つかめ!シニアの胃袋 割引など特典充実

読売新聞 8月15日

160815_yomiuri読売新聞にファミリーレストランや飲食店におけるシニア向け特典の様子に関する記事が掲載され、私のコメントも掲載されています。

ファミレス、飲食店の多くの事例に見るシニア向け特典の秘訣は、①年齢差別と思われず経済的メリットを打ち出すこと、②食べる量が少ないので食べ放題でも料金を安くすること、③家族にも適用することです。

取り上げられている例は次の通りです。

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今 これを読め 「成功するシニアビジネスの教科書」

情報化推進国民会議 情報化レビュー第242

表紙先進諸国等では高齢化が進行している。中でも我が国は、2005年に世界で初めて超高齢社会(65歳以上が総人口の20%以上)に突入して以来、現在では総人口の26%強が65歳以上の高齢者となっている。

 

そうした傾向を踏まえて、最近、高齢者やシニアを対象にした商品や企画がスーパーマーケット、ファミリーレストラン、食品、電化製品、旅行や携帯電話などの分野で目にする機会が増えてきた。

 

しかし、大きくヒットしたものもあれば、それほど注目されずに終わってしまうものもあり、その差、違いはどこにあるのだろうか、と考えるとき、本書はその疑問に答えてくれる一助となろう。

 

著者はシニアビジネス分野のパイオニアであり、多くの民間企業の新事業開発に参画し、シニア向け事業をプロデュースしてきたことから、具体的な事例をあげながら、何が良くて、どこが間違っているのか等について、わかりやすく教えてくれる。

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提言・ホームセンターのための『成功するシニアビジネス』

ダイヤモンド・ホームセンター11月号特集 実践!シニアマーケティング

DHC_coverオムニチャネルはシニアシフト対策!

元気なシニアとそれ以外の層で分けてビジネスを考える

 

 

ホームセンター(HC)にとって60歳以上のシニアは、人口のボリュームも大きく今後ますます重要な顧客層。そのシニアにうまくアプローチして結果を残すには、具体的にどうすればいいのだろうか? シニアビジネス分野の第一人者で『成功するシニアビジネスの教科書』などの著書がある村田アソシエイツ代表取締役でエイジング社会研究センター代表理事、東北大学特任教授も務める村田裕之氏にうかがった。(構成=寺尾淳)

 

HCは一番いいポジション

 

シニア市場は「多様なミクロ市場の集合体」です。この市場は、人数は多いけれど人により欲しいものも好みも違い、一つの商品がメガヒットになりにくい。その意味ではHC業態はさまざまな商品が豊富にあり、その中から自分に合う好きなものが選べるので、シニア市場の特徴に比較的合っている業態といえます。実際、すでに客層のかなりの部分はシニアの人で占められているでしょう。

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今月の本 成功するシニアビジネスの教科書

販促会議 20149月号

販促会議_2014年9月号_書評シニア市場でビジネスを始めるために何から手を付けたらいいのか、事業に取り組んでいるが苦戦している…。悩みを抱える人たちに向け、シニアビジネスの第一人者が指南する。

 

 

成功するシニアビジネスの教科書』の詳細目次を見る

 

 

ちなみに、この販促会議では、昨年一年間「実例!シニアを捉えるプロモーション」と題した連載を1年間行いました。その内容は次からお読みいただけます。

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外食業界のシニア向けサービスがアメリカに10年以上遅れた理由

スマートシニア・ビジネスレビュー 20131125Vol.199

dennys1123日の日経朝刊と本日の日経MJに「デニーズ、シニア客向けスタンプカード デザート無料」という記事が掲載されました。

 

記事の要旨は『ファミリーレストラン「デニーズ」で60歳以上のシニア客を対象にしたスタンプカードを発行する。カード会員にデザートを無料で提供するほか、スタンプ数に応じて料金も割り引く。シニアに限定したサービスは外食業界では珍しい。』とのこと。

 

この記事で私がひっかかったのは「シニアに限定したサービスは外食業界では珍しい」の箇所です。というのは、デニーズを含めた外食産業の本場アメリカでは、10年以上前からシニア向けサービスが存在しており、日本の外食産業でも数年前から取り組みがなされているからです。

 

たとえば、IHOPというパンケーキを中心とした朝食専門のレストランでは、99年ころからシニア向けメニューがあります。

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シニアシフト時代、ファミリーレストランはどう進化すべきか?

20131010 シルバー産業新聞連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第79

ファミレスメニュー高度成長期に業績を拡大してきた企業には、いまだに若者やファミリー層を主要ターゲットにしているところも多い。年々売上げ減にさらされているにもかかわらず従来のビジネスモデルからなかなか脱却できていない業態の一つがファミリーレストランだ。こうした業態では、シニアシフトの進展に合わせて新たな方向性が求められている。

 


退職シニア層には「第三の場所」の機能を提供する

 

ファミリーレストラン最大手のすかいらーくが、約1300店ある「ガスト」を2014年から4年間で130億円を投じて全店改装する。改装の柱はシニア層への対応だ。4人がけのボックス席は背もたれを高くし、個室感覚で使えるようにし、内装も落ち着いた木目調などにするとのことだ。

 

しかし、せっかく多額の投資をするのであれば、退職シニア層のニーズをとらえた本質的な改装に踏み込むべきだ。そのカギとなるのは「退職者のための第三の場所」の機能である。

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シニアシフトと業界の取るべき方向性 (1)ファミリーレストラン

販促会議9月号 連載 実例!シニアを捉えるプロモーション 第七回

販促会議9月号表紙高度成長期に業績を拡大してきた企業には、いまだに若者やファミリー層を主要ターゲットにしているところも多い。年々売上げ減にさらされているにもかかわらず従来のビジネスモデルからなかなか脱却できていない業態の一つがファミリーレストランだ。こうした業態では、シニアシフトの進展に合わせて新たな方向性が求められている。本稿ではその勘所を述べる。

 

1.退職シニア層には「第三の場所」の機能を提供する

 

ファミリーレストラン最大手のすかいらーくが、約1300店ある「ガスト」を2014年から4年間で130億円を投じて全店改装する。改装の柱はシニア層への対応だ。4人がけのボックス席は背もたれを高くし、個室感覚で使えるようにし、内装も落ち着いた木目調などにするとのことだ。

 

しかし、せっかく多額の投資をするのであれば、退職シニア層のニーズをとらえた本質的な改装に踏み込むべきだ。そのカギとなるのは「退職者のための第三の場所」の機能である。

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家族形態の変化に需要 外食・小売り対応急ぐ

日本経済新聞 2013629日朝刊

gasto629日の日経朝刊・企業総合面に「ガスト改装 脱・家族頼み 単身会社員やシニアに的」という記事が掲載され、私のコメントが最後の方に引用されました。

 

拙著「シニアシフトの衝撃」の第1章  加速化が止まらないシニアシフトの流れ、「もはやファミリー向けではなくなったファミリーレストラン」のなかで述べているとおり、従来「ファミリーレストラン」と呼んでいた業態は、既に顧客がファミリー層のみではなくなっていました。つまり、ファミリーレストランという分類自体がすでに過去のものになっているのです。

 

にもかかわらず、ガストのような、いわゆるファミリーレストランはその業態を変えてきませんでした。それがようやく本腰を入れてシニアシフトに注力するというのがこの記事の意味です。

 

顧客層が変化しているにもかかわらず、供給者の論理で業態を続けようとして業績不振に陥っている業態は、何もすかいらーくだけではありません。

 

実はこうした例はまだ多数見られます。シニアシフトという市場の流れを正確につかみ、他社に先んじて手を打つスピードがますます求められています。

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自分らしく元気にいきいきと!アクティブに年を重ねる方法、教えます

名古屋リビング新聞社 にじいろ生活 20134月号

にじいろ生活2013年4月号_2加齢による体力の低下や体の不調などで、外に出るのがおっくうになったり、食欲が減退したりすることもあるのでは? 年を重ねてもできること、年を重ねたからこそ出来ることはたくさんあります。アクティブに年を重ね、明るく楽しく生活する方法を紹介します。

 

これから求められるのは「スマート・エイジング」という生き方

 

「今、私たちの生活の中で、当たり前だと思われていた多くの“常識”が覆りつつあります」と話すのは、シニアビジネス分野のパイオニアであり、高齢社会研究の第一人者である村田裕之さん。

 

「例えば、カラオケやファミリーレストラン、スーパー、コンビニなどの市場は、従来の子どもや若者向けからシニア向けにスタイルを変化させ、売り上げを伸ばしています」

 

シニア世代の消費が日本経済の中心を担っていくことが予測される今、村田さんが特任教授を務める、東北大学加齢医学研究所スマート・エイジング国際共同研究センターが提唱しているのが「スマート・エイジング」という生き方です。

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“シニアシフト時代”の顧客接点 「対話力」を磨いた企業が勝つ!

月刊コンピューターテレフォニー 20132月号 CT Interview

月刊コンピューターテレフォニー2013_2月号4-1_2超高齢化社会に突入した日本。商品を見る目が厳しく、不快さ・不便さに対し敏感なシニアに通用する商品戦略、サービスとは何か。「従来、非合理とされてきたビジネススタイル、イマジネーションを喚起するようなコミュニケーションで絆を強める手法が必要」とシニアビジネスの見識者である村田裕之氏は指摘する。

 

――高齢化が加速するなか、消費者の動向や企業戦略にはどのような変化がみられますか。

 

村田 2012年は、団塊世代の最年長者が65歳に達する年でした。つまり、これから定年退職し年金生活に突入するシニアは加速度的に増えることになります。内閣府も2050年には2.5人に1人が65歳以上、4人に1人が75歳以上と推計しています。

 

人口動態の変化に伴い、消費動向も変化するはずです。例えば、少子化もあいまって、すでに大人用紙おむつの市場規模が、乳幼児用のそれを上回っています。老人ホームや介護ビジネスも活況です。

 

これらシニア特有のビジネスだけではなく、従来若者向けとされてきた商品・サービスにも、シニアシフトが進んでいます。例えば、ゲームセンターやファミリーレストランもシニアの利用者が増加傾向にあります。

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