スマート・エイジング・カレッジ東京第3期がいよいよ開講!

2017年4月19日 村田裕之の活動

東北大学が主催するスマート・エイジング・カレッジ東京(SAC)第3期が始まりました。先週のコースⅢ・Ⅳに続いて、明日20日にコースⅠ・Ⅱが始まります。第1回の講師は加齢医学研究所所長でスマート・エイジング学際重点研究センター長の川島隆太教授です。

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キレる高齢者 脳トレで感情抑えて

日本経済新聞夕刊 2017年3月23日 読み解き現代消費

日経夕刊の連載コラム「読み解き現代消費」に『キレる高齢者 脳トレで感情抑えて』を寄稿しました。

「読み解き現代消費」は、毎週木曜日、気になる消費トレンドについて、その背景などを読み解くコラムです。私も執筆者の一人に名を連ねており、一か月半に一度のペースで寄稿しています。以下に全文を掲載します。

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超高齢社会で求められる生活習慣としての脳トレ

シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第117回

社会問題化した高齢ドライバーによる交通事故

昨年に目立ったのは高齢ドライバーによる交通事故だ。この類の事故は昔からあったが、昨年は事故の起きる件数、ペースが急増し、一気に社会問題化した。

これまで政府や自治体、警察は65歳以上の高齢者の認知機能検査を強化し、認知機能が不足すると判断された場合は、運転免許の「自主返納」を推し進めてきた。このおかげで65歳以上の高齢者で15年に自主返納したケースは、10年前の15倍に当たる27万件に達している。だが、この数値は65歳以上の免許保有者の2%弱に過ぎない。

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東京都多摩消費生活センター講演 受講生アンケート結果報告

東京都多摩消費生活センター 知ってトクする暮らしの連続講座

smart_ageing_way2_coverさる10月12日に東京都多摩消費生活センターで開催した消費者問題連続講座「知ってトクする暮らしの連続講座~豊かで安心した老後を送るために」での講演アンケートが送られてきました。

この講座での講演は今回で3回目となります。受講生の約7割は、60代後半から70代の退職した方と主婦の方です。私の講演は、企業の方を対象にしたものが多いですが、一般のシニアの方を対象にしたものも少なくありません。

講演のテーマは、定番の「スマート・エイジングという生き方~自分がイキイキと暮らすための秘訣~」でした。私のささやかな話に対して、受講生の皆さんから真摯な感想をいただき、講演者として大変勇気づけられます。

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多様な個客には商品の「パーソナライズ」で対応する

シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第110回

任天堂DS脳トレ多様性の強いシニア顧客に対応するためには、個人のニーズに合わせたきめ細かなパーソナライズが必要となる。それを上手く行っている例が、東北大学加齢医学研究所の川島隆太教授と公文教育研究会と高齢者施設とが協力して作り上げた「学習療法」だ。

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「寝る・食べる・動く・話す」親の認知症を予防する6つの習慣

リクルートライフスタイル ここカラダ 親のために今できること

kokokaradaリクルートライフスタイルが運営する「人間ドックのここカラダ」というサイトの特集「自分らしく生きるために知っておきたい認知症のこと」「親のために今できること」のコーナーに私へのインタビューをもとにした記事が掲載されました。

毎日の生活の中で「子どもがサポートできる 脳を元気にする生活習慣6つ」として、次を挙げて解説しています。

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旅行可能寿命・運転可能寿命を延ばす視点が必要

シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第109回

1605_半歩先の団塊「健康寿命延伸」を自社の事業に当てはめる

ここ数年「健康寿命」という言葉がよく聞かれる。「健康寿命」とは、健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間をいう。これに対して「平均寿命」とは、生まれてから亡くなるまでの寿命の平均値である。

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東北大学が企業の健康寿命延伸ビジネスを支援

シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第96回

sapiatower脱・介護保険依存事業をどう探索するか

本年4月からの介護報酬改訂を受けて、介護サービス事業者のなかには事業の抜本的見直しを検討されているところも多いようだ。介護保険に依存しない事業へシフトしたいとの相談が私のところにも寄せられている。そこで、本稿では私の所属する東北大学加齢医学研究所の新たな取り組みをご紹介したい。

東北大学では複数の異業種企業の健康寿命延伸ビジネスのイノベーションを支援する「東北大学スマート・エイジング・カレッジ(SAC)東京」を15年4月より東京・丸の内の東北大学東京分室に設立する。

東北大学の精鋭教授陣が、企業の経営者・実務担当者に対して、「加齢医学の基礎」から「シニアビジネス」まで最先端の研究開発動向と事業化の知恵を包括的に提供し、民間企業の健康寿命延伸ビジネス開発を支援するものだ。

3月26日現在、大手企業を中心に33社の参加が決定、パラマウントベッド、パナソニックなど介護サービス関連企業も数社参加している。

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増える高齢契約者と認知症への対応

不動産経済 連載シニアシフトの衝撃 第8

自工会_いきいき運転講座_2増える高齢契約者と認知症

 

シニア層は若年層に比べ、とりわけ健康不安と経済不安が強い。このため、60代になって退職をきっかけに死亡保険を解約する代わりに、医療保障や介護保障に加入する例が多い。

 

また、かつてアリコ(現メットライフアリコ)が「はいれます」という50歳以上でも加入できると保険商品を発売して以来、各社が追従した結果、シニア層の保険契約者が著しく増えた。

 

しかし、その結果、保険会社はいま新たな課題に直面している。保険契約者の高齢化が進み、多くの契約者が認知症になりつつあるのだ。本人による対応ができなくなり、トラブルが増えている。

 

たとえば、本人に代わって保険会社に連絡してくるのが親族や介護事業者のヘルパーさんだったりする。なかには、遺品回収業者から連絡が来ることもある。

 

こういう場合の問題は、連絡者が契約者になりすましてきたり、親族でも契約者自身の意志と関係なく連絡してくる場合があることだ。これに対応して現場では支払いの過程で本人確認などの作業が増えている。こうした作業負担が増えると、保険会社にとってはコストアップ要因となり、看過できない。

 

当面は、このようなコールセンターや支払過程での審査の厳密な手順などで対処することになる、しかし、今後高齢契約者のさらなる増大が見込まれるため、さらに突っ込んだ対策が必要となる。

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認知症・寝たきりを防ぐ 親のヘルスケア&チェック

からだにいいこと 20152月号 どうする?40代からの「親とのつきあい方」 

cover祥伝社発行の30代、40代女性向け雑誌「からだにいいこと」2月号の特集、どうする?40代からの「親とのつきあい方」に私へのインタビューを基にした特集記事が掲載されました。

 本特集のもとになっている拙著「親が70歳を過ぎたら読む本」の冒頭部分を下記にご紹介します。

 

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厚労省の調査によれば、入院や外来で治療を受ける「受療率」や「要介護認定者数」は70歳を過ぎると急増しています。また、認知症の「出現率」も70歳から5歳年齢が上がるごとに倍増していきます。

 

このように70歳を過ぎると、病気による入院、認知症の発症、介護の必要性が増え、死亡の確率も大きくなります。その結果、老人ホームや介護施設の探索・入居、死去による遺産相続などに伴う問題が起きやすくなります。

 

しかし、こうした高齢期の親に関わる諸問題はすでにお気づきのように、実は親だけの問題ではありません。むしろ多くの場合、子供である「現役世代とその家族の問題」になります。

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