」という感じでしょうか。

 

このAgeing-in-Place(エイジング・イン・プレイス)という言葉は、今や高齢社会の理想像を表す世界レベルの標準語であり、日本でも関係者の間ではすっかり定着した感じがあります。

 

ただし、「住み慣れたところ」が人によって、あるいは国によって異なる場合があります。ある人は元気なうちから住み続けている「自宅」をイメージし、ある人は終の棲家として選んだ「老人ホームや高齢者施設」をイメージしています。

 

日本でも欧米でも多くの調査によれば、国民の78割が「今住んでいるところに最後まで住み続けたい」と答えます。しかし、現実には要介護度が重くなると家族の負担が大きくなること、また在宅医療・看護のインフラが未整備であることから「老人ホームや高齢者施設」に移り住まざるを得なくなる場合があります。

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今どきシニア★夜型 60代、消費活発 仕事帰り、店へ街へ

日本経済新聞 2014214

nikkei_140214

日経朝刊消費面の「今どきシニア★夜型 60代、消費活発 仕事帰り、店へ街へ 」という記事で、以下の通りコメントが掲載されました。

 

ビデオリサーチが首都圏の60代を対象にした調査では、午前0時以前に寝る人の割合は69.4%と10年前に比べ6.1ポイント減り、午前0~5時は7.2ポイント増の29.7%となった。東北大学の村田裕之特任教授は「シニアといっても原体験によって嗜好は全く違う。働くシニアが今後、増えれば夜型消費は大きく伸びる可能性がある」と話す。

 

新聞紙面はスペースに限りがあるので、この記事の背景を補足します。

 

実際多くのシニアの方との交流をもとに整理すると、シニアの夜型消費はおおむね次に類型化されます。

 

1.      孤独解消消費

2.      ノスタルジー消費

3.      時間解放消費

4.      情報収集・人脈維持型消費

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最新家電にシニア視点 キーワードは高性能・軽量・安心・健康

読売新聞関西版 2014213

yomiuri_kansai_140213読売新聞関西版「最新家電にシニア視点」というタイトルの記事で、以下の通りコメントが掲載されました。

 

シニアの消費行動に詳しい東北大特任教授の村田裕之さんは「家族の人数が減り、加齢による体力の低下や健康不安を覚えるシニアにヒットする家電の特徴は①小口化②軽量志向③健康志向――が備わったものだが、まだ数は少ない。高齢化が進む中、シニアが使いやすい条件を満たした製品には注目が集まっており、今後、市場が拡大する可能性がある」としている。

 

家電業界はシニアシフト対応が遅れ気味でしたが、ようやく昨年頃からシニア視点を考慮した商品が少しずつ登場しています。今回の記事で取り上げられていたのは、次の商品です。

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シニア消費はどこへ向かうのか -スマート&タフな世代の台頭

不動産経済ファンドレビュー 201425日号 Focus

不動産経済ファンドレビュー_140205_目次_(P1)世界でも例のない超高齢化社会に突入した日本。世帯主が65歳以上の世帯の1人当たりの支出水準は全世帯平均を上回り、貯蓄は全世帯平均の1.4倍に達している。消費のポテンシャルが高いシニア世代は各方面から注目の的だ。シニア世代の消費はどこへ向かうのか。高額品を中心にその動向に迫った。

 

十把一絡げでは語れない消費行動の実態

Tリテラシー高い「スマートシニア」がこだわり層

 

高齢化が進む先進国の中でも、日本は先頭を走る超高齢化社会だ。 65才以上のシニアの数は2013年9月時点で3186万人。総人口に占める割合は25%。実に4人に1人がシニア世代だ。彼ら彼女からの消費は、これからの日本の経済の行方を握る「鍵」といってもいい。

 

しかし、シニア消費を見る上では、すべてのシニアを十把一絡げにしたアプローチでは実態にそぐわない。現在6567才となった団塊世代とその上の世代とでは消費志向や求めるライフスタイルに大きな違いがあるからだ。

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「ゆるやかな大家族」が生み出す新たな需要

保険毎日新聞 連載 保険業界はシニアシフトにどう対応すべきか?第11

シニアシフト連載【第11回】大家族へ回帰する米国

 

近年、米国ではベビーブーマーの「大移動」が始まっている。移動には3つのタイプがある。第1のタイプは、いま住んでいるところよりも税金や生活費の安いところへの移動。第2のタイプは、広大なヤード(芝生の庭)のある大きな家から、もっと小さな家への移動。いわゆるダウンサイジングだ。

 

さらに、第3のタイプは、世帯ごとに独立して居を構えていたのを、親子2世帯あるいは親子孫3世帯など、「多世代世帯」で同居する家への移動である。多世代世帯とは、親・子、親・子・孫、親・孫などの複数世代がひとつ屋根の家に一緒に住む形態のことを言う。最近の調査によれば、今後10年間に米国の世帯の3分の1が多世代世帯になるという。

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「団塊バブル」がやってきた 経済新潮流レポート

SAPIO 20142月号

SAPIO_2014年2月号_表紙今日発売の小学館の月刊誌SAPIO2月号『元気でわがままな肉食世代「団塊バブル」がやってきた』と題した記事に私のコメントが多数掲載されました。

 

ただし、いつもながら、こうした記事のタイトルは編集者がつけるもので、私の考えではありません。

 

10年以上前から一貫して主張している通り、シニア市場の本質は「多様なミクロ市場の集合体」です。

 

したがって、元気でわがままな人もいれば、そうでない人もいます。また、「団塊バブル」という表現も使われていますが、今起きているシニアビジネスの動きと80年代後半のバブル景気とはその中身が大きく異なります。

 

このことを念頭に置いていただきながら記事を読めば、多種多様な商品・サービスが試行錯誤を繰り返しながら、増加していることがよくわかります。特集記事に登場する企業・サービス名は、次の通りです。

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2025年、「超スマートシニア」の出現と消費行動の変化

保険毎日新聞 連載 保険業界はシニアシフトにどう対応すべきか?第10

imageネット利用率の向上で増加した「スマートシニア」

 

私たちの生きる現代は消費行動に及ぼすネットの影響が大きい。シニアの消費行動を知ろうとする場合、常にこれを考慮しないといけない。図表1は、2001年12月から2012年12月までの年齢層別インターネット利用率の推移である。一番利用率が増えた年齢層は明らかに50代以上である。

 

2001年から2005年では、50代で増えた。2005年から2010年では60代でも増えた。おそらく、あと10年経つと、70代以上の年齢層の利用率がもっと上がるだろう。これでおわかりのように、シニアにおけるネット利用率の上昇は時間の問題である。

 

私はいまから14年前の1999年9月15日の朝日新聞で、ネットの時代の新たな高齢者像である「スマートシニア」というコンセプトを提唱した。その意味は「ネットを縦横に活用して情報収集し、積極的な消費行動を取る先進的な高齢者」のことだ。

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