英国BBCラジオの番組「ドキュメンタリー」に出演します

BBC World Service 日本時間2月20日22:30より

英国BBCラジオの人気番組「ドキュメンタリー」に2月20日、27日の2回に渡って出演します。番組の題名は「Japan: New Ways to Grow Old」(日本:新しい年の重ね方)

BBCのサイトには「日本は65歳以上の人口が総人口の4分の1以上を超えた世界最速の高齢社会。100歳以上の人口がどの国よりも多い66,000人以上存在する」と紹介されています。

番組は超高齢社会・日本で起きつつある「イノベーション」に焦点を当てた内容です。様々な商品やサービス、高齢者の住まい、介護に加えて、人々の生活態度・意識の変化も幅広く取り上げます。スマート・エイジングのコンセプトは海外でもよく知られており、関心が高く、色々と質問されました。

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日本企業5社がファイナリストに!アジア太平洋高齢者ケア革新アワード

6th Asia Pacific Eldercare Innovation Awards 2018

2月14日にアジア太平洋高齢者ケア革新アワード(6th Asia Pacific Eldercare Innovation Awards)のファイナリストが発表され、次の日本企業5社が各部門でノミネートされました。

オリックスリビング株式会社
部門:FACILITY OF THE YEAR – AGEING-IN-PLACE

医療法人社団 悠翔会
部門:BEST HOME CARE OPERATOR

SOMPOホールディングス株式会社
部門:INNOVATION OF THE YEAR – FOOD
部門:BEST PRODUCT TO SUPPORT AGEING-IN-PLACE – WELLNESS

株式会社 オールスター・Lab
部門:FACILITY OF THE YEAR – AGEING-IN-PLACE
部門:BEST DAY CENTRE OPERATOR

株式会社 未来企画
部門:FACILITY OF THE YEAR – RESIDENTIAL AGED CARE
部門:BEST SILVER ARCHITECTURE

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フランスのシルバー経済年鑑2018にコラムが掲載されました

Annuaire 2018 Officiel de la Silver Economie

フランスが国策で進める「シルバー・エコノミー」の年鑑2018年版が発行され、日本人では唯一私のコラムが掲載されました。

この年鑑Annuaire 2018 Officiel de la Silver Economieは、フランス政府が後押しする団体「SilverEco」が発行したもの。フランスのシルバーエコノミーに関する国内のビジネス資源が27分野に渡って網羅されている、いわばシニアビジネスの図鑑です。

国内のシニアビジネス資源をここまで徹底して整理してまとめたものは日本を含む他国では見たことがありません。

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スマホでは不可能な臨場感が世代間の絆を深める「まごチャンネル」

シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第128回

「まごチャンネル」とは何か?

奈良市に住む後藤次郎さん(67)と妻の幸子さん(66)は最近テレビをよく見るようになった。といっても見るのはテレビ番組ではなく、東京に住む2歳の孫の動画と写真だ。「孫が目の前にいるみたい」「こんなに話すようになったんだ」とテレビにくぎ付けだ。

後藤さんは「スマートフォン(スマホ)でも孫の動画は共有できたが、やはりテレビの大画面で見ると臨場感があって感動する。まるで目の前にいるようで、つい話しかけてしまう」とうれしそうだ。

2人が使っているのは株式会社チカク(東京・渋谷)が開発、サービス提供している「まごチャンネル」。あらゆるモノがネットにつながるIoT家電の一種だ。

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東北大学が指定国立大学法人に指定されました

2017年7月1日 村田裕之の活動

昨日、文部科学省より発表があり、東北大学が東京大学、京都大学と並んで「指定国立大学法人」に指定されました。

この指定国立大学法人とは、国立大学法人法の一部を改正する法律(平成28年法律第38号)により創設されたものです。

文部科学省によれば、指定国立大学法人は、国内の競争環境の枠組みから出て、国際的な競争環境の中で、世界の有力大学と伍していくことを求められ、社会や経済の発展に貢献する取組の具体的成果を積極的に発信し、国立大学改革の推進役としての役割を果たすことが期待されます。

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認知症対策で世界初の研究組織を創設

月刊「介護ビジョン」2017年5月号

東北大学は4月1日付で認知症の超早期二次予防、一次予防の確立をめざす世界初の研究組織「スマート・エイジング学際重点研究センター」を創設した。国内外の研究者と連携し、認知症予防対策に取り組む。

また、同大学が運営し、異業種企業52社が参加する「東北大学スマート・エイジング・カレッジ東京」を通じて、研究成果を企業に還元し、産学連携による商品・サービス開発、人材育成を推進していく。

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異業種企業52社と認知症対策で連携 東北大学

H&F(ヘルスケア&ファイナンス)17年5月号

東北大学は4月1日付で認知症の超早期二次予防、一次予防の確立をめざす世界初の研究組織「スマート・エイジング学際重点研究センター」を創設した。

認知症による経済的損失は医療費・介護費など年間14.5兆円に上ると試算されるなか、国内外の研究者と連携し、認知症予防対策に取り組む。

また、同大学が運営し、異業種企業52社が参加する「東北大学スマート・エイジング・カレッジ東京」を通じて、研究成果を企業に還元し、産学連携による商品・サービス開発、人材育成を推進していく。

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認知症予防の確立目指す世界初の研究組織 東北大学

保険毎日新聞 4月10日

国立大学法人東北大学は4月1日、認知症の超早期2次予防・1次予防の確立を目指す世界初の研究組織「スマート・エイジング学際重点研究センター」を創設した。同センターは、国内外の研究者と連携し、東北大学の総力を挙げて、スマート・エイジング実現に挑戦するための学際研究拠点となる。

また、東北大学が運営し、異業種企業52社が参加する「東北大学スマート・エイジング・カレッジ東京」(SAC東京)を通じて、その研究成果を企業に還元し、産学連携による認知症ゼロ社会実現のための商品・サービスの開発、必要な人材育成を推進する。

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東北大学 認知症の超早期予防へ 研究センター創立

シルバー産業新聞 4月10日号

東北大学は4月1日、「スマート・エイジング学際重点研究センター」を創設した。認知症にならないための「一次予防」と、30~40代など早い段階から対応する「超早期二次予防」の確立を目指す。センター長には同大学の川島隆太教授が就任した。

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認知症ゼロ社会実現へ「スマート・エイジング学際重点研究センター」創設

3月28日 東北大学

東北大学は、4月1日付けで認知症の超早期二次予防、一次予防の確立を目指す世界初の研究組織「スマート・エイジング学際重点研究センター」を創設します。

日本は先進国中、最も高齢化の進んだ超高齢社会(高齢化率27.3%、2016年9月現在)で、認知症人口は認知症予備軍を含め現時点で800万人以上と推計されています。

認知症による経済的損失は、医療費・介護費など年間14.5兆円に上ると試算されており、認知症予防対策の社会的ニーズは極めて大きいといえます。

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