異例のヒット、上映延長決定 認知症改善ドキュメンタリー映画

スマートシニア・ビジネスレビュー 2014324Vol.202

bokujohnアメリカのお年寄りが認知症の改善に取り組む様子を描いたドキュメンタリー映画「僕­がジョンと呼ばれるまで」が、公開20日で観客動員数1万人を突破しました。

 

31日から、宮城・仙台や東京、大阪などで上映が始まり、20日までに、全国9都市­1266人を動員。ドキュメンタリー映画としては異例のヒットとなっています。

 

この映画は、アメリカの高齢者介護施設に住むお年寄りが、薬を使わない認知症療法の「学習療法」によって症状が改善し、失いかけた家族との絆を取り戻す様子を­描いたものです。すでにご覧になった方々からは多くの心温まるメッセージが寄せられています。

 

映画への反響が大きいため、東京、大阪、仙台で異例の上映延長が決まったそうです。また、329日より名古屋と京都で、4月からは神戸と横浜で、さらには青森でも上映が始まるとのことです。映画人口の減少が言われるなか、ドキュメンタリー映画としては異例の上映延長らしいです。

 

実は映画の舞台は、これまで何度かこのブログでも紹介してきた通り、私ども東北大学スマート・エイジング国際共同研究センターとくもん学習療法センターが共同で進めている学習療法の海外展開の一環として20115月からアメリカ・クリーブランドで実施した科学的実証の過程です。

 

アメリカで学習療法が立ち上がった日

 

高齢化する世界と学習療法の未来


この過程を
仙台市に拠点を置く仙台放送が映像を記録し、ドキュメンタリー映画に仕上げたのです。

 

映画は2013年にアメリカで先行して公開され、アメリカンドキュメンタリー映画祭で観客賞(外国作品)を受賞しました。この観客賞は国内作品と外国作品に分かれますが、いずれもグランプリの位置づけです。日本の会社が制作したドキュメンタリー映画がグランプリを受賞したのは、これが初めてだそうです。

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消費増税は社会保障の充実にどれだけ効果があるのか?

不動産経済 連載シニアシフトの衝撃 第5

消費税使い道10%増税も焼け石に水

 

この4月から消費税が現状の5%から8%に増税になる。増税の目的は社会保障の充実と言われるが、果たしてどれだけ効果があるのだろうか。

 

消費税率を現状の5%から10%にアップした場合、金額では年間13.5兆円の税収アップとなる。このうち、約8割にあたる10.8兆円を社会保障費に回すことになっている。

 

ところが、この分だけ毎年度の国債発行は減らせるが、新たに年金や医療介護費に回せる分はない。残る2.7兆円は、子育て支援などの社会保障の充実に回すことになっている。

 

つまり、消費税を10%に増税しても焼け石に水なのが実態なのだ。ましてや8%の増税ではそれ以下である。

 

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アジアでも広がるシニア市場、良い現地パートナーとの出会いがカギ

310 シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第84

AAIF2013風景これからシニアシフトは世界中に拡大していく

 

日本は世界一の超高齢社会。日本は高齢化が早いだけに、それに伴う課題やその解決に向けたビジネスチャンスの顕在化も早い。このため、日本はシニアビジネスの分野で世界のリーダーになれる可能性がある。

 

シニアビジネスは日本だけのビジネスではない。グローバル規模で顧客のライフサイクルにわたるビジネスになる。

 

新興国において、今は子ども向けの商品を販売し、そのうち高齢化が進んだら、日本のシニア市場で育んだ大人向けの商品を販売していけばよい。

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シニアシフトの衝撃―超高齢社会をビジネスチャンスに変える方法

平成25年度日本共済協会セミナー 講演録

共済と保険_2014年3月号_表紙1.加速化が止まらないシニアシフトの流れ

 

今、日本中で何が起こっているでしょうか。また、なぜ企業活動のシニアシフトが注目されているのでしょうか。

 

最初に3つ、質問します。1つ目、2011年、赤ちゃん用の紙おむつ市場は1400億円ありました。2012年の大人用紙おむつ市場はどのくらいになったでしょうか。正解は1500億円です(ユニ・チャームの調査によれば1650億円)。日本では子供用の紙おむつよりも大人用の紙おむつ市場のほうが大きいのです。

 

2つ目の質問です。2012年4月、リカちゃん人形ファミリーに新しいキャラクターが登場しました。それは誰でしょうか。正解はおばあちゃんです。初代リカちゃんと遊んでいた女の子が、いまでは孫娘と一緒にリカちゃん人形で遊ぶ時代になったので、おばあちゃんの人形を加えたら、おばあちゃん達が買って売り上げも伸びました。

 

シニアに物を買って欲しかったら、シニアだけでなく、子どもや孫との関係も見なければいけないということです。

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学び続ける勧め

毎日新聞 31日 連載 村田裕之のスマート・エイジング  11

sa1403東北大で本連載のタイトルを冠した「スマート・エイジング・カレッジ」の運営に携わっています。従来の大学の講座とは少し違って、受講生100人は公募による350人以上から選抜された社会人。うち50人が60歳以上、残り50人も50代、40代、30代がそれぞれほぼ同数で、大学院生も参加します。

 

隔週に一度、60分の講義が二つあり、加齢医学を中心に、教育学、文学、経済学、栄養学なども含め幅広い分野が学べます。

 

午後には個別テーマによるゼミを開きます。私のゼミでは拙著「親が70歳を過ぎたら読む本」を教科書に、どうすれば老親の介護、認知症、老人ホーム選びなどのトラブルや親の死後の相続トラブルを予防できるかがテーマです。毎回、受講生の体験発表をケーススタディにして解決策を討論します。

 

受講生の年齢は4080代。親子世代で一緒に考えるのがミソです。例えば、複雑で込み入った相続トラブルのケースについて、親子それぞれの立場の意見が共有でき、受講生には大きな刺激となっています。

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アジアのシニア市場の全体像がわかるフォーラムがシンガポールで開催!

Ageing Asia Investment Forum (AAIF)2014

aaif2014_cover来る41日と2日(オプションプログラムを含むと331日から44日)、シンガポールで通算5回目のAgeing Asia Investment Forum (AAIF)2014 が開催されます。

 

AAIFは、アジア太平洋地域におけるシニア市場・投資機会・ビジネスマッチングに特化した最大規模のビジネスイベントです。私はこのAAIFに毎年参加しており、今回で4度目の参加になります。

 

今回のテーマは「Future of Ageing in Asia Pacific: Enabling Ageing-in-Place」。日本語にすれば「アジア太平洋地域のエイジングの未来:住み慣れたところで老いる」という感じでしょうか。

 

このAgeing-in-Place(エイジング・イン・プレイス)という言葉は、今や高齢社会の理想像を表す世界レベルの標準語であり、日本でも関係者の間ではすっかり定着した感じがあります。

 

ただし、「住み慣れたところ」が人によって、あるいは国によって異なる場合があります。ある人は元気なうちから住み続けている「自宅」をイメージし、ある人は終の棲家として選んだ「老人ホームや高齢者施設」をイメージしています。

 

日本でも欧米でも多くの調査によれば、国民の78割が「今住んでいるところに最後まで住み続けたい」と答えます。しかし、現実には要介護度が重くなると家族の負担が大きくなること、また在宅医療・看護のインフラが未整備であることから「老人ホームや高齢者施設」に移り住まざるを得なくなる場合があります。

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「仕事」と「消費」で高齢者は社会参加へ

リベラルタイム3月号「日本の高齢者」の未来

リベラルタイム2014年3月号_表紙月刊誌リベラルタイム3月号の特集「豊かな老後」「不幸な老後」に『「仕事」と「消費」で高齢者は社会参加へ』と題した小論を寄稿しました。

 

今回の小論は、編集部より「超高齢社会・日本の未来」というテーマで、2,500字程度で執筆してほしいとのご依頼があり、寄稿したものです。

                                                       

拙著「シニアシフトの衝撃」上梓以来、多くのメディアから取材や寄稿のご依頼をいただいています。ただ、それらのご依頼のなかには、お決まりのテーマや表面的な質問にとどまるものがしばしばあり、せっかく対応してもがっくりくることがあります。

 

しかし、リベラルタイムという雑誌は、最近では貴重な硬派のジャーナリズム雑誌であること、そこからご依頼いただいたテーマが、久々の直球勝負のものだったので、私としてもそれなりに気合を入れてまとめたものです。

 

限られた字数なので記述が不足している部分もありますが、「超高齢社会・日本の未来」に対する、現時点の私の問題認識と解決策の方向性を示したものです。ぜひ、お読みいただき、忌憚のない感想をお聞かせいただければ幸いです。

 

以下、寄稿した全文を掲載します。

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認知症と身体の衰えを予防する

解脱2月号 特集 しあわせ家族研究室

解脱_2014年2月号_表紙介護が必要になるのは「認知症の発症」と「身体の衰え」が主な原因です。これらを防ぐためにはどのようにすべきでしょうか。ロングセラー『親が70歳を過ぎたら読む本』の執筆をはじめ、シニアビジネスのパイオニアとして知られる村田裕之先生に、最終回の今回は、「介護トラブルの根本的な予防策」をお聞きします。

 

認知症を予防する

 

認知症の予防には、①脳を活性化させる活動をする、②生活習慣病を避ける、③適度な運動をする、のがよいとされています。

 

①の方法のひとつが「学習療法」です。ここで言葉の定義を整理しておきます。運営主体の㈱くもん学習療法センターによれば、「認知症の人に対する脳機能改善を目的としたプログラム」を狭義の「学習療法」と呼び、健康な人の脳機能維持・認知症予防を目的としたプログラムを「脳の健康教室」と呼びます。狭義の「学習療法」は、これまでに全国1,200以上の介護施設に導入され、約12,000人の認知症患者の症状改善に大きな効果を上げています。また、「脳の健康教室」は、全国の自治体の約400の会場で、5,000人以上の人が取り組み、脳機能の維持、認知症予防に役立っています。

 

学習療法は、私が所属している東北大学加齢医学研究所の川島隆太教授、㈱公文教育研究会、および高齢者施設を運営する社会福祉法人・道海永寿会の共同で開発されたもので、最近は海外からも高い関心が寄せられています。

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想定外の事態に対処する 認知症「転ばぬ先の杖」

文藝春秋SPECIAL季刊春号 認知症最前線 認知症に勝つ

文藝春秋SPECIAL表紙127日発売の文藝春秋SPECIAL季刊春号「認知症最前線 認知症に勝つ」に『想定外の事態に対処する―認知症「転ばぬ先の杖」』と題した小論を寄稿しました。

 

『文藝春秋SPECIAL』は月刊『文藝春秋』の臨時増刊としてスタートしたシニア向けの季刊のワンテーマ・マガジンです。テーマは、健康、お金、歴史、恋愛など、広くシニアの関心事を取り上げています。

 

今回のテーマは「認知症に勝つ」。昨年の厚労省の発表によれば、現時点で認知症患者数は450万人、予備軍を入れると800万人と推計されています。

この認知症
800万人時代をいかに生きてゆくか。予防、治療、介護など、認知症に関するすべてのことが1
冊でわかるように、幅の広い内容で編集されています。

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離れて住む親への孝行

日本経済新聞 2014125日 日経プラス1 常識点検

140125日経プラス1日経プラス1「離れて住む親への孝行」というタイトルの記事で、以下の通りコメントが掲載されました。

 

まだ元気だからと安心していたが、最近は老け込んできた――。離れて住む親と正月などに会ったとき、こう感じた経験はないだろうか。「要介護ではないが、高齢なので健康状態が心配」という人も多いかもしれない。離れて暮らす親とどう連絡を密にし、気遣うといいのか。ポイントをまとめた。

 

「親が70歳を過ぎたら、元気かどうかを日ごろから確認する見守りを始めたほうがいい」。こう話すのは東北大学加齢医学研究所特任教授の村田裕之さんだ。筋肉や関節の衰えが目立ち始め「医療機関で治療を受ける人の割合である受療率や認知症の出現率が75歳以上では急上昇する」(村田さん)という。

まず加齢以外に親の心身の機能が衰えるきっかけを知っておこう。特に注目したいのは生活の変化。定年退職してすることがなくなった、親しい友人が亡くなった、住み慣れた町から引っ越して近所付き合いが希薄になったなどは要注意だ。自宅に引きこもりがちで孤独な環境が続くと、心や身体の異変につながることがある。

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