中高年女性の不満 徹底的に解消したカーブス

高齢者住宅新聞 介護保険に頼らないシニアビジネス成功の12のヒント 第12回

カーブス東北大加齢研SAスクエア店メイク不要の環境を支持

私が2003年3月に日本に初めて紹介した「カーブス(Curves)」というアメリカ生まれの女性専用フィットネスクラブ・チェーンは、ターゲットである中高年女性の不満を徹底的に解消することで成功した好例である。

その頃の既存のフィットネスクラブでは、「駅に近い交通便利なロケーション」「充実した温浴設備」「各種トレーニングマシンを配備」「立派なプール」「広いスペース」などを売りとするのが典型的だった。

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相続トラブルを予防する② 親が70歳を過ぎたら「公正証書遺言」が不可欠

解脱5月号 連載 スマート・エイジングのすすめ 第17回

gedatsu1605遺言書は「公正証書遺言」で作成する

遺言書には、本人が全文を自筆で書く「自筆証書遺言」と公証役場で公証人が作成する「公正証書遺言」、遺言書の内容を密封して公証人も内容が確認できない「秘密証書遺言」の三種類があります。

それぞれ、メリット、デメリットがありますが、七〇歳を過ぎたあなたの親御さんには、公正証書遺言で作成してもらうことをお勧めします。その理由は、(1)原本が公証役場で保管され、誰かに盗まれたり、改ざんされたりする恐れがない、(2)家庭裁判所での検認が不要で遺言執行の手続きをとることができるからです。

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シニアビジネスの基本

地銀協月報4月号

chiginkyo1604一般社団法人全国地方銀行協会が発行する地銀協月報4月号特集「高齢者ビジネス」に寄稿しました。

全国地方銀行協会は、全国にある地方銀行64行を会員とする金融団体です。地銀協月報は、会員の銀行本支店および関係先が購読している月刊誌です。

今回の寄稿では「シニアビジネスの基本」と題して次の項目に沿って、シニアビジネスのマーケティング手法(顧客戦略、商品開発、サービス、販売方法など)、シニアビジネスの事例紹介、シニアビジネスの課題と今後の展望ついて解説しました。

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高齢者の運転免許返納 看護師、体を気遣い説得

4月20日 日本経済新聞夕刊

160420nikkei4月20日の日本経済新聞夕刊くらし面「高齢者の運転免許返納 看護師、体を気遣い説得」という記事が掲載されました。内容は、認知機能の低下した高齢者からいかに免許を返納してもらうか、看護師による説得も含めてあの手この手で行っているというものです。

記事の最後に私のコメントが次の表現で引用されました。

シニア事情に詳しい東北大の特任教授、村田裕之さんは「認知症の高齢者は返納させるべきだが、グレーゾーンの人には運転可能な年齢を延ばす視点も必要」と言う。交通機関が乏しい地方では車は欠かせない生活の足だ。「講習で脳トレーニングや筋トレを義務付けて運転可能な年齢を延ばせば、健康的な生活を少しでも長く送れるはずだ」 25年には団塊世代がすべて75歳以上になる。75歳以上になると運動能力が下がり、交通事故の危険性は高まる。事故の増加を引き起こさないよう、今まで以上の効果的な対策を講じることが求められる

この引用コメントの内容を補足します。

私たちの脳の認知機能は普通の生活をしているだけだと加齢と共に2つの面で衰えていきます。一つは頭の回転速度が落ちていきます。これはパソコンで言えばCPUという計算処理装置の劣化です。これに伴い、とっさに行動できなくてあわてる、言葉が出てこない、判断が遅くなる、といった状態になります。

もう一つは記憶できる量が減ります。これはパソコンで言えばメモリーという記憶装置の劣化です。これに伴い、新しいことの学習が難しくなったりおっくうになったりする、次に起こることの予測が難しくなる、車の運転が下手になる、といった具合です。時々暴走老人という言葉を耳にしますが、怒りっぽくなるというのも記憶できる量が減ることによるものです。

自動車の車体としての安全性能は昔に比べて飛躍的に向上しました。しかし、いくら車体の安全性能が向上しても、運転者の運転能力が低下しては、安全運転はままなりません

現状は75歳以上の人を対象に運転免許更新時に認知機能試験で運転能力をチェックし、能力が不足すると思われる場合、運転免許の返納を勧めています。しかし、このやり方だと、記事にあったように特に地方に住んでいて車なしでは生活ができない人にとっては死活問題です。

前橋市のように免許を返納した高齢者にタクシー代を半額補助するのは短期的にはありですが、今後高齢者の数が増えた場合、財政的に持続可能かが疑問です。また、補助を受ける方も上限1000円だと、遠くに出かけることができず、利便性は低いでしょう。

運転免許の自主返納は第一ステップとしては良いですが、今後の高齢者の増加を考えれば、次は高齢者の「運転能力の維持・向上」こそが不可欠です。

日本経済新聞のサイト
親が70歳を過ぎたら読む本

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中京テレビ「キャッチ!」にシニアビジネスの解説で出演します

2016年4月26日15:50~19:00 中京テレビ

catch_cover「キャッチ!」は、月曜から金曜まで東海地方の情報を3時間たっぷりとお知らせする報道番組。主な聴取層は主婦の方だそうです。今回は現代のシニアの特徴、消費動向、高齢社会における位置づけなど様々な話題が取り上げられる予定です。

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昔からあるが旧態依然として「不」が多い市場を狙う

シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第108回

良いイメージの無かった補聴器高額でも満足できない商品は狙い目

有望なシニア市場の例のひとつは、需要側が変化しているのに、供給側が旧態依然としていて利用者の「不」が多い市場である。

この市場の代表が補聴器市場だ。補聴器はドイツやデンマークなどからの輸入品が多く、今でも一台35万~50万円という高価格で売られている。にもかかわらず、「雑音が多い」「耳に閉塞感を感じる」「フィッティング感が悪い」「頭痛がする」などの理由から、使用をやめてしまう人が結構多い。

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いかにしてビジネスチャンスを見つけるか?

高齢者住宅新聞 介護保険に頼らないシニアビジネス成功の12のヒント 第11回

コメダ珈琲店外観一般にシニアにとって消費の優先順位の高いものは、「不」の解消のための消費だ。「不」とは、「不安」「不満」「不便」であり、これらを解消させるものに有望なビジネスチャンスが潜んでいる。

現役サラリーマンが退職した後に直面する「不便」の一つは、「毎日行く所がなくなる」ことだ。現役時代は常に職場という居場所があるが、退職するとそれがなくなる。したがって、多くの退職者にとって、新たな居場所探しが重要な作業となる。

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相続トラブルを予防する① お金持ちだけの問題ではない相続争い

解脱4月号 連載 スマート・エイジングのすすめ 第16回

cover_1604相続では遺言書が優先する

近年相続トラブルが増えています。しかし、親が遺言書を遺すことで相続トラブルをある程度予防できます。親が遺言書を遺すことの第一のメリットは、親の死後に遺産分割協議を行なう必要が少なくなり、相続人同士での揉めごとが起こりにくくなることです。

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シニアの早朝ウオーキング 日光と運動、うつ防ぐ

日本経済新聞夕刊 2016年3月9日 読み解き現代消費

nikkei160309日経夕刊2面の連載コラム「読み解き現代消費」『シニアの早朝ウオーキング 日光と運動、うつ防ぐ』を寄稿しました。

「読み解き現代消費」は、毎週水曜日、気になる消費トレンドについて、その背景などを読み解くコラムです。私も執筆者の一人に名を連ねており、一か月半に一度のペースで寄稿しています。以下に全文を掲載します。

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居心地の良い空間、悪い空間 その差の理由は何か?

シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第107回

コメダ珈琲の内装「不快」な感情を払拭すると消費拡大につながる

本連載で何度も書いてきたように、シニアの資産構造の特徴は「ストック・リッチ、フロー・プア」である(実はこの言い方は和製英語で、英語ではassets rich, cash poorと言う)。このため、いざ高額出費が必要という時のためにお金を蓄える傾向が強く、普段の生活においては倹約志向が強く、無駄なものにはあまり出費をしない消費スタイルの人が多い。

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