親子の近居が生み出す新たな消費需要

解脱8月号 連載 スマート・エイジングのすすめ 第8回

解脱_0804_表紙シニアの消費を見る時に、個人による消費だけでなく、「家族の関係性」の変化による消費に目を向けることも重要です。変化の代表は、「近居」の増加。結婚した息子や娘の家族と「スープの冷めない」距離に居住する家族が増えています。

近居が登場した背景は、経済情勢の変化と社会の高齢化です。1990年代のバブル期には土地の高騰から2世代住宅が増えました。バブル崩壊後の1990年代後半に土地の値段が下がってくると、今度は子供世帯が独立に一戸建てを買えるようになりました。ところが別居はするものの、近居が増えていきました。

近居にはメリットが多くあります。同居しているとお互いにいろいろ気を遣ってストレスが溜まりますが、近居は基本的に別居なのでそれが減ります。一方で身体の衰えを感じる親世帯にとっては、子供が近くに住んでいるために、いざという時には世話をしてもらえる安心感があります。また、孫にもすぐに会え、交流もしやすくなります。

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元気なシニアは財布のひもが緩い? 運動で購買意欲旺盛に

日本経済新聞夕刊 2015年5月13日 読み解き現代消費

nikkei150513日経夕刊2面の連載コラム「読み解き現代消費」に『元気なシニアは財布のひもが緩い? 運動で購買意欲旺盛に』を寄稿しました。

「読み解き現代消費」は、毎週水曜日、気になる消費トレンドについて、その背景などを読み解くコラムです。私も執筆者の一人に名を連ねており、一か月半に一度のペースで寄稿しています。以下に全文を掲載します。

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産学で高齢者ビジネス促進

日経産業新聞 2015年4月27日 注目の大学人

日経産業新聞_0427「蓄えのある高齢者が社会で活躍できれば、地域の消費底上げにつながる。東北大学の研究成果を企業に提供し、産学連携で新しいビジネスを生み出せれば」。

東北大学の村田裕之特任教授は23日から同大東京分室で始めた企業向け高齢者ビジネスセミナー「東北大学スマート・エイジング・カレッジ東京」の狙いについてこう話す。

セミナーは脳科学研究で著名な川島隆太教授(東北大加齢医学研究所所長)らが講師を務める。月に一度、加齢による脳機能の変化といった高齢者に関連する最新の研究動向を紹介し、企業の高齢者向け新事業創出をサポートする内容だ。

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多様化するシニアの価値観をつかむことが「売れる」カギ

月刊石垣4月号特集 アクティブシニア市場を開拓せよ!

月刊石垣_4月号シニア市場が拡大を続けることは間違いなさそうだ。「平成26年版高齢社会白書」(内閣府)によると、わが国の総人口は平成25年10月1日現在、1億2730万人。これは、人口カーブのほぼ頂点に当たる。65歳以上の高齢者人口は過去最高の3190万人で、総人口に占める65歳以上人口の割合である高齢化率も過去最高の25・1%に達している。

今後、総人口が減少していく中で高齢化率はさらに上昇。高齢者人口は「団塊の世代」(昭和22〜24年に生まれた人)が65歳以上となる今年は3395万人となり、その後も増加していくと見込まれている。これに伴いシニア市場もより一層大きくなり、当然のことながらこの市場でのビジネスチャンスも増えてくる。今回は、シニア市場に造詣が深い村田アソシエイツ代表取締役の村田裕之さんから話を聞いた。

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「第二の人生」は男性中心の概念:予想と実際とのギャップを埋める部分に商機あり

2015年4月9日 ゆこゆこシニア調査レポート

yukoyukoシニア向け宿泊予約サービスを提供する株式会社ゆこゆこが50歳以上の2,338人を対象に実施した「第二の人生」に関する調査に対してコメントを寄稿しました。

調査項目は「第二の人生の始まる時期について」「第二の人生で必要なお金」「第二の人生の理想と現実について」「第二の人生における準備と満足度の相関」などです。大変興味深い内容ですので、レポート全文をお読みいただくことをお勧めします。

ゆこゆこシニア調査レポート「第二の人生に関する調査」全文

参考までに、調査結果に対する私のコメントを下記します。

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東北大学が企業の健康寿命延伸ビジネスを支援

シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第96回

sapiatower脱・介護保険依存事業をどう探索するか

本年4月からの介護報酬改訂を受けて、介護サービス事業者のなかには事業の抜本的見直しを検討されているところも多いようだ。介護保険に依存しない事業へシフトしたいとの相談が私のところにも寄せられている。そこで、本稿では私の所属する東北大学加齢医学研究所の新たな取り組みをご紹介したい。

東北大学では複数の異業種企業の健康寿命延伸ビジネスのイノベーションを支援する「東北大学スマート・エイジング・カレッジ(SAC)東京」を15年4月より東京・丸の内の東北大学東京分室に設立する。

東北大学の精鋭教授陣が、企業の経営者・実務担当者に対して、「加齢医学の基礎」から「シニアビジネス」まで最先端の研究開発動向と事業化の知恵を包括的に提供し、民間企業の健康寿命延伸ビジネス開発を支援するものだ。

3月26日現在、大手企業を中心に33社の参加が決定、パラマウントベッド、パナソニックなど介護サービス関連企業も数社参加している。

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アンチエイジングではなく、スマート・エイジング

JP総研Research 2015年3月第29号

JP総研日本郵政グループ労働組合 JP総合研究所が発行するJP総研Researchの最新号に「アンチエイジングではなく、スマート・エイジング」を寄稿しました。

今回の寄稿依頼は、昨年12月2日に日本生産性本部の主催で行われた「情報化シンポジウム・イン・京都」で「超高齢・人口減少社会に必要なスマート・エイジング」と題して講演した際、それをお聴きになっていたJP総合研究所の方からご依頼を受けたものです。

内容は講演でよくお話ししている「自分らしく元気にいきいきと過ごすための7つの秘訣」の抜粋版になっています。以下に前文を掲載します。

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「健康」と「目標」があれば老後は豊かに

リベラルタイム4月号 特集「富の世襲」への反逆

表紙この特集では恐らく私以外の方は、経済格差に焦点を当てた論考が多いだろう。しかし、私が知る限り、人生の後半生においては、経済格差と人生の豊かさとは必ずしも結びつかない。もちろん、ある程度の金は必要だが、金を多く持っていることが必ずしも後半生の豊かさに結びつかないのだ。

 

たとえば「不幸な老後」の対語を示すのであれば、「幸せな老後」となる。しかし、何を以て幸せな老後かというのは人によって様々である。とはいえ、長年に渡り多くのシニア層と関わってきた筆者の経験から「幸せな老後」を過ごしている人には、“金以外に”次の条件を満たしている場合が多い

 

1. 自立して活動できる身体の健康を維持している

2. 退職後も何らかの仕事をして年金以外の収入がある

3. 誰かに必要とされ、誰かの役に立っている

4. 実現したいことがあり、具体的な目標がある

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シニア時代に求められるテレビ、メディアとは

22420:0021:00テレビ朝日CSCh2)津田大介 日本にプラス

tudadaisuke番組テーマは「シニア時代に求められるテレビ、メディアとは」。高齢化率が25%を超え、シニアシフトが進む超高齢社会・日本において、テレビにはこれからどんなコンテンツが求められるのかメディアはその役割がどう変化するのか

 

「シニアとネットの親和性」「テレビはどこまで強いか」「シニアが求めるテレビ番組」などを、独自の観点でお話しします。

 

「津田大介 日本にプラス」は、“ソーシャル・メディアのカリスマ”津田大介さんがメインキャスターを務めるテレビ朝日制作の報道番組。政治・社会・経済・カルチャーから「日本にプラス」になる提案を行う中身の濃い番組です。

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シニアシフトは企業存続の鍵

朝日新聞大阪本社 シニア層のメディア接触と生活意識調査

朝日新聞SENIOR表紙朝日新聞大阪本社が発行する企業向け冊子「シニア層のメディア接触と生活意識調査」に、私へのインタビューに基づく記事が掲載されました。

 

余談ですが、この表紙のタイトルは、私が付けたものではありません。「シニアを動かす」ではなく、「シニアは動く」が正しい認識だと思います。その人が「これはいい商品だ」「こんなサービスを待っていたんだよ」と思えば、顧客は自ずと動くものです。

 

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加速するシニアシフトが消費市場を変える

 

団塊の世代が65歳を迎え、超高齢社会に突入した日本の社会では、2つのシニアシフトが注目されています。ひとつは、人口のピークが若者中心から高齢者中心にシフトする「人口動態のシニアシフト」。

 

そしてもうひとつは企業がターゲットの顧客を若者中心から高齢者中心にシフトする「企業活動のシニアシフト」。シニアシフトはこの先も、長期に渡って継続していきます。

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