成長戦略としてのアジアのシニア市場動向を解説する

115日 シルバーサービス振興会

IMG_2468-2115日、一般社団法人シルバーサービス振興会の月例研究会でお話しすることになりました。

 

講演のタイトルは「台頭するアジアのシニア市場をどう見るか~成長戦略としてのアジアの市場動向を解説する~」です。

 

講演の内容は、保険毎日新聞への連載記事「台頭するアジアのシニア市場をどう見るか」の内容をベースに、現地の動向などを加えてお話しする予定です。

 

台頭するアジアのシニア市場をどう見るか

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「僕がジョンと呼ばれるまで」がアカデミー賞にエントリー!

スマートシニア・ビジネスレビュー 20141118 Vol.208

boku_main_largeこのブログで何度かご紹介してきた映画「僕がジョンと呼ばれるまで」(原題:Do You Know What My Name Is? Bring back the lightが、何とアメリカの「アカデミー賞長編ドキュメンタリー部門」にエントリーされました。

 

日本のドキュメンタリー映画がエントリーされたのは初めてとのことです。

 

エントリーされた134作品のうち5作品がノミネート作品として来年222日にロス・アンジェルスで開催されるアカデミー賞授賞式に招待され、最終的に1作品が受賞するのだそうです。

 

この映画はこれまでに、アメリカンドキュメンタリー映画祭観客賞、ロサンゼルス・ムービー・アワード・奨励賞、ベルリン国際フィルム・アワード・特別選考賞を受賞したほか、クリーブランド国際映画祭・2部門ノミネート上映、ベルギー国際健康映画祭・高齢者福祉部門ノミネート上映という実績を上げ、文部科学省選定作品にも選ばれています。

 

日本発の対認知症療法のドキュメンタリー映画、アメリカで最高賞受賞

アカデミー賞の受賞は確率的に敷居が高そうですが、確率よりも映画の内容にどれだけインパクトがあるのかが勝負なので、ひょっとして?が起こるかも。そんな夢を抱かせてくれることになりました。

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「僕がジョンと呼ばれるまで」 NYとLAで同時劇場公開決定!

スマートシニア・ビジネスレビュー 2014102 Vol.207

bokujohn先日のNHKラジオ深夜便「明日へのことば」「スマート・エイジングのための7つの秘訣」をお話したところ、番組終了後にNHKにお問い合わせが殺到しました。また、講演でお話しするといつも多くの方から問い合わせをいただいています。

 

その「スマート・エイジング」を考える映画「僕がジョンと呼ばれるまで」(原題:Do You Know What My Name Is?が近々特別上映されるので、それをご紹介します。

 

この映画は、アメリカの介護施設に住むお年寄りが、日本で開発された薬を使わない対認知症療法「学習療法」によって症状が改善し、失いかけた家族との絆を取り戻す様子を描いたものです。

 

今年31日から上映が始まり、これまで約3人の観客動員を記録しているドキュメンタリー映画としては異例のヒット作品です。このブログでも何度かご紹介してきました。

 

異例のヒット、上映延長決定 認知症改善ドキュメンタリー映画

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エイジフレンドリーの落とし穴

保険毎日新聞 連載 シニア市場の気になるトレンド 第5回

多摩ニュータウン世界中に広まりつつあるエイジフレンドリーという言葉

 

近年、エイジフレンドリーという言葉が日本のみならず、多くの国で目につく。エイジフレンドリーとは、もとは英語でage-friendlyと表記する。日本では「高齢者にやさしい」と訳されることが多い。

 

エイジフレンドリーという言葉が最近目につく理由の1つとして、WHO(世界保健機関)が提唱するAge-friendly Cities(エイジフレンドリー・シティーズ)の動きが広がり始めていることが挙げられる。

 

この動きは「高齢者にやさしい都市」というコンセプトに基づき、定められたガイドラインに従って市民参加型で街づくりを進めるというものだ。日本では唯一、秋田市のみがこの動きに参画している。

 

もう1つの理由としては、日本のみならず多くの国で高齢化が進み、これに対応した商品やサービス、店舗づくりやインフラ整備に対する意識が高まっていることも挙げられる。

 

こうした「高齢者にやさしい」モノ・サービス・インフラづくりの動きは、今後ますます進展する社会の高齢化への対応策として歓迎すべきものである。その一方で「高齢者にやさしい」ことを1つの側面だけに偏りすぎると陥ってしまう落とし穴がある。

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日本でリタイアメント・コミュニティがうまくいかない理由

610 シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第87

高級老人ホームの談話室海外で売れているものが日本でも売れないかを考える

 

シニアビジネスを発想する場合、海外で売れているものが日本でも売れないかを考えるのも一つの方法だ。これは、外食産業やアパレル産業、小売業など、さまざまな業界でいくつもなされてきた手法である。

 

シニア向けでいえば、私が2003年に日本で初めて紹介した女性専用フィットネスのカーブスもこれにあたる。2014年4月現在で、日本国内で1411店舗、会員数60万人にまで成長した。

 

20057月に直営1号店をオープンしてから、わずか8年9か月という短期間での急成長は、世界各国のカーブスからも驚きの目で見られている。

 

リタイアメント・コミュニティは日本でうまくいかない典型

 

一方、外国発のシニア向け商品が日本でうまくいかない典型は「リタイアメント・コミュニティ」だ。リタイアメント・コミュニティとは、アメリカ、カナダ、オーストラリアなどに特有の大規模な老人ホームの形態だ。なかには一か所に3000人も居住している例もある。

 

リタイアメント・コミュニティには大きくCCRC(Continuing Care Retirement Community、継続介護付きリタイアメント・コミュニティ)とAARC(Active Adults Retirement Community、元気高齢者向けリタイアメント・コミュニティ)がありる。アメリカに圧倒的に多いのはCCRCだ。アリゾナ州にある有名なサンシティ(Sun City)は、AARCである。

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広がる「商品間コンバージェンス」の波

保険毎日新聞 連載 シニア市場の気になるトレンド 第3回

ローソンマート似たような品揃えになってきたスーパー、コンビニ、ドラッグストア

 

以前は、それぞれ別の業態だったスーパー、コンビニ、ドラッグストアが、最近互いに似たような品揃えになり、境界が不鮮明になってきた。このように、もともとは違ったものが、互いに似てくることを「コンバージェンス(Convergence)」と言う。

 

小売業におけるコンバージェンスの例は、コンビニのスーパー化。ローソンが始めた「ローソン100」という業態がそれだ。この店は名前の通り、もともとは100円均一ストアからスタートしたが、肉や野菜などの生鮮食品が比較的豊富にあることが売りになっていった。

 

そこでローソンは、20143月から「ローソンマート」という新業態の展開をスタートさせた。これは「ローソン100」における100円均一の制約を外し、コンビニの利便性とスーパーの幅広い品揃えを兼ね備え、店舗はコンビニより大きめの「進化型コンビニ」を目指したものだ。

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「親の認知症に備えよ」の解説でフジテレビ「ノンストップ」に生出演します

2014649:5011:25 フジテレビほか全国16局ネット

nonstop4明日64日のフジテレビの朝の情報番組「ノンストップ」にゲスト出演することになりました。

 

この番組では曜日ごとに特集コーナーがあり、今回は水曜日「人生ドック」というコーナーで、「親の認知症に備えよ」をテーマに解説します。

 

2012年に発表された厚労省研究班の推計では、65歳以上の認知症高齢者は462万人。実はこの数値が発表されるまで、65歳以上の認知症高齢者は208万人という数値が使われていました。しかし、精度の高い診断を加味した推計により、一挙に倍以上の数値に跳ね上がりました。さらに、認知症予備軍を入れると800万人とのことです。

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時代性の変化とシニアの消費行動の変化

保険毎日新聞 連載 シニア市場の気になるトレンド 第2回

zuhyou時代性とは風潮や流行のことだ。「時代性の変化」はシニアの消費行動に大きく影響する。この変化には短期(数か月から数年スパン)のものから長期(10年スパン)に渡るものがある。

 

また、主に男性に見られるもの、主に女性に見られるもの、男女両方に見られるものがある。今回は直近10年あまりでの時代性の変化とシニアの消費行動のトレンドについて整理する。

 

従来:退職後は、毎日遊んで暮らす

現在:退職後も、週3日は仕事をする

 

2000年代中頃までは、退職後は仕事をやめてのんびり過ごすライフスタイルが「ハッピーリタイアメント」の理想形だった。首都圏に住んでいる人なら、長野県や栃木県などにセカンドハウスを購入し、退職後は晴耕雨読を目指す人が多かった。

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パリ在住フランス企業向けにシニア市場について講演します

ユビフランス パリ事務所主催シルバーエコノミー・セミナー

silver economy425日、フランス大使館企業振興部(ユビフランス)パリ事務所主催で開催される日本・韓国・台湾のシルバーエコノミー市場セミナーで講演することになりました。

 

フランスでは、2013 年より、高齢化社会にかかわるすべてのサービスや産業を « La Silver Economy »(シルバーエコノミー)と名づけ、今後の経済発展のなかでの重要なセクターと位置づけました。

 

これをうけて、産官学でこの分野に力を入れ、特にフランスの貿易発展を担うユビフランスも、このテーマのフランス企業の貿易推進に注力しています。

 

また、パリ郊外に「シルバー・バレー」というシニア市場のビジネス生態系を目指す拠点も立ち上がっています。

 

私は拙著「シニアシフトの衝撃」で、「これから世界中に広がるシニアシフト」と述べ、近未来に高齢化が進む国々で企業活動のシニアシフトが進むと予告してきました。それが、フランスでも現実化してきたということです。

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変化するシニアマーケット

JADMA NEWS 20144月号 特集

 

JADMA NEWS_2014年4月号_7-1今や多くの通販会社がメインターゲットととらえるシニア。数年前からはいわゆる団塊世代までもこの名で呼ばれるようになり、通販業界にとどまらず日本社会全体でシニアが非常に重要な意味をもつようになってきている。

 

だが、その一方で「シニア」という言葉だけが先走っている印象も拭えない。そもそも「シニア」と呼ばれる人たちはどのような消費行動をとるのか。そして、これからどのように変化していくのか。このような問いに即座に答えられる通販会社も少ないだろう。

 

そこで今回はシニアビジネス分野・高齢社会研究の第一人者であり、村田アソシエイツ代表・村田裕之氏に登場していただく。年齢で区分けされた時代からシニアマーケットは多様化しており、さらに2025年には状況を一変させるような大きな変化を迎えるという村田氏に、通販とシニアの未来について語ってもらった。

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