認知症と身体の衰えを予防する

解脱2月号 特集 しあわせ家族研究室

解脱_2014年2月号_表紙介護が必要になるのは「認知症の発症」と「身体の衰え」が主な原因です。これらを防ぐためにはどのようにすべきでしょうか。ロングセラー『親が70歳を過ぎたら読む本』の執筆をはじめ、シニアビジネスのパイオニアとして知られる村田裕之先生に、最終回の今回は、「介護トラブルの根本的な予防策」をお聞きします。

 

認知症を予防する

 

認知症の予防には、①脳を活性化させる活動をする、②生活習慣病を避ける、③適度な運動をする、のがよいとされています。

 

①の方法のひとつが「学習療法」です。ここで言葉の定義を整理しておきます。運営主体の㈱くもん学習療法センターによれば、「認知症の人に対する脳機能改善を目的としたプログラム」を狭義の「学習療法」と呼び、健康な人の脳機能維持・認知症予防を目的としたプログラムを「脳の健康教室」と呼びます。狭義の「学習療法」は、これまでに全国1,200以上の介護施設に導入され、約12,000人の認知症患者の症状改善に大きな効果を上げています。また、「脳の健康教室」は、全国の自治体の約400の会場で、5,000人以上の人が取り組み、脳機能の維持、認知症予防に役立っています。

 

学習療法は、私が所属している東北大学加齢医学研究所の川島隆太教授、㈱公文教育研究会、および高齢者施設を運営する社会福祉法人・道海永寿会の共同で開発されたもので、最近は海外からも高い関心が寄せられています。

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シニアビジネスの未来は?超高齢社会・日本の10年前の失敗から学ぶ

週刊朝鮮(韓国) 2013114日号 

週刊朝鮮131104対談韓国のメジャー週刊誌、週刊朝鮮に韓国有識者との対談記事が掲載されました。この対談は、昨年1028日にソウルで開催された国際シニアビジネスコンファレンスに招待講演者として参加した際、宿泊先のホテルで行ったものです。

 

対談相手は、漢陽大学高齢社会研究所のキム・ユンシン所長で、キム所長の質問に対して私が答える形で行われました。キム所長は流暢な日本語を話しましたが、週刊誌の記者は日本語が話せないため、時々英語を交えての対談となりました。

 

「日本の10年前の失敗から学ぶ」というタイトルは、韓国の読者に対してアピールするものなのでしょう。私の印象では、今の韓国のシニアビジネスへの取り組み状況は、ちょうど2000年頃の日本の状況に似ています。

 

「シニアビジネスがこれから重要になる」「巨大なシルバー市場が出現する」といった期待先行で、コンファレンスや展示会、イベントが増えていますが、具体的な商品・サービスがまだ少ないといった状況です。

 

以下、韓国語のサイトに掲載の内容を翻訳したものを掲載します。読んでみると、結構きちんと整理されていることがわかります。

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韓国KBSテレビ「世界は今」にコメンテーターとして出演します

201411822:3023:30 韓国KBSテレビ

世界は今韓国のNHKKBSの番組「世界は今(World Today)」にコメンテーターとして出演します。

 

92回の放送は、2014年特集「年を取って行く地球」がテーマです。番組では世界中で進行する高齢化の波として、スペイン、ドイツ、アメリカ、そして日本の例を取り上げ、韓国が今後どう対処すべきかを提言する番組です。

 

私は番組の最後に、なぜ、今、世界の高齢化が深刻になっているのかと、今後の対策についてキャスターの質問に答える形でお話しします。

 

残念ながら韓国内での放送なので日本では見ることができませんが、シニアシフトが世界に拡大していること、そのための対策が急務であるのは日本だけではないことがよくわかります。

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外食業界のシニア向けサービスがアメリカに10年以上遅れた理由

スマートシニア・ビジネスレビュー 20131125Vol.199

dennys1123日の日経朝刊と本日の日経MJに「デニーズ、シニア客向けスタンプカード デザート無料」という記事が掲載されました。

 

記事の要旨は『ファミリーレストラン「デニーズ」で60歳以上のシニア客を対象にしたスタンプカードを発行する。カード会員にデザートを無料で提供するほか、スタンプ数に応じて料金も割り引く。シニアに限定したサービスは外食業界では珍しい。』とのこと。

 

この記事で私がひっかかったのは「シニアに限定したサービスは外食業界では珍しい」の箇所です。というのは、デニーズを含めた外食産業の本場アメリカでは、10年以上前からシニア向けサービスが存在しており、日本の外食産業でも数年前から取り組みがなされているからです。

 

たとえば、IHOPというパンケーキを中心とした朝食専門のレストランでは、99年ころからシニア向けメニューがあります。

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頭の新陳代謝を促せ─シニアの経験価値を最大化する時間消費モデル

保険毎日新聞 連載 保険業界はシニアシフトにどう対応すべきか?第8回

文化村正面知的新陳代謝モデルでの時間消費

 

時間に余裕ができると、学ぶことに意欲を見せるシニアも多い。私が所属する東北大学加齢医学研究所スマート・エイジング国際共同研究センターで実施している「スマート・エイジング・カレッジ」は100名の受講生のうち、半分以上が60歳以上の方である。

 

公募したところ、350名を超える申し込みがあった。一方、民間企業が運営するカルチャーセンターもシニア受講生が多い。学ぶという行為は、最も知的で楽しい時間消費だからだ。

 

この「知的な時間消費」をモノ消費に結びつけられれば、コト消費からモノ消費への自然な流れができる。これを狙って、カルチャーセンターとモノ消費とを結びつけようとする動きが増えてきた。だが、これも安直にやると売り手の狙いとは逆に機会損失の多いビジネスモデルに陥ってしまう。

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香港理工大学アクティブ・エイジング研究所のアドバイザーに就任しました

2013115日 村田裕之の活動

IMG_1616-2111日付で香港理工大学(The Hong Kong Polytechnic University)のアクティブ・エイジング研究所(Institute of Active Ageing)の国際アドバイザーを務めることになりました。

 

向かって左がヘルス・ソーシャルサイエンス学部のヤップ学部長、右の女性がアクティブ・エイジング研究所のテレサ・ツイアン所長。

香港理工大学は、設立19年の香港で最も若い大学ですが、非常にアグレッシブで実践的な大学です。キャンパスは、香港・九龍(カルーン)地区でもっとも賑わいを見せる商業・文化地域である尖沙咀(チムサーチョイ)にあり、大変モダンな都市型大学です。

 

大学の名の通り、技術系大学でありながら、かつ、実践的な学問を尊重する実学志向の強い大学です。その一端が観光学部に見られます。

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時間消費を勘違いするな コト消費からモノ消費への正しい方法

保険毎日新聞 連載 保険業界はシニアシフトにどう対応すべきか?第7回

コメダ珈琲失敗しやすいシニア向けの「コト消費」ビジネス

 

百貨店やスーパーなど小売業を中心に、シニアの「コト消費」に注力する企業が増えている。「モノ消費」とは、消費財などの「商品の消費」である。それに対して、「コト消費」とは、モノ消費以外の目的による「時間の消費」だ。消費者にとっては、消費する時間が自分にとって何らかの価値があるかどうかが重要である。

 

ところが、商品・サービス提供者にとって重要なのは、消費者の「コト消費」機会を「モノ消費」機会につなげることだ。これができないと、「コト消費」機会が単なるコスト要因になり、事業が長続きしない。シニア向けの「コト消費」ビジネスにはこのパターンが非常に多いので注意が必要だ。

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「高齢者にやさしい」を誤解するな

不動産経済 連載シニアシフトの衝撃 3 

SunCity世界中に広まりつつある“エイジフレンドリー”

 

ここ数年、エイジフレンドリーという言葉が日本のみならず、多くの国で目につく。エイジフレンドリーとは、もとは英語でage-friendlyと表記する。日本では「高齢者にやさしい」と訳されることが多い。

 

エイジフレンドリーという言葉が最近目につく理由の1つとして、WHO(世界保健機関)が提唱するAge-friendly Cities(エイジフレンドリー・シティーズ)の動きが広がりはじめていることが挙げられる。この動きは「高齢者にやさしい都市」というコンセプトに基づき、定められたガイドラインに従って市民参加型で街づくりを進めるというものだ。

 

もう1つの理由としては、日本のみならず多くの国で高齢化が進み、これに対応した商品やサービス、店舗づくりやインフラ整備に対する意識が高まっていることも挙げられる。

 

こうした「高齢者にやさしい」モノ・サービス・インフラづくりの動きは、今後ますます進展する社会の高齢化への対応策として歓迎すべきものである。その一方で「高齢者にやさしい」ことを1つの側面だけに偏りすぎると陥ってしまう落とし穴がある。

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「時代性の変化」とシニアの消費行動への影響

2013710 シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第76

図_130626大きく変わった退職後の過ごし方

 

2000年代中頃までは、退職後は仕事をやめてのんびり過ごすライフスタイルが「ハッピーリタイアメント」の理想形だった。首都圏に住んでいる人なら、長野県や栃木県などにセカンドハウスを購入し、退職後は晴耕雨読を目指す人が多かった。

 

また、多くのデベロッパーはアメリカ型の大規模なリタイアメント・コミュニティを模倣し、退職後の夢の生活を謳うゴージャスな自立型有料老人ホームを争って建設した。

 

しかし、2007年以降のリーマンショックでこうした不要不急市場は事実上消滅した。さらに、東日本大震災以降に起こったユーロ危機、アメリカの景気低迷、イランの核開発、中東の民主化動向、消費税増税など国内外において先行き不透明感が増大した。また、国内の産業空洞化が進み、雇用調整のため、65歳以前に退職を余儀なくされる団塊世代が増加した。

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時代性の変化はシニアの消費行動にどう影響するか?

販促会議8月号 連載 実例!シニアを捉えるプロモーション 第六回

販促会議1308_表紙_2時代性とは風潮や流行のことだ。「時代性の変化」はシニアの消費行動に大きく影響する。この変化には短期(数か月から数年スパン)のものから長期(10年スパン)に渡るものがある。また、主に男性に見られるもの、主に女性に見られるもの、男女両方に見られるものがある。今号では直近10年での時代性の変化とシニアの消費行動の特徴について整理する。

 

従来:退職後は、毎日遊んで暮らす

現在:退職後も、週3日は仕事をする

 

2000年代中頃までは、退職後は仕事をやめてのんびり過ごすライフスタイルが「ハッピーリタイアメント」の理想形だった。首都圏に住んでいる人なら、長野県や栃木県などにセカンドハウスを購入し、退職後は晴耕雨読を目指す人が多かった。また、多くのデベロッパーはアメリカ型の大規模なリタイアメント・コミュニティを模倣し、退職後の夢の生活を謳うゴージャスな自立型有料老人ホームを争って建設した。

 

しかし、2007年以降のリーマンショックでこうした不要不急市場は事実上消滅した。さらに、東日本大震災以降に起こったユーロ危機、アメリカの景気低迷、イランの核開発、中東の民主化動向、消費税増税など国内外において先行き不透明感が増大した。また、国内の産業空洞化が進み、雇用調整のため、65歳以前に退職を余儀なくされる団塊世代が増加した。

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