シニアにはどの告知チャネルが有効か

高齢者住宅新聞　介護保険に頼らないシニアビジネス成功さらなる12のヒント　第7回

シニア向けの情報発信メディアとして有効なのは、市町村が発行する広報誌などの公的メディアだ。シニアはこれらに最も信頼し、よく目を通す。郵便受けに投げ込まれても読まれない媒体は多いが、シニアは行政機関の広報誌だけは捨てずにじっくり読む。

また、役所の掲示板の張り紙や、そのそばに置いてあるチラシは結構よく見られる。行政機関にあることからシニアから安心感を持たれやすい。市町村の交流センター、シルバー人材センター、公民館や体育館などの公的機関も、情報発信メディアとして考慮に入れておくとよい。

フリーペーパーは、タブロイド紙や雑誌の形態を取った地域密着型の無料情報誌だ。付帯するクーポンは割引券が多いので、主婦層は熱心に利用する。シニア向けで代表的なのは「リビング新聞」「ぱど」がある。配布形態は、「ラックなどによる店頭設置」が45％で最も多く、「新聞折り込み」（36％）、「公共施設での配布」（35％）「宅配（ポスティング）」（33％）と続く。

クーポンには、それを使った人がどの媒体を見て利用したかがわかり、広告効果を評価できるので、市場調査と合わせて活用する企業も多い。ただし、フリーペーパーは都市型メディアなので、利用は都市部に限定される。

多数のシニア会員をもつ企業では会員誌を発行しているところもあり、うまく活用すると効果的にリーチできる。クラブツーリズム「旅の友」（無料）300万部、ＪＲ東日本「大人の休日倶楽部」（有料）220万部（ミドルとジパングの合計）、カーブス・ジャパン「カーブスマガジン」（無料）72万部などが代表的なものだ。

これらは広告出稿やタイアップ企画も受け入れているので、他の事業者も活用できる。ただし、会員向けサービスと内容がかけ離れたものは注目度が低くなる。旅行関連の会報誌であれば、旅行カバンや旅行グッズなどが適する。フィットネス関連なら、化粧品やサプリメントなど美容と健康に絡む商品がよい。