BS日テレ 深層NEWSに生出演します

2015年5月7日22:00~23:00  BS日テレ

shinsonews_cover5月7日(木)の22:00からBS日テレ「深層NEWS」のゲストとして生出演することになりました。

深層NEWSは、日本テレビ・BS日テレ・読売新聞の3社共同制作による報道番組。今回のテーマは「シニアライフ充実化計画(仮)」どうすれば退職後の生活を充実させられるのか、が主題です。

東京・汐留の日本テレビのスタジオからVTRをもとにキャスターの小西美穂さんと玉井忠幸さんの司会で、経済ジャーナリストの荻原博子さんとご一緒にお話しするという構成です。

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キーワードは「体系化」と「ストーリー性」、「視点のシフト」

20141231Webook of the Day 【今年の一冊】~ 2014年のまとめ

 

webook誰よりもわかりやすく、温かみのある書評で多くのファンがいるWebook of the Dayを主催されている松山しんのすけさんに拙著「成功するシニアビジネスの教科書」をご紹介いただきました。松山さん、いつもありがとうございます!以下に、ご紹介文を転載させていただきます。

 

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恒例、かどうかちょっと微妙ですが(笑)今年のビジネス書について振り返ってみたいと思います。毎年、ダイヤモンドオンラインさんからよい機会をいただき、振り返りの時間を持っています。

 

みなさんは、今年は、どんな本と出会いましたか?

 

Webookでご紹介した本もしきれなかった本も、良き刺激と勇気と知恵をいただきました。著者の皆さん、編集者の皆さん、そして製本する製造の皆さんの英知と汗の結晶ですね。

 

今年の本を振り返り、こんな拙文をまとめてみました。ご笑覧いただければ幸いです。

全文は、ダイヤモンドオンラインでご覧いただけます。

http://bit.ly/DOL20142015

 

@ @ @ < 抜粋 > @ @ @

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今 これを読め 「成功するシニアビジネスの教科書」

情報化推進国民会議 情報化レビュー第242

表紙先進諸国等では高齢化が進行している。中でも我が国は、2005年に世界で初めて超高齢社会(65歳以上が総人口の20%以上)に突入して以来、現在では総人口の26%強が65歳以上の高齢者となっている。

 

そうした傾向を踏まえて、最近、高齢者やシニアを対象にした商品や企画がスーパーマーケット、ファミリーレストラン、食品、電化製品、旅行や携帯電話などの分野で目にする機会が増えてきた。

 

しかし、大きくヒットしたものもあれば、それほど注目されずに終わってしまうものもあり、その差、違いはどこにあるのだろうか、と考えるとき、本書はその疑問に答えてくれる一助となろう。

 

著者はシニアビジネス分野のパイオニアであり、多くの民間企業の新事業開発に参画し、シニア向け事業をプロデュースしてきたことから、具体的な事例をあげながら、何が良くて、どこが間違っているのか等について、わかりやすく教えてくれる。

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NHKゆうどき「あしたをさがそう」に生出演します

201482816:5518:00 NHK総合テレビ

yudoki2828日(木)の午後4:55からNHK総合テレビのゆうどき「あしたをさがそう」の解説で生出演します。前回619日に続く2度目の出演となります。

 

「あしたをさがそう」は、退職後どう生きるか、迷いを乗り越え、「あした」と「生きがい」を見つけた方を紹介するコーナーです。

 

東京・渋谷のNHK放送センターのスタジオからVTRをもとに山本哲也アナウンサーと合原明子アナウンサーの司会のもと、私が解説するという構成になっています。

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高齢化社会をビジネスチャンスにする発想

講談社 現代ビジネス 716日 磯山友幸「経済ニュースの裏側」

gendaibusiness140716ついに、国民の4分の1が高齢者という超高齢化社会に突入した。総務省が発表した201310月時点の人口推計によると、65歳以上の高齢者(老年人口)の割合は数値を公表し始めた1950年以降、初めて25%を超えた。

 

指摘されるように「稼いで支える人」が減り、「支えられる高齢者」が増えるのは事実だが、一方で日本の高齢者層が多くの資産を持ち、購買力を維持し続けている現実もある。

 

シニア層を経済の中にどう位置づけるべきか。「企業にとって高齢化はむしろチャンスだ」と語るシニアビジネスの第一人者、村田裕之・村田アソシエイツ代表に聞いた。

 

60歳以上の金融資産は482兆円

 

日本社会の高齢化がいよいよ本番を迎えています。

 

村田 高齢化は問題点が常に指摘されます。医療や年金の制度がもたないという危機感が語られます。

 

それはもちろん事実なのですが、一方で、60歳以上のシニア層が日本の金融資産の大半を持っているというのも現実です。個人金融資産は1500兆円あるとしばしば指摘されますが、事業性資金が含まれているなどかならずしも実態を示していません。私の試算では60歳以上が持つ正味金融資産は482兆円です。それでも大きな金額です。

 

その482兆円の3割に相当する146兆円が消費に回ったらどうでしょう。国家予算はざっと100兆円ですから、それを上回るお金が市場に出て来るわけです。1割でも48兆円ですから、下手な公共事業よりもはるかに大きい。経済へのインパクトは大きいのです。

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アジアでも広がるシニア市場、良い現地パートナーとの出会いがカギ

310 シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第84

AAIF2013風景これからシニアシフトは世界中に拡大していく

 

日本は世界一の超高齢社会。日本は高齢化が早いだけに、それに伴う課題やその解決に向けたビジネスチャンスの顕在化も早い。このため、日本はシニアビジネスの分野で世界のリーダーになれる可能性がある。

 

シニアビジネスは日本だけのビジネスではない。グローバル規模で顧客のライフサイクルにわたるビジネスになる。

 

新興国において、今は子ども向けの商品を販売し、そのうち高齢化が進んだら、日本のシニア市場で育んだ大人向けの商品を販売していけばよい。

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シニアシフトでビジネスチャンスは拡大

BIG tomorrow 20142月号 2014年ビジネスチャンス36

月刊BIGtomorrow_N0.404_2014年2月1日号_4-2_2青春出版社発行の月刊誌BIG tomorrow20142月号特集に私へのインタビューをもとにした特集記事が掲載されました。以下、その抜粋です。

 

団塊世代の最若年層がいよいよ2014年に65歳で定年を迎えます。消費税増税で多少消費を控えたとしても、退職直後は必ず旅行などにお金を使う。何と言ってもこの層は他の年齢層に比べ正味金融資産が大きい。

 

とはいえ、こうした資産は将来への備えでもあるので、むやみやたらと消費しない。売る側は、顧客の心理をよく理解したきめ細かい工夫が必要。そうしたそれができれば、ビジネスチャンスはまだまだたくさん眠っています。(中略)

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スマート・エイジングとシニアビジネス

メトス 未来ビジネス対談 暖話談考

metos株式会社メトスは日本における暖炉・薪ストーブ、サウナ、温浴設備、介護浴槽などのパイオニア。このたび、同社の未来ビジネス対談 暖話談考(だんわだんこう)に同社の神山敏社長との対談が掲載されました。

  

神山社長は、今では当たり前になった個人で入浴できるオリジナル介護福祉浴槽「個粋(こいき)」を日本で初めて開発した個浴のパイオニアです。

 

同社が介護浴槽の販売を開始したのは1997(平成9)年。その頃の日本の介護浴槽は特殊な機械を使った大型浴槽がメインでした。しかし、大型浴槽での入浴は、ガチャガチャッと金属音を響かせながら、横たわるお年寄りをまるで物体のように洗ってはドボンとお湯につけて出す、まさに流れ作業の“人体洗浄”でした。

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シニアシフトと業界の取るべき方向性 (1)ファミリーレストラン

販促会議9月号 連載 実例!シニアを捉えるプロモーション 第七回

販促会議9月号表紙高度成長期に業績を拡大してきた企業には、いまだに若者やファミリー層を主要ターゲットにしているところも多い。年々売上げ減にさらされているにもかかわらず従来のビジネスモデルからなかなか脱却できていない業態の一つがファミリーレストランだ。こうした業態では、シニアシフトの進展に合わせて新たな方向性が求められている。本稿ではその勘所を述べる。

 

1.退職シニア層には「第三の場所」の機能を提供する

 

ファミリーレストラン最大手のすかいらーくが、約1300店ある「ガスト」を2014年から4年間で130億円を投じて全店改装する。改装の柱はシニア層への対応だ。4人がけのボックス席は背もたれを高くし、個室感覚で使えるようにし、内装も落ち着いた木目調などにするとのことだ。

 

しかし、せっかく多額の投資をするのであれば、退職シニア層のニーズをとらえた本質的な改装に踏み込むべきだ。そのカギとなるのは「退職者のための第三の場所」の機能である。

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「シニアシフトの衝撃」上梓に際して

スマートシニア・ビジネスレビュー 20121112Vol.184

シニアシフトの衝撃(カバー画像)1116日に新著「シニアシフトの衝撃」をダイヤモンド社より上梓します。

 

サブタイトルに「超高齢社会をビジネスチャンスに変える方法」とあるように、これはシニアビジネスに取り組むビジネスパーソン向けの本です。

 


「シニアシフト」には2種類あります。1つは、「人口動態のシニアシフト」。これは、人口の年齢構成が若者中心から高齢者中心へシフトすることです。もう1つのシニアシフトは、「企業活動のシニアシフト」。これは、企業がターゲット顧客の年齢構成を若者中心から高齢者中心へシフトすることです。

 

いま、産業界では「シニアシフト」が加速しています。人数の多い団塊世代が、2012年から毎年順番に退職年齢である65歳に達し、今度こそ大量退職して、新たな事業機会が生まれるとの期待があるからです。

 

5年前に「2007年問題」と称して、似たようなブームが起きました。しかし、今回の動きはその時の一過性のブームとは明らかに違います。今後、長期にわたって継続する社会全体の「シニアシフト」元年ともいうべき状況です。私は、シニアビジネス分野の専門家として多くの企業経営者・実務担当者とのやりとりを通じて、このことを肌身で実感しています。

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