4週間のサーキット運動が高齢者の認知機能を広範囲に向上することを発見

スマートシニア・ビジネスレビュー 20131024Vol.196

SAスクエア_CV昨日、私の所属する東北大学加齢医学研究所スマート・エイジング国際共同研究センターと株式会社カーブスジャパンとの産学連携研究の成果発表がありました。

 

高齢者64を対象に無作為比較対照試験を行った結果、4週間のサーキット運動トレーニングが、実行機能、エピソード記憶、処理速度など広範囲な認知機能を改善することが明らかになりました。(無作為比較対照試験とは、医療分野で用いられる根拠の質の高い研究手法です。)

 

サーキット運動トレーニングとは、運動する複数の人たちで輪(サーキット)になって、有酸素運動トレーニングと筋力トレーニングとを交互に組み合わせて行うものです。もともとは米国のカーブスで考案され、この方式が世界標準となっています。

 

従来サーキット運動トレーニングにより、筋力向上や生活習慣病の改善、ロコモティブシンドロームの予防などの効果が得られることが分かっています。

 

しかし、こうした運動トレーニングが、脳機能(認知機能)を改善する効果については、あまり明らかになっていませんでした。今回の研究は、その不明点を解明するために行われたものです。

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超高齢社会への創造的対応:日本の経験から学ぶ

111日 香港理工大学アクティブ・エイジング・セミナー

poster_PolyU111日に香港理工大学(The Hong Kong Polytechnic University)で開催されるアクティブ・エイジング・セミナーで講演することになりました。

 

このセミナーは、香港理工大学の「アクティブ・エイジング研究所(The Institute of Active Ageing)」の主催で行われるものです。

 

アクティブ・エイジング研究所は、香港理工大学の教授陣、研究者23名を横断的に束ねて、来るべき超高齢社会に向けた研究を大学一丸となって推進するための組織です。

 

私の講演テーマは「Creative responses to the super-aged society: lessons from Japan(超高齢社会への創造的対応:日本の経験から学ぶ)」。

 

世界で最も早く超高齢社会になった日本は、多くの課題に直面しています。しかし、必要は発明の母。こうした課題にいち早く取り組むことで、他国に先駆けて解決策を見出すことができます。そして、それらの解決策は、これから順番に高齢化する他国から見れば、大きな魅力になるのです。

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シニア世代の課題に向き合えば「究極は人間を知ること」に行き着く

月刊人事マネジメント ザ・ロング・インタビュー この人と1時間

月刊人事マネジメント_2013年7月号_表紙_2シニアビジネスの第一人者である村田裕之さんの近著『シニアシフトの衝撃 超高齢社会をビジネスチャンスに変える方法』(ダイヤモンド社)が、企業の新規事業に関わる人たちの間で、関心を集めている。超高齢社会をビジネスチャンスと捉え、多くの産業で今、「シニアシフト」が加速している中、村田さんは、その知恵袋としてメディアや各産業界からも引っ張りだこ。少子高齢化や人口減少社会の課題は、人事関係者にとっても大きなテーマ。超高齢社会を「強い会社組織作り」へのビッグチャンス変えるための秘訣とは何か?村田さんからのアドバイスとヒントに今、耳を傾けてみたい。

 

 

「継続して仕事がしたい」シニアが増加

 

--「2007年問題」、そして昨年の「2012年問題」の危機を乗り越え、国内のシニアブームは一旦、シュリンクしたのか?それともこれからが本番なのか?まずはそのあたりの感想から、村田さんに聞いてみたい。

 

「静かなブーム。現在のシニアビジネスの現状を一言で表現すれば、そんな感じがします。一過性ではない、継続的なニーズを確実に感じる、という部分では、今から5年前の『2007年問題』で話題を集めたシニアビジネスブームとは明らかに違います。

 

2007年当時は、ボリュームゾーンの団塊の世代の最年長が60歳の定年を迎え、国内の労働力不足、あるいはノウハウの継承が途切れるとの不安、そして同時に新しいリタイア市場が誕生するのではないか、との期待もなされました。しかし、結果的にはそうした不安や期待に反しては何も起こらず、翌年にはもう、ブームはシュリンクしました。

 

その理由はほとんどの団塊の世代がつい最近まで現役で働き続けたからです。それに比べれば2012年問題と言われた、団塊の世代の最年長が65歳を迎えた昨年前後からは、職場を退職した人たちの割合が確実に増えています。

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前頭前野鍛えて認知症予防

毎日新聞 201376日 連載 村田裕之のスマート・エイジング  第4回

村田裕之スマートエイジング私たちの脳で、いちばん高度な役割を担っているのが大脳です。大脳のうち、額の裏側にある前頭前野が特に重要です。前頭前野は、ひと言でいえば脳の司令塔。思考する、コミュニケーションする、意思を決定する、行動や感情を抑制する、といった高度な能力を司っています。ところが、認知症の方はこの前頭前野が働いていません。ですので、ここを活性化すると認知症が改善します。

 

では、どういう時にこの部分が最も活性化するか。たとえば、テレビを見ている時に活性化するのは画像を認識する後頭葉と音を認識する側頭葉のみ。つまり前頭前野は活性化しません。これは実はリラックスしている状態です。ですからテレビは一日数時間楽しむ分にはいいのですが、毎日6、7時間も見るのは脳のためにはよくありません。退職すると家でテレビを見る時間が長くなりがちなので、そういう方は要注意です。

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時代性の変化はシニアの消費行動にどう影響するか?

販促会議8月号 連載 実例!シニアを捉えるプロモーション 第六回

販促会議1308_表紙_2時代性とは風潮や流行のことだ。「時代性の変化」はシニアの消費行動に大きく影響する。この変化には短期(数か月から数年スパン)のものから長期(10年スパン)に渡るものがある。また、主に男性に見られるもの、主に女性に見られるもの、男女両方に見られるものがある。今号では直近10年での時代性の変化とシニアの消費行動の特徴について整理する。

 

従来:退職後は、毎日遊んで暮らす

現在:退職後も、週3日は仕事をする

 

2000年代中頃までは、退職後は仕事をやめてのんびり過ごすライフスタイルが「ハッピーリタイアメント」の理想形だった。首都圏に住んでいる人なら、長野県や栃木県などにセカンドハウスを購入し、退職後は晴耕雨読を目指す人が多かった。また、多くのデベロッパーはアメリカ型の大規模なリタイアメント・コミュニティを模倣し、退職後の夢の生活を謳うゴージャスな自立型有料老人ホームを争って建設した。

 

しかし、2007年以降のリーマンショックでこうした不要不急市場は事実上消滅した。さらに、東日本大震災以降に起こったユーロ危機、アメリカの景気低迷、イランの核開発、中東の民主化動向、消費税増税など国内外において先行き不透明感が増大した。また、国内の産業空洞化が進み、雇用調整のため、65歳以前に退職を余儀なくされる団塊世代が増加した。

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シニアビジネスの基本は「不」の解消

保険毎日新聞 連載 保険業界はシニアシフトにどう対応すべきか?第2回  

imageシニア本人が意外に知らない要介護になる原因

 

シニアの生活上の不安は1つめが健康不安、2つめが経済不安、3つめが孤独不安である。3つめは、生きがい不安と言ってもよい。これは日本だけでなく、欧米でもアジアでも共通だ。ある程度生活水準が似ていれば、人間が齢を取ると必要になるものは似てくるのだ。

 

図表1は内閣府による調査(平成21年度)だが、「自分や配偶者の健康や病気のこと」、「自分や配偶者が寝たきりや身体が不自由になり、介護が必要な状態になること」が上位に挙がっている。一方で、私が知る限り、何が原因で「要介護状態や寝たきり」になるのかをきちんと理解している人は少ないようだ。

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脳と運動器維持 要介護予防

毎日新聞 連載 村田裕之のスマート・エイジング  第2回

要介護主原因65歳以上の方に生活上の不安を尋ねると「病気や認知症になり、要介護状態や寝たきりになること」が必ずトップに挙がります。一方で、何が原因で「要介護状態や寝たきり」になるのかをきちんと理解している人は少ないようです

 

厚生労働省国民生活基礎調査(2010年)によれば、介護が必要になった主な原因の第1位は男性が脳血管性疾患、女性が認知症です。脳血管性疾患は脳卒中と呼ばれ、脳梗塞、脳出血、くも膜下出血などがあります。第2位は男性が認知症、女性が脳卒中です。ただし、認知症の原因の3割が脳卒中なので、男女とも脳卒中の割合が大きいと言えます。

 

第3位は高齢による衰弱ですが、特に「サルコペニア」と呼ばれる加齢に伴う筋肉量の減少が主な原因と言われています。第4位はひざや腰などの関節疾患、第5位は骨折・転倒です。これら五つで要介護状態になった原因の7割程度を占めています。

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家族のライフステージの変化で消費はどう変わる?

販促会議6月号 連載 実例!シニアを捉えるプロモーション 第四回

hansokukaigi1306シニア本人の消費は「家族のライフステージの変化」にも大きく影響を受ける。この変化には配偶者の退職、子供の巣立ち、親が入院・要介護状態になることなどがある。特に影響を受けるのは夫、子供、実親、義理の親がいる妻の消費行動である。今回はこうした「中高年の妻」の消費行動に焦点を当てる。

 

1.夫が退職しても妻の自由時間が増えるとは限らない

 

夫が退職すると妻は自分の自由時間が増えるものと予想しがちだ。だが、現実にはそうとは限らない。図表1は、くらしHOW研究所が50代、60代の女性を対象に「5年前に比べて自分の時間が増えたと感じるか」を調査したもの。すでに夫が退職している妻の場合、「増えた」と答えた人が41.8%なのに対し、「減った」と答えた人が31.6%となっている。これより夫の退職で妻の自由時間が増えるとは必ずしも言えないことがわかる。

 

なぜ、夫の退職で妻の自由時間が増えるとは限らないのか。その理由は、退職後に自宅にいる時間が長くなる「自宅引きこもり派」が結構多いからだ。図表2は、「1週間のうち、夫が家にいるのはどの程度か」の調査である。これによれば「ほぼ毎日家にいる」が38.5%、「家にいる方が外出より多い」が25.0%で、両者を足すと何と63.5%の夫が「自宅引きこもり派」なのである。

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日本の2つの老人ホーム・高齢者施設が国際イベントで最優秀賞を受賞

Ageing Asia Investment Forum (AAIF) 2013

59618_184285895057481_613726923_n415日から18日まで、シンガポールのパンパシフィックホテルで開催されたAgeing Asia Investment Forum (AAIF)2013において、日本の有料老人ホーム運営事業者のオリックスリビングと特別養護老人ホームのハピネスあだちが、アジアのトップクラスの施設に贈られる1ST ASIA PACIFIC ELDERCARE INNOVATION AWARDSを受賞しました。

 

正確にはオリックスリビングが、Outstanding Eldercare Services Innovation 」(傑出した高齢者ケアサービス革新)部門で、特養のハピネスあだちがOutstanding Rehabilitation & Wellness Innovation 」(傑出したリハビリテーション&健康維持革新)部門で最優秀賞を受賞しました。

 

こうした国際的な場で、日本の有料老人ホーム・介護施設が、そのサービス内容を評価されて表彰されるのはこれまでに例がなく、画期的なことです。海外で日本人の事業者がこのように表彰されると、私も同じ日本人として誇らしいです。

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日本発の対認知症療法のドキュメンタリー映画、アメリカで最高賞受賞

201349American Documentary Film Festival(アメリカ)

アメリカンドキュメンタリー映画祭受賞48日(日本時間49日)、アメリカ・カリフォルニア州パームスプリングで開催されたAmerican Documentary Film Festivalで、日本が生んだ対認知症療法「学習療法」のアメリカでの実証を記録した仙台放送制作のドキュメンタリー映画Do You Know What My Name Is?(私の名前、わかりますか?)」が、同映画祭最高賞の「最優秀観客賞(外国作品)」を受賞しました。

 

同映画祭では、約1500の選考作品の中から選ばれた113作品が上映され、今回はアメリカ国内の作品1点と、外国作品2点の計3点が受賞しました。同映画祭で日本の映画が最高賞を受賞するのは初めてとのことです。

 

この観客賞は、上映時の観客数や反応、テーマや内容が最も観客の心を打った作品と評価されたものに与えられる賞だそうです。上映中には観客のすすり泣く声と時折の笑い声が絶えず、上映直後には拍手喝采、その後の質疑応答でも司会者が時間オーバーを告げても挙手が続くほどの盛況だったとのことです。

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