健康寿命延伸の鍵握るスマート・エイジング

日本経済新聞12月22日 ビジネス俯瞰図2017

日本経済新聞に「健康寿命延伸の鍵握るスマート・エイジング」と題してスマート・エイジングの考え方についての記事が掲載されました。以下に、その抜粋を掲載します。

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スマート・エイジングに注目

健康寿命を延ばすには何が必要か。健康寿命の延伸分野で先駆的な研究を進めている東北大学は「スマート・エイジング」の実践を提唱している。

これまでの老化の概念はネガティブで、「アンチ・エイジング」など加齢にあらがう発想が強かった。これに対しスマート・エイジングは、加齢とは何かを得ることであり、成長を続けることだと捉える。体力の低下など加齢に伴う変化に賢く対処しながら、個人と社会が成熟していくことが大切だとする考え方だ。

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「認知症ゼロ社会」の実現を目指し産学連携でビジネスを支援

ヘルスケア&ファイナンス 12月号 特集 認知症の経済学

日本医療企画が発行するヘルスケア&ファイナンス12月号の特集「認知症の経済学」東北大学スマート・エイジング学際重点研究センターとスマート・エイジング・カレッジ東京が取り上げられました。

この記事は、私へのインタビューと公開情報をもとに編集部がまとめたものです。内容は、次の項目ごとに説明されています。

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介護保険に依存しないシニアビジネス成功の秘訣

10月6日 大阪ガス福祉セミナー2017

私は介護保険制度が始まる6か月前の99年9月に朝日新聞で「スマートシニア」のコンセプトを提案し、近未来の「アクティブシニア市場」の拡大を予想しました。以来、まだ介護が不要な元気なシニア向けの多くのビジネス企画、事業化、商品化、マーケティングに携わってきました。

09年に東北大学スマート・エイジング国際共同研究センターを立ち上げ、認知症ケアの研究に関わるまで、介護の世界にはほとんど関与しませんでした。

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09/25/2017 | コメント/トラックバック(0)|

カテゴリー:講演

家族が絶対に守るべき10の約束

文藝春秋8月号 大特集 認知症の常識が変わった

文藝春秋8月号の大特集「認知症の常識が変わった」「家族が絶対に守るべき10の約束」と題した記事が掲載されました。

この記事は日本認知症予防学会理事長の浦上克哉教授、株式会社あおいけあの加藤忠相代表、私への取材をもとに、次の10の質問に答える形式にライターさんが取りまとめたものです。

1. 認知症を疑うきっかけは
2. 医療機関を受診するには
3. 診断されたらすべきこと
4. 薬の使い方
5. 施設やサービスの選び方
6. お金のトラブルを防ぐ
7. 食事の心がけ
8. 日常生活の注意点
9. どこまで本人にやらせるのか
10. 地域と認知症の関係は

私のパートは拙著「親が70歳を過ぎたら読む本」の内容を反映したものになっています。かなり実用的なことが書かれていますので、ご興味のある方はぜひご一読ください。

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スマート・エイジング・カレッジ東京第3期がいよいよ開講!

2017年4月19日 村田裕之の活動

東北大学が主催するスマート・エイジング・カレッジ東京(SAC)第3期が始まりました。先週のコースⅢ・Ⅳに続いて、明日20日にコースⅠ・Ⅱが始まります。第1回の講師は加齢医学研究所所長でスマート・エイジング学際重点研究センター長の川島隆太教授です。

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異業種企業52社と認知症対策で連携 東北大学

H&F(ヘルスケア&ファイナンス)17年5月号

東北大学は4月1日付で認知症の超早期二次予防、一次予防の確立をめざす世界初の研究組織「スマート・エイジング学際重点研究センター」を創設した。

認知症による経済的損失は医療費・介護費など年間14.5兆円に上ると試算されるなか、国内外の研究者と連携し、認知症予防対策に取り組む。

また、同大学が運営し、異業種企業52社が参加する「東北大学スマート・エイジング・カレッジ東京」を通じて、研究成果を企業に還元し、産学連携による商品・サービス開発、人材育成を推進していく。

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認知症予防の確立目指す世界初の研究組織 東北大学

保険毎日新聞 4月10日

国立大学法人東北大学は4月1日、認知症の超早期2次予防・1次予防の確立を目指す世界初の研究組織「スマート・エイジング学際重点研究センター」を創設した。同センターは、国内外の研究者と連携し、東北大学の総力を挙げて、スマート・エイジング実現に挑戦するための学際研究拠点となる。

また、東北大学が運営し、異業種企業52社が参加する「東北大学スマート・エイジング・カレッジ東京」(SAC東京)を通じて、その研究成果を企業に還元し、産学連携による認知症ゼロ社会実現のための商品・サービスの開発、必要な人材育成を推進する。

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東北大学 認知症の超早期予防へ 研究センター創立

シルバー産業新聞 4月10日号

東北大学は4月1日、「スマート・エイジング学際重点研究センター」を創設した。認知症にならないための「一次予防」と、30~40代など早い段階から対応する「超早期二次予防」の確立を目指す。センター長には同大学の川島隆太教授が就任した。

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認知症ゼロ社会実現へ「スマート・エイジング学際重点研究センター」創設

3月28日 東北大学

東北大学は、4月1日付けで認知症の超早期二次予防、一次予防の確立を目指す世界初の研究組織「スマート・エイジング学際重点研究センター」を創設します。

日本は先進国中、最も高齢化の進んだ超高齢社会(高齢化率27.3%、2016年9月現在)で、認知症人口は認知症予備軍を含め現時点で800万人以上と推計されています。

認知症による経済的損失は、医療費・介護費など年間14.5兆円に上ると試算されており、認知症予防対策の社会的ニーズは極めて大きいといえます。

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親が70歳になったら“もしも”に備える

3月8日 朝日新聞 高齢者と住まい 第51回

朝日新聞のロングラン特集「高齢者と住まい」第51回にインタビュー記事が掲載されました。

この特集は、有料老人ホームやサービス付き高齢者住宅など、シニアの住まいに関する知識を読者に提供するものです。担当の方が拙著「親が70歳を過ぎたら読む本」を読まれたのがきっかけで、今回のインタビューが実現しました。

内容は拙著の内容にほぼ準拠していますが、1)介護が必要になる前に、本人とそのご家族が準備しておくべきこと、2)老後の住まいにはどのような選択肢があるか、3)施設を選ぶ際に見ておきたいポイント、などの観点で整理されています。

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