遠方の親と災害時避難確認 携帯通じ日頃連絡/実家の近所と連携

読売新聞8月19日 オトナの親子

読売新聞全国版の「オトナの親子」欄の「遠方の親と災害時避難確認」という記事に私への取材を基にした記事が掲載されました。(記事の写真は早々と友人が送ってくれました)

先月の西日本豪雨など最近自然災害が頻発しており、遠方に住む親がいつ災害に遭うか予想もつきません。そこで、子どもとしては日頃どのような備えが必要なのかについて聞きたいというのが取材依頼でした。

記事には「親に携帯電話を持ってもらうと、いざという時に連絡手段の幅が広がる」が、「買い与えても親があまり使わない例もある。それでは必要な時に役に立たない」と引用されています。

ここで言いたかったことは、「人は普段から使い慣れていないものは、災害発生時には絶対使わない」ということです。

これは私自身の実家が被災した2004年の新潟県中越地震、2011年の東日本大震災で体験したことです。

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タイムシフトが進み昼間市場が拡大 元気なシニアが街の風景を変える

日経ビジネス アソシエ9月号 2025大予測 「気が重い未来」の明るい歩き方

日経ビジネス アソシエの最新号特集「2025大予測」に私への取材を基にした記事が掲載されました。

記事には私が顔写真とプロフィール入りで紹介され、私が執筆したかのような体裁になっていますが、実際は担当記者の方が私の著書と取材を基に独自に作成したものです。

特集タイトルの通り「未来は明るいものにできる」ということを強調した作り方になっています。例えば、こんな感じです。

大予測1:会社も3人に1人は65歳以上 シニアの労働者は「6時~14時」が定時?
大予測2:行先は病院からフィットネスクラブへ 筋トレマニアの高齢者が増える!
大予測3:老いてもますます元気 シニア向けの昼間の娯楽市場が急拡大

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「100兆円のシニア市場」で市場を読み誤ってはいけない

シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第136回

よく「100兆円のシニア市場」と喧伝されることが多い。100兆円という数値はわかりやすく、市場の巨大さのイメージを作りやすい。

かつて、マルチメディア市場の予測で123兆円という数値が喧伝されたが、これも同様だ。こうした数値は多くの場合、民間シンクタンクが作る数値である。

しかし、ビジネスの現場では、このような大雑把な数値に惑わされることなく、ターゲットとするシニア消費者一人当りが、どの費目にどれだけの購買力があるかをきちんと把握すべきだ。

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日本企業はシニアへの売り方が上手 高齢者でも高齢者として扱わない

The Economist, Aug 4th 2018

英国の経済誌The Economist私への取材を基にした記事が掲載されました。英語のタイトルはJapanese firms get better at selling to seniors: Not treating anyone as if they are old is essentialというもの。日本企業のシニア向けの売り方が巧みであるとの内容です。

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時間拘束の解放がコト消費を生む

高齢者住宅新聞連載 村田裕之の「シニアビジネス相談室」第14回

50代以降に見られる「時間解放型消費」とは?

「時間解放型消費」とは、子育て終了や転勤、退職などをきっかけに時間の拘束から解放されて起こる消費形態です。

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なぜ、年を取ると昔なじみのものが恋しくなるのか?

シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第135回

「世代原体験」と「ノスタルジー消費」

本連載でこれまでお伝えしたように、世代特有の嗜好性と消費行動との関係を知るには、「世代原体験」が影響を及ぼす消費行動に対する理解が重要だ。

「世代原体験」とは、特定の世代が20歳頃までに共通に体験する文化である。食生活、文学、音楽、映画、漫画、テレビ番組、ファッション、スポーツ、生活環境などがある。

重要なのは、世代特有の嗜好性の多くは、この「世代原体験」で形成されることだ。20歳頃までの体験が世代原体験になる理由は、脳の発達が20歳頃までであることが理由と考えられる。

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世代を切り口にしたシニアへの売り方のコツは?

高齢者住宅新聞連載 村田裕之の「シニアビジネス相談室」第13回

企業が命名する「XX世代」≠本当の世代

中高年をターゲットとして「いきいき世代」「GG世代」などと命名される例があります。しかし、企業が命名するこうした「XX世代」は本当の世代ではありません。

世代とは、誕生した時期を共有する集団のことを言い、日本の場合、表の名称が一般的です。

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高齢化率が変わると人々の意識・消費行動が変わる

シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第134回

アジア各国が超高齢社会になるのはいつか?

私は海外でのコンファレンスや海外企業からの招待により講演したり、現地企業の人たちと意見交換したりする機会が多い。

長年に渡るこうした経験から感じるのは、その国・地域の生活水準・所得水準が日本と同等以上であれば、高齢化率によってそこで求められる商品・サービスの需要が変わることだ。

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退職をきっかけに売れる商品は何か

高齢者住宅新聞連載 村田裕之の「シニアビジネス相談室」第12回

「本人のライフステージの変化」は消費行動に影響を及ぼします。男性で一番大きいライフステージの変化のひとつは退職です。電通の調査によれば、退職をきっかけとした具体的な行動で一番多いのが「夫婦での旅行」です(図表)。

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スマート・エイジングの思想をビジネスに活かすプログラムが始動

介護ビジョン 地域介護経営6月号 TOPICS

東北大学スマート・エイジング学際重点研究センターは、4月11日からシニア向け事業専門家「エイジング・サイエンティスト」を養成する東北大学スマート・エイジング・カレッジ(SAC)東京第四期のプログラムを開始した。プログラム参加者は、シニア事業を展開している企業約60社の新事業開発担当者。

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