ニューロフィードバックを応用した新しい脳トレの登場

シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第140回 

最近、東北大学の研究をもとに、新たな手法による脳トレ(トレーニング)が登場した。それは「ニューロフィードバック型脳トレ」というものだ。

自分の脳活動状況をリアルタイムで計測できる

ニューロフィードバックとは、自分の脳の活動状況を自分でリアルタイムにモニターして、意識的に脳の活動を調節する手法のこと。自分の生体情報をモニターして自分の身体活動を調節する「バイオフィードバック」という手法は以前からあり、その脳神経(ニューロ)活動版がニューロフィードバックである。

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新規事業の芽は顧客の「不」(不安・不満・不便)にあり

シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第139回

日本企業の経営者(特に大企業)には、ニッチ分野は手間がかかり、割に合わないと軽んじる人も少なくない。

だが、初めはニッチに見えても、ちりも積もればビッグビジネスになる例は少なくない。その起業時にどのような物の見方をしているかが重要だ。カーブス創業者のゲーリー・ヘビン氏はかつてこう話していた。

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シニア向けリフォームのメリットは節約、介護予防、認知症予防

Hyas PLAZA Vol.23

シニア市場にはどの程度潜在力があるか

本日お話しする「シニア」の言葉の定義は60歳以上の人、そして「シニア市場」とは60歳以上の人が商品・サービスの使い手である市場だとご理解下さい。

シニア市場の規模は、「60歳以上消費額の推計と家計消費市場全体における割合(出所:ニッセイ基礎研究所)」によると約105兆円です。

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ビジネスチャンスは「ニッチ市場」にあり

高齢者住宅新聞連載 村田裕之の「シニアビジネス相談室」第17回

大企業も事業開始はニッチ市場から

女性専用フィットネス「カーブス」の創業者ゲイリー・ヘブン氏は、参入当初、「中高年女性相手のフィットネスなんて、そんな特殊な市場はやめたほうがいいよ。おばさんたちは、わがままで、価格感覚も厳しくて、絶対うまくいかないよ」と多くの人に言われたといいます。

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カーブスに見る保険外サービス成功の秘訣

シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第138回

要介護の人がカーブスで元気になる例が増えている

女性専用フィットネス・カーブスが日本でサービスを始めてから13年が経過した。店舗数は1,919(9月11日現在)、会員数は82.9万人(7月31日現在)まで成長し、日本一のフィットネスチェーンになった。

近年興味深いのは要介護認定を受けて介護サービスを使ったものの、それをやめてカーブスに来て健康を取り戻していく人が増えていることだ。これはサービス開始当初には全く予想しなかったことだ。

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知縁型商品が退職者に受ける

高齢者住宅新聞連載 村田裕之の「シニアビジネス相談室」第16回

退職後の生活では「知縁」が重要

「知縁(ちえん)」という言葉は「知的好奇心が結ぶ縁」という意味で、2002年に私が日本経済新聞への寄稿で提唱したものです。

縁には順番があります。1番目の縁は「血縁」、家族・親族の縁です。2番目は「地縁」、住んだことのある場所の縁です。3番目は「社縁」もしくは「職縁」で、会社・仕事関係の縁です。

私は、退職後の人生では4番目の縁である「知縁」がとても大切になると考えています。

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ターゲット顧客の資産構造に応じた「消費しやすい」商品提案が重要

シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第137回

シニアの資産の特徴は「ストック・リッチ、フロー・プア」

企業の取り組みを見ていると、相変わらずシニア市場を「人数が多い・金持ち・時間持ちマーケット」と見なしている例が多い。そこで今号では以前取り上げたが、数値を最新のものにしてシニアの資産構造について改めてお話したい。(以下のデータは全て2016年現在)

まず、世帯主の年齢階級別の正味金融資産(貯蓄-負債)平均値(図表1)を見ると、60代以上が全世代のなかで最も大きい。さらに、世帯主の年齢階級別持家率(図表2)でも60代以上が全世代のなかで最も大きい。つまり、資産ストックの面では、60代以上が最も保有していることがわかる。

ところが、年間所得(図表3)を見ると、60代の平均値は531万円、70歳以上の平均値が405万円となっている。つまり、60代以上は、所得フローの面では30代から50代に比べて決して多くないのだ。

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「100兆円のシニア市場」で市場を読み誤ってはいけない

シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第136回

よく「100兆円のシニア市場」と喧伝されることが多い。100兆円という数値はわかりやすく、市場の巨大さのイメージを作りやすい。

かつて、マルチメディア市場の予測で123兆円という数値が喧伝されたが、これも同様だ。こうした数値は多くの場合、民間シンクタンクが作る数値である。

しかし、ビジネスの現場では、このような大雑把な数値に惑わされることなく、ターゲットとするシニア消費者一人当りが、どの費目にどれだけの購買力があるかをきちんと把握すべきだ。

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日本企業はシニアへの売り方が上手 高齢者でも高齢者として扱わない

The Economist, Aug 4th 2018

英国の経済誌The Economist私への取材を基にした記事が掲載されました。英語のタイトルはJapanese firms get better at selling to seniors: Not treating anyone as if they are old is essentialというもの。日本企業のシニア向けの売り方が巧みであるとの内容です。

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時間拘束の解放がコト消費を生む

高齢者住宅新聞連載 村田裕之の「シニアビジネス相談室」第14回

50代以降に見られる「時間解放型消費」とは?

「時間解放型消費」とは、子育て終了や転勤、退職などをきっかけに時間の拘束から解放されて起こる消費形態です。

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