スマホ社会になるほど、体全体での臨場体験が求められる

シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第143回

スタバの新業態、日本上陸

2月28日、東京・目黒にスタバの新業態「スターバックス・リザーブ・ロースタリー」が上陸する。この新業態は2014年シアトルで誕生した。その後ニューヨーク、ミラノ、上海ときて、5店舗目が東京だ。

これまで何度か取り上げた通り、スタバは事業の初期段階は豆の販売から始め、次に立ち飲み店に進出。その後、自宅(第一の場所)でも職場(第二の場所)でもない「第三の場所」を提供するというコンセプトを取り入れ現在のスタイルを確立した。

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消費の機会損失をチャンスに変える

高齢者住宅新聞連載 村田裕之の「シニアビジネス相談室」第21回

昨年最大の話題作のひとつとなった映画『ボヘミアン・ラプソディ』は、2018年11月9日、日本での劇場公開から昨年末までに動員860万人、興行収入119億円を突破し、最終興行収入124億円も視野に入ってきました。

『スターウォーズ/フォースの覚醒』の116億円を超え、2018年洋画興行収入ランキング第1位に就く見込みです。アカデミー賞では、主演男優賞、編集賞、音響編集賞、録音賞の最多4部門を受賞しました。

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スタバ、高くても売れるワケ 顧客「体験」にこそ価値

日本経済新聞夕刊 2015年9月2日 読み解き現代消費

シアターオーブ_熱狂する観客日経夕刊2面の連載コラム「読み解き現代消費」に『スタバ、高くても売れるワケ 顧客「体験」にこそ価値』を寄稿しました。

「読み解き現代消費」は、毎週水曜日、気になる消費トレンドについて、その背景などを読み解くコラムです。私も執筆者の一人に名を連ねており、一か月半に一度のペースで寄稿しています。以下に全文を掲載します。

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顧客いて無借金ならOK:定年後に起業する②

朝日新聞 4月27日 Reライフ 人生充実 なるほどマネー

asahi_150427-2定年後の起業には「従来型起業」「身の丈起業」があります。従来型起業は、しっかりした事業計画書をもとに、銀行などから起業資金を借りて、何人ものスタッフを雇って起業するものです。

これに対して「身の丈起業」は、起業資金は自己資金で賄い、スタッフは自分1人プラス1人程度にとどめます。本連載では「身の丈起業」についてお話しします。

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多様化するシニアの価値観をつかむことが「売れる」カギ

月刊石垣4月号特集 アクティブシニア市場を開拓せよ!

月刊石垣_4月号シニア市場が拡大を続けることは間違いなさそうだ。「平成26年版高齢社会白書」(内閣府)によると、わが国の総人口は平成25年10月1日現在、1億2730万人。これは、人口カーブのほぼ頂点に当たる。65歳以上の高齢者人口は過去最高の3190万人で、総人口に占める65歳以上人口の割合である高齢化率も過去最高の25・1%に達している。

今後、総人口が減少していく中で高齢化率はさらに上昇。高齢者人口は「団塊の世代」(昭和22〜24年に生まれた人)が65歳以上となる今年は3395万人となり、その後も増加していくと見込まれている。これに伴いシニア市場もより一層大きくなり、当然のことながらこの市場でのビジネスチャンスも増えてくる。今回は、シニア市場に造詣が深い村田アソシエイツ代表取締役の村田裕之さんから話を聞いた。

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親世代と子世代で考える老後のトラブル予防

シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第95

oya70sai親世代と子世代で考える老後のトラブル予防

 

私は東北大学スマート・エイジング・カレッジで「親世代と子世代とで一緒に考える老後のトラブル予防」と題したゼミを開いている。このゼミは、拙著「親が70歳を過ぎたら読む本」(ダイヤモンド社)をテキストに、高齢期の親にかかわるトラブル予防のために親世代、子世代でどのようなことを考え、行動すべきかについて議論するものである。

 

スマート・エイジング・カレッジでは、医学系のテーマを中心に病気の予防、健康維持・増進のための最新知識を得る機会がたくさんある。これらを踏まえ、家庭における高齢期の親にかかわるトラブルや家族間トラブルを予防するための実践的な方法について包括的に議論する機会をつくっている。

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昔ほしかったものを今なら こだわり消費

産経新聞 18日 特集 団塊男子 青春よ ふたたび

sankei150108産経新聞が正月明けから掲載しているシリーズ「団塊男子 青春よ ふたたび」4回目に私へのインタビューをもとにした記事が掲載されました。以下に該当部分を掲載します。

 

こだわり消費

 

40代で『昔やった』などと買い、50代半ばを過ぎると昔ほしかったが買えなかった物を買った」。団塊の消費傾向をこう分析するのは、シニアビジネスに詳しい東北大特任教授、村田裕之さんだ。

 

戦争体験のある世代と違い、高度経済成長期に育った団塊は積極的に消費した。ただ、買ったのはTシャツやレコード。今ほど豊かではなく、欲しくても買えなかったものがあった。だから、時間の制約から解放され、金銭的にゆとりの出てきた今、昔できなかったことをする。

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増える高齢契約者と認知症への対応

不動産経済 連載シニアシフトの衝撃 第8

自工会_いきいき運転講座_2増える高齢契約者と認知症

 

シニア層は若年層に比べ、とりわけ健康不安と経済不安が強い。このため、60代になって退職をきっかけに死亡保険を解約する代わりに、医療保障や介護保障に加入する例が多い。

 

また、かつてアリコ(現メットライフアリコ)が「はいれます」という50歳以上でも加入できると保険商品を発売して以来、各社が追従した結果、シニア層の保険契約者が著しく増えた。

 

しかし、その結果、保険会社はいま新たな課題に直面している。保険契約者の高齢化が進み、多くの契約者が認知症になりつつあるのだ。本人による対応ができなくなり、トラブルが増えている。

 

たとえば、本人に代わって保険会社に連絡してくるのが親族や介護事業者のヘルパーさんだったりする。なかには、遺品回収業者から連絡が来ることもある。

 

こういう場合の問題は、連絡者が契約者になりすましてきたり、親族でも契約者自身の意志と関係なく連絡してくる場合があることだ。これに対応して現場では支払いの過程で本人確認などの作業が増えている。こうした作業負担が増えると、保険会社にとってはコストアップ要因となり、看過できない。

 

当面は、このようなコールセンターや支払過程での審査の厳密な手順などで対処することになる、しかし、今後高齢契約者のさらなる増大が見込まれるため、さらに突っ込んだ対策が必要となる。

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今 これを読め 「成功するシニアビジネスの教科書」

情報化推進国民会議 情報化レビュー第242

表紙先進諸国等では高齢化が進行している。中でも我が国は、2005年に世界で初めて超高齢社会(65歳以上が総人口の20%以上)に突入して以来、現在では総人口の26%強が65歳以上の高齢者となっている。

 

そうした傾向を踏まえて、最近、高齢者やシニアを対象にした商品や企画がスーパーマーケット、ファミリーレストラン、食品、電化製品、旅行や携帯電話などの分野で目にする機会が増えてきた。

 

しかし、大きくヒットしたものもあれば、それほど注目されずに終わってしまうものもあり、その差、違いはどこにあるのだろうか、と考えるとき、本書はその疑問に答えてくれる一助となろう。

 

著者はシニアビジネス分野のパイオニアであり、多くの民間企業の新事業開発に参画し、シニア向け事業をプロデュースしてきたことから、具体的な事例をあげながら、何が良くて、どこが間違っているのか等について、わかりやすく教えてくれる。

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復興支援から協働へ 退職者の活躍の場・南三陸町

11月29日 第二回エイジング・サポート・セミナー

エイジングサポートセミナー1129表11月29日、東京・新橋で第二回エイジング・サポート・セミナー『この事実に驚け!「災害から学ぶエイジング」~災害に強いまちは医療・福祉が良いまち~』が開催されます。

 

高齢者福祉事業の経営マネジメントを専門にされている小川利久さんが代表を務めるエイジング・サポート実践研究会が主催、9つの団体・企業が後援しています。

 

基調講演者の中村幸夫さんは、宮城県南三陸町在住の産婦人科医。中村さんは、1999年夏以来、婦人科を専門とする医師の不在が続いてきた南三陸町に新たに「レディース外来」を開設した方です。

 

婦人科がある気仙沼市や石巻市は、南三陸町から約40キロ離れていて、町在住の女性は大変な不便を強いられていました。このレディース外来の開設は南三陸の女性にとって朗報だと歓迎されました。

 

被災地の医療支援を続けてきた中村さんが「被災地の女性を支えたい。女性の体調不良が婦人科の診療で改善するケースは多い。」と協力を申し出て開設が実現したものです。

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11/04/2014 | コメント/トラックバック(0)|

カテゴリー:講演

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