頭の新陳代謝を促せ─シニアの経験価値を最大化する時間消費モデル

保険毎日新聞 連載 保険業界はシニアシフトにどう対応すべきか?第8回

文化村正面知的新陳代謝モデルでの時間消費

 

時間に余裕ができると、学ぶことに意欲を見せるシニアも多い。私が所属する東北大学加齢医学研究所スマート・エイジング国際共同研究センターで実施している「スマート・エイジング・カレッジ」は100名の受講生のうち、半分以上が60歳以上の方である。

 

公募したところ、350名を超える申し込みがあった。一方、民間企業が運営するカルチャーセンターもシニア受講生が多い。学ぶという行為は、最も知的で楽しい時間消費だからだ。

 

この「知的な時間消費」をモノ消費に結びつけられれば、コト消費からモノ消費への自然な流れができる。これを狙って、カルチャーセンターとモノ消費とを結びつけようとする動きが増えてきた。だが、これも安直にやると売り手の狙いとは逆に機会損失の多いビジネスモデルに陥ってしまう。

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時間消費を勘違いするな コト消費からモノ消費への正しい方法

保険毎日新聞 連載 保険業界はシニアシフトにどう対応すべきか?第7回

コメダ珈琲失敗しやすいシニア向けの「コト消費」ビジネス

 

百貨店やスーパーなど小売業を中心に、シニアの「コト消費」に注力する企業が増えている。「モノ消費」とは、消費財などの「商品の消費」である。それに対して、「コト消費」とは、モノ消費以外の目的による「時間の消費」だ。消費者にとっては、消費する時間が自分にとって何らかの価値があるかどうかが重要である。

 

ところが、商品・サービス提供者にとって重要なのは、消費者の「コト消費」機会を「モノ消費」機会につなげることだ。これができないと、「コト消費」機会が単なるコスト要因になり、事業が長続きしない。シニア向けの「コト消費」ビジネスにはこのパターンが非常に多いので注意が必要だ。

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「不」の解消 ビジネスに: 加速するシニアシフト

201348日 下野新聞 特集 銀の靴を探して

shimotsuke_shimbun介護保険制度が始まる半年前の1999年秋、「アクティブシニア」という言葉をつくった。介護を必要とせず、自立して元気に活動できる高齢者が8割おり、今後伸びそうな市場だと気付いた。

 

2000年代のシニア向けビジネスで目立ったのは旅行や化粧品、有料老人ホームなど。団塊の世代が60歳となった2007年にも注目を集めたが、急激な変化は起こらなかった。

 

企業活動のシニアシフトが起きたのは11年ごろ。だれもが日本は高齢社会であることを実感したからだ。スーパーやコンビニなど小売業界が動き、宅配サービスや店舗の小型化を始めた。カラオケやゲームセンターでもシニアの利用が増えている。

 

60歳以上の消費は100兆円とされるが、実際は77兆円と試算している。シニア市場は多様なミクロ市場の集合体。家族構成もライフスタイルも違うので、従来の大量生産大量消費のマス・マーケティングは通用しない。

 

シニア市場のへそは、不安や不満、不便など「不」の解消だ。シニアには健康、経済、孤独の三つの不安がある。例えば、健康不安はスポーツクラブ、経済不安は株、孤独不安は喫茶店やカラオケなどの「場所」で解消できる。身近な「不」を発見し、新しい商品・サービスを投入すれば、ビジネスになりやすい。

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シニアの消費を促す知的新陳代謝モデルに必要なものとは?

2013310 シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第72

image知的新陳代謝モデルでの時間消費

 

時間に余裕ができると、学ぶことに意欲を見せるシニアも多い。私が所属する東北大学加齢医学研究所スマート・エイジング国際共同研究センターで始めた「スマート・エイジング・カレッジ」は100名の受講生のうち、半分以上が60歳以上の方である。公募したところ、350名を超える申し込みがあった。

 

一方、民間企業が運営するカルチャーセンターもシニア受講生が多い。学ぶという行為は、最も知的で楽しい時間消費だからだ。この「知的な時間消費」をモノ消費に結びつけられれば、コト消費からモノ消費への自然な流れができる。

 

これを狙って、カルチャーセンターとモノ消費とを結びつけようとする動きが増えてきた。だが、これも安直にやると売り手の狙いとは逆に機会損失の多いビジネスモデルに陥ってしまう。

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時間消費を勘違いするな

不動産経済 連載  団塊・シニアビジネスの勘所 第四回

roujinhome失敗しやすいシニア向けの「コト消費」ビジネス

 

「モノ消費」とは、消費財などの「商品の消費」である。それに対して、「コト消費」とは、モノ以外の目的による「時間の消費」だ。消費者にとっては、消費する時間が自分にとって何らかの価値があるかどうかが重要である。

 

ところが、商品・サービス提供者にとって重要なのは、消費者の時間消費機会をモノ消費機会につなげることだ。これができないと「コト消費」機会が単なるコスト要因になり、事業が長続きしない。シニア向けの「コト消費」ビジネスにはこのパターンが非常に多いので注意が必要だ。

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新陳代謝型ビジネスとしてのカラオケ

11月10日 シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第56回

健遊空間1号店_出所:ランシステムホームページシニアをターゲットにしたカラオケ店が増えている

第一興商は11月から東京都杉並区に会員制シニア向け新施設の1号店を開く。カラオケルームに加え、運動や歌の講座向けのスタジオや、健康食を提供するカフェ、健康チェックできるラウンジを設けるとのこと。

一方、複合カフェ運営のランシステムは初の高齢者向け店舗「健遊空間 太田の森」を群馬県太田市に開いた。マンガやパソコンに加え囲碁・将棋の部屋やマッサージチェア、交流ラウンジなどを備えた。利用料金は15100円。

既存店の「自遊空間」は2040代の利用が85%を占めるが、09年秋から60歳以上に割引制度を設けたところ、高齢者の利用が3倍に増えたとのことだ。


退職者が好む第三の場所とその必要条件

私は、かねてより拙著「シニアビジネス(ダイヤモンド社)」をはじめ、多くの著作や講演等を通じて、社会の高齢化に伴い退職者にとっての「第三の場所」が求められるようになり、それがビジネスチャンスとなることを繰り返し述べてきた。第三の場所とは、家庭(第一の場所)でもなく、職場(第二の場所)でもない「どこか(第三の場所)」である。「退職者が好む」第三の場所は、次が必要条件となる。

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高齢化ニッポンの人を支える仕事

リクルートアントレ 2011年秋号

アントレ_110927_4-1超高齢社会に突入し、高齢者支援の市場は拡大の一途

80歳以上の高齢者が増加する割合が大

まず、下のグラフを見てほしい。日本の総人口が減少していく中、65歳以上の高齢者は増え続けると予測されている。とりわけ、80歳以上の高齢者が増加する割合が大きい。つまり、生活の様々な局面で支援を要する人が増えるということ。当然ながら、この成長市場でビジネスを展開しようと考える人も多く、高齢者住宅やデイサービス、配食(弁当宅配)といったビジネスが活況を呈している。

 


健康、お金、生きがいが基本ニーズ

シニアビジネスの特色について、同分野のコンサルティングに携わる村田裕之氏は次のように言う。

「世帯主の年齢別の正味金融資産統計では6070代が平均2000万円以上と最多で、持ち家比率も92%以上と最高です。一方、この年齢層の年間所得は300万円以下。いわば“ストック・リッチ、フロー・プア”で、いざという時の出費は可能だけれども、普段はなるべく倹約するという消費性向を持っています。いくら人数が多くなると言っても、高齢者を対象とするビジネスなら成功すると考えるのは早計。それよりも、高齢者を喜ばせることが自分の喜びにもなり、社会貢献にもなると考える人の方が成功します」

では、ビジネスを失敗させないために、押さえるべき高齢者のニーズとは何か。

「高齢者の関心は、健康、お金、生きがいに集約されます。この3つの基本ニーズを満たす商品・サービスの提供が必要条件です」

以降、分野別に動向や注意点を解説する。

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シニア向けカフェがうまくいかない別の理由

スマートシニア・ビジネスレビュー 2010年3月17日 Vol.139

starbucks私はこれまで拙著「シニアビジネス」や雑誌寄稿、講演等で「退職者のための第三の場所」というコンセプトを提唱してきた。

 

それ以来、多くの企業が拙著を参考に、

シニアを対象としたカフェ等に取り組んできた。

 

だが、私の知る限り、多くの場合、この取り組みは苦戦している。

 

その理由の一つは、人は集まるが収益が上がりにくい

「単独孤立型」ビジネスモデルになっていることだ。

 

これに対し、「連結連鎖型」ビジネスモデルへの転換を

拙著「団塊・シニアビジネス7つの発想転換」で推奨してきた。

 

今回は、これとは違う視点での理由を述べたい。

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家庭菜園が収入になる仕組み

スマートシニア・ビジネスレビュー 2009年4月27日 Vol.129

kateisaienサラリーマン退職者が好きなことの一つに家庭菜園がある。

家庭菜園とは自宅の庭や空き地を活用して自分で野菜を栽培することだ。

 

退職者が家庭菜園に取り組む理由としては、次の理由が多い。

   健康維持の活動としてちょうどいい、

   自分で作った安全な野菜を食べたい、

   土いじりが面白い、

 

このように退職者にとっての家庭菜園の多くは、

基本的に自分で楽しむ趣味の領域である。

だから、作った野菜を消費するのは

作った本人とその家族が主体だ。

 

だが、作った野菜を食べきれずに困ることも多い。

この場合、隣近所や知人におすそ分けして処分するが、

それでも余って結局廃棄する例も多い。

 

廃棄されている余剰生産物がどれだけあるかの

きちんとしたデータは存在しないが、

家庭菜園のすそ野の広がりを考えれば、

その量はけっして馬鹿にできない規模と思われる。

 

そこで、この余剰生産物を何らかの形で販売できれば、

こうした無駄をなくせるだけでなく、

退職者の収入源にもなる。

 

新潟市の「ひらせいホームセンター」が5月から始める

「野菜のフリーマーケット」が、まさにそのサービスである。

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