意外に知らないシニア消費100兆円の「中身」

スマートシニア・ビジネスレビュー 2012年2月6日 Vol.175

シニア消費100兆円前回、日経新聞の記事を題材に

「シニア消費100兆円の正しい見方」

について説明したところ、多くの反響をいただきました。

 

ところが、2月5日の産経新聞「今年で65歳、完全リタイア シニア市場100兆、団塊商戦再び」という記事が。

 

明らかに先の日経記事の二番煎じですね。

 

企業担当者は、こういう「100兆円市場」だけを強調した

表面的な記事に振り回されないよう、

シニア市場の本質を見極めることが大切です。

 

ということで、今回はシニア消費100兆円が、

何に対していくら消費されているのかについて説明します。

 

次のページの図表2-4をご覧ください。

http://muratainc.com/basics/02.html

 

図表2-4は、総務省統計局「家計調査」をもとに、

世帯主の年齢階級別の世帯あたり月間消費支出を

グラフ化したものです。

 

このうち、世帯主年齢が50代、60代、70代の

世帯あたり月間消費支出を図表2-5に示してあります。

 

50代世帯とシニア世帯(60代以上の世帯)とを比較すると、

費目別の支出金額が異なることがよくわかります。

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シニア消費100兆円の正しい見方

スマートシニア・ビジネスレビュー 2012129Vol.174

nikkei_120121121日の日経新聞夕刊に「シニア消費100兆円」

という記事が一面トップで掲載されていました。

皆さんはこの記事を見てどのようなことを感じたでしょうか?

 

私の周りの人たちからは、

100兆円もあるの?やっぱりシニア市場は大きいね」という反応があった一方で、

 

「高齢者を見ていると生活がつましくてピンとこない。

どこに100兆円もの市場があるんだい?」

という反応もありました。

 

そこで今回のレビューでは、

この「シニア消費100兆円」の詳細を解説しました。


シニア消費を理解するカギとなる役立つ数値も多く掲載しており、

シニア消費に関心のある企業担当者の方は必読です。

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コストを下げても高く売れるタニタ弁当

スマートシニア・ビジネスレビュー 2012120Vol.173

tanita-bento先日スタッフにランチ購入の依頼をしたところ、

「タニタ社員食堂」担当栄養士監修と

クレジットのついた弁当が届きました。

 

パッケージ表面には「371kcal、食塩相当量 1.7g」と書かれたラベル。

私は油断するとすぐ太るのでカロリー制限するようにしています。

そのことを知っていたスタッフが気を利かして買ってきてくれたのです。

この弁当はコンビニではナチュラルローソンだけにあるようです。

 

本レビューでも取り上げた丸の内タニタ食堂が評判のようですが、

そこでの売りは社員食堂レシピ本を監修した栄養士さん。

この弁当の売りも同じです。

 

主菜は「厚揚げのピリ辛きのこあんかけ」。

副菜にごぼうとちくわ、ニンジンの和え物、サツマイモの甘酢煮。

ご飯は五穀米。ヘルシーな雰囲気が前面に出たメニューです。

 

さて、食べてみると、うーん、ちょっと味が薄い・・・。

そう感じたすぐ後に、ピリッと辛い後味がする。

なるほど、このピリ辛で、ヘルシーだが味気ないと思わせない。

そんな工夫を感じました。

 

この昼食のカロリーは弁当371kcal+豚汁84kcal、計451kcal

私の目標の1500 kcalを大きく下回りました。

 

そこで、ふと、面白いことに気が付きました。

 

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年齢訴求というラベリングの効用

1月10日 シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第58回

fage中高年を対象に商品・サービスを提示する場合、特定の年齢訴求が受け入れられる場合とそうでない場合がある。最近の例では、サントリーの化粧品FAGE.が該当する。「まだ50代。ハリさえあれば」「60代、弾むハリ」などと新聞広告やチラシでターゲットユーザーの年齢を訴求し、効能を訴えている。

経済的メリットを感じられる場合はうまくいく

こうした特定の年齢訴求アプローチが受け入れられるのは、明らかに経済的メリットがあると感じられる場合だ。

たとえば、映画や劇場、散髪などのシニア割引が該当する。JR東日本の「大人の休日」は、特定の年齢に達した人向けの鉄道運賃の割引という古典的な例だ。

割引以外の例では、かつてアリコ(現:メットライフアリコ)が発売した「はいれます」という保険商品がそうだった。

一般に年齢が上がると死亡保険は加入しにくくなる。当時、これが発売されるまで、50歳以上の人が医師の審査なしで加入できる死亡保険はほとんどなかった。需要があるのに供給がなかったニッチ市場で大ヒットした商品だ。現在では、同社以外の多くの保険会社が50歳以上でも加入できることを謳うことが一般的となった。

これらのように該当者にとって経済的メリットが感じられる場合、特定の年齢を訴求されても受け入れられる。

 

差別的ニュアンスが感じられる場合はダメ

一方、ダメな場合は、「差別的ニュアンス」が感じられる場合である。たとえば、後期高齢者医療制度がその典型だ。75歳以上に特化し、保険料負担を増したことで、猛反発を受けた。負担を増したとはいえ、実は現役世代の負担率3割よりも負担割合は少なかった。だが、特定の年齢層の負担増というアプローチは、特定の年齢層への「差別」と見られやすいのだ。

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〝多様でミクロな集合体〞団塊シニアには新しい価値でくくる

20111226日 くらしHOWマガジン Vol.6 インタビュー

くらしHOW_Vol.06_1201_2「2007年を境に多くのシニアビジネスが立ち消えたのは、なぜか? シニア市場はきちんと理解しないと火傷する」と語るのは、シニアビジネスの専門家・村田裕之氏。その極意とは…。

 

人口のボリュームゾーンで、資産がある、時間がある、元気もある、ということですぐ、団塊シニア層をねらえ、となるわけですが、そんなに単純ではありません。多くのシニアの資産実態は「ストックリッチ、フロープア」。いざというときのお金は蓄えていますが、無駄なものには出費をしない倹約志向。退職して収入がなくなる年金生活、しかもその年金もか細くなっていくとなれば、ありとあらゆる出費に敏感になる。現役世代にはわからない感覚です。

 

シニアの消費を促す5つの変化に注目せよ

 

こんな市場をどう見るかですが、〝モノが売れるときは買う側に変化があるとき〞です。シニアの消費を促す要因には、上の表のような5つの変化があります。加齢による肉体の変化には個人差があるように、本人、家族のライフステージの変化も、定年後も働いているか、子供が独立しているのか、親の介護は必要かどうかなどで、消費行動は大きく変わってきます。人によってタイミングが違い、バラつきがあるわけです。このようにシニアの消費行動を決定する要因が多様なため、結果として消費行動も多様化しています。団塊シニアは〝多様なミクロ市場の集合体〞、昔のように、○歳で年収○千万円以上といった単一条件でくくれなくなってきているのです。

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特集 再び注目される「団塊シニアマーケット」研究

2011年12月26日 くらしHOWマガジン Vol.6 

くらしHOW_Vol.06_1201_表紙2リビング新聞グループのくらしHOW研究所が発行するマーケティング情報誌「くらしHOWマガジン」の特集『再び注目される「団塊シニアマーケット」研究』に、私のインタビュー記事が掲載されました。また、特集冒頭イントロダクションの監修も務めました。

 

表紙に「リタイア・モラトリアムに揺れる女ゴコロ」とのキャッチコピーがあります。この「リタイア・モラトリアム」とは、私が2007年に上梓した著書のタイトルであり、2007年問題と当時呼ばれた社会現象を私なりに解釈したものでしたが、5年経った今でも、その考え方の根本は間違っていないと思っています。

 

今回の特集には、とりわけ女性の視点でシニア女性向けインタビューにもとづく詳細な調査結果も盛り込まれており、最新の市場情報としても大変有用な価値のある内容になっていると思います。

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アジアの高齢者市場どう攻略 – 日経消費経済セミナー 1月16日

日経消費ウォッチャー 12月10日号

nikkeiMW_111210日経消費ウォッチャーに来年116日(月)、東京・大手町の日経ビルで開催するセミナー「アジアの高齢者市場どう攻略~日本の商品開発の経験を生かす」の告知が掲載されました。

 

少子高齢化は日本だけでなく、世界共通のトレンドです。特に中国、韓国などアジア各国でも少子高齢化への懸念が急拡大しており、高齢化先進国・日本の消費関連企業には絶好のチャンスといえます。

 

日本の高齢者に売れる商品は、早晩、日本の影響力の強いこれらの国々でも売れる可能性が高いからです。その市場規模は日本の比ではありません。

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ロングステイ市場拡大のために何が必要か

12月10日 シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第57回

ガイドブックの例ロングステイが期待されるほど売れない理由

 

退職を迎えた男性や子育てが一段落した女性が旅行市場の牽引役となっているのは周知の事実である。多くの調査によれば、退職後に最初にやりたいことの筆頭が旅行だ。特に多いのは現役ビジネスパーソン時代にはなかなか実現できなかった一週間以上の海外旅行である。超円高の今は退職者にとっては絶好のタイミングだ。

こうした旅行需要の受け皿となっている旅行商品の大半は、旅行代理店が企画するパック旅行である。最初の数回はこれでも良い。ところが、何度か行くと徐々に飽きてくる。そこで旅行代理店などは、現地での生活体験そのものが旅の醍醐味であるとしてロングステイをその受け皿として勧め、無料説明会を開催する。こういった説明会は時間に余裕のある退職者ですぐに満員となる。

ところが、説明会に五〇人集まっても、実際にロングステイに参加するのは、数人に留まることが多い。その理由は、高い価格に対する「価値」を感じないためだ。海外でのロングステイは、日本での長期滞在より安いといわれる。だが、円高とはいえ、ハワイやオーストラリアなどの先進国の物価は意外に高い。滞在後に円安に転じた場合のリスクもある。

一方、マレーシアやタイなどの東南アジアでは滞在費は確かに安い。だが、滞在費が安いという理由だけで、異国に長期滞在するのは、実はそれほど楽ではない。これは実際体験するとよくわかる。

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新陳代謝型ビジネスとしてのカラオケ

11月10日 シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第56回

健遊空間1号店_出所:ランシステムホームページシニアをターゲットにしたカラオケ店が増えている

第一興商は11月から東京都杉並区に会員制シニア向け新施設の1号店を開く。カラオケルームに加え、運動や歌の講座向けのスタジオや、健康食を提供するカフェ、健康チェックできるラウンジを設けるとのこと。

一方、複合カフェ運営のランシステムは初の高齢者向け店舗「健遊空間 太田の森」を群馬県太田市に開いた。マンガやパソコンに加え囲碁・将棋の部屋やマッサージチェア、交流ラウンジなどを備えた。利用料金は15100円。

既存店の「自遊空間」は2040代の利用が85%を占めるが、09年秋から60歳以上に割引制度を設けたところ、高齢者の利用が3倍に増えたとのことだ。


退職者が好む第三の場所とその必要条件

私は、かねてより拙著「シニアビジネス(ダイヤモンド社)」をはじめ、多くの著作や講演等を通じて、社会の高齢化に伴い退職者にとっての「第三の場所」が求められるようになり、それがビジネスチャンスとなることを繰り返し述べてきた。第三の場所とは、家庭(第一の場所)でもなく、職場(第二の場所)でもない「どこか(第三の場所)」である。「退職者が好む」第三の場所は、次が必要条件となる。

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年齢訴求が受け入れられる場合、ダメな場合

スマートシニア・ビジネスレビュー 2011112Vol.167

fage中高年を対象に商品・サービスを提示する場合、

特定の年齢訴求が受け入れられる場合とそうでない場合がある。

 

最近の例では、サントリーの化粧品FAGE.が該当する。「まだ50代。ハリさえあれば」「60代、弾むハリ」などと新聞広告やチラシでターゲットユーザーの年齢を訴求し、効能を訴えている。

 

こうした特定の年齢訴求アプローチが受け入れられるのは、

明らかに経済的メリットがあると感じられる場合だ。

 

たとえば、映画や劇場、散髪などのシニア割引が該当する。

JR東日本の「大人の休日」は、運賃割引という古典的な例だ。

 

割引以外の例では、かつてアリコ(現:メットライフアリコ)が発売した

「はいれます」という保険商品がそうだった。

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