何かよいシニアビジネスはありませんか?

高齢者住宅新聞 連載 村田裕之の「シニアビジネス相談室」第2回

講演等での質疑で「何かよいシニアビジネスはありませんか?」という質問を時々受けます。この種のイージーな質問は正直辟易します。たかが2時間程度の講演でそんなビジネスがわかるなら、これほど楽なことはないでしょう。

とはいえ、私はその案件を見て「筋が良い案件か否か」の判断がかなりの確度でつきます。例えば、女性専用スポーツジム「カーブス」を米国で初めて見た時、次の3つの理由から「これは日本でもかなりいける」と確信しました。

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中高年女性の不満 徹底的に解消したカーブス

高齢者住宅新聞 介護保険に頼らないシニアビジネス成功の12のヒント 第12回

カーブス東北大加齢研SAスクエア店メイク不要の環境を支持

私が2003年3月に日本に初めて紹介した「カーブス(Curves)」というアメリカ生まれの女性専用フィットネスクラブ・チェーンは、ターゲットである中高年女性の不満を徹底的に解消することで成功した好例である。

その頃の既存のフィットネスクラブでは、「駅に近い交通便利なロケーション」「充実した温浴設備」「各種トレーニングマシンを配備」「立派なプール」「広いスペース」などを売りとするのが典型的だった。

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元気なシニアは財布のひもが緩い? 運動で購買意欲旺盛に

日本経済新聞夕刊 2015年5月13日 読み解き現代消費

nikkei150513日経夕刊2面の連載コラム「読み解き現代消費」に『元気なシニアは財布のひもが緩い? 運動で購買意欲旺盛に』を寄稿しました。

「読み解き現代消費」は、毎週水曜日、気になる消費トレンドについて、その背景などを読み解くコラムです。私も執筆者の一人に名を連ねており、一か月半に一度のペースで寄稿しています。以下に全文を掲載します。

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安倍首相が招かれたビーコンヒルという街の知られざる側面

スマートシニア・ビジネスレビュー 2015年4月30日 Vol.210

ケリー私邸2日前にアメリカ訪問中の安倍首相夫妻がマサチューセッツ州ボストン市のビーコンヒルにあるケリー国務長官の私邸に招かれたというニュースを見てはっとした。

11年前に、私はこのケリー長官の私邸の前を歩いていたからだ。歩いていた理由は、当時設立間もない「ビーコンヒル・ビレッジ」というNPOの人たちに案内されたからだ。

ビーコンヒル・ビレッジとは、高齢化した街の住民にCCRCのような高齢者施設で受けられるのと同様のサービスを提供しようというものだ。

その時の状況を拙著「シニアビジネス:多様性市場で成功する10の鉄則」(ダイヤモンド社)で次のように紹介している。

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産学で高齢者ビジネス促進

日経産業新聞 2015年4月27日 注目の大学人

日経産業新聞_0427「蓄えのある高齢者が社会で活躍できれば、地域の消費底上げにつながる。東北大学の研究成果を企業に提供し、産学連携で新しいビジネスを生み出せれば」。

東北大学の村田裕之特任教授は23日から同大東京分室で始めた企業向け高齢者ビジネスセミナー「東北大学スマート・エイジング・カレッジ東京」の狙いについてこう話す。

セミナーは脳科学研究で著名な川島隆太教授(東北大加齢医学研究所所長)らが講師を務める。月に一度、加齢による脳機能の変化といった高齢者に関連する最新の研究動向を紹介し、企業の高齢者向け新事業創出をサポートする内容だ。

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多様化するシニアの価値観をつかむことが「売れる」カギ

月刊石垣4月号特集 アクティブシニア市場を開拓せよ!

月刊石垣_4月号シニア市場が拡大を続けることは間違いなさそうだ。「平成26年版高齢社会白書」(内閣府)によると、わが国の総人口は平成25年10月1日現在、1億2730万人。これは、人口カーブのほぼ頂点に当たる。65歳以上の高齢者人口は過去最高の3190万人で、総人口に占める65歳以上人口の割合である高齢化率も過去最高の25・1%に達している。

今後、総人口が減少していく中で高齢化率はさらに上昇。高齢者人口は「団塊の世代」(昭和22〜24年に生まれた人)が65歳以上となる今年は3395万人となり、その後も増加していくと見込まれている。これに伴いシニア市場もより一層大きくなり、当然のことながらこの市場でのビジネスチャンスも増えてくる。今回は、シニア市場に造詣が深い村田アソシエイツ代表取締役の村田裕之さんから話を聞いた。

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最近目にする「CCRC」という言葉

保険毎日新聞 連載 シニア市場の気になるトレンド 10

ccrc「CCRC」という言葉を目にすることがある。CCRCとはContinuing Care Retirement Community(継続介護付きリタイアメント・コミュニティ)のことで、主にアメリカで発達した高齢者居住コミュニティのことだ。

 

最近、政府が高齢者の都会から地方への移住を支援する方針を打ち出した。地方にバリアフリーの高齢者向け住宅をつくり、健康なうちに地方に移り住んでもらい、退職後の第二の人生を楽しめるようにするというものだ。実はこのモデルにしているのがCCRCなのである。

 

政府は高齢者住宅の建設や運営費を補助するほか、移り住んだ場合の助成金の拡充を検討している。地域を絞って規制緩和する「地方創生特区」の指定も視野に入れている。半年間、お試しで移り住んでもらえるよう入居費を補助する案も浮かんでいる。地方への高齢者移住を支援することで地方の活性化を図ろうというのが狙いだ。

 

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超高齢時代の土地活用術

日本経済新聞関西版 2015115

nikkei150115内閣府の2014年版「高齢社会白書」によれば、日本の総人□に占める65歳以上の人口の割合(高齢化率)は13年に25%を超え、25年には30%に達する見込みだ。こうした超高齢時代の土地活用術として注目を集めているのが、需要の大きな伸びが期待されるサービス付き高齢者向け住宅(サ高住)。高齢者問題に詳しい2人の識者に、シニアビジネスの特色やサ高住の可能性などについて話を聞いた。

 

「3K不安」に注目

 

近年、多くの企業がシニアビジネスに参入するようになりました。シニアビジネスで難しいのは高齢者のニーズが多様なこと。同じ年齢でも家族構成や所得水準、健康状態などにより求めるものは大きく異なります。「高齢者」とひとくくりにするのではなく、多様な嗜好を見極めてビジネスを考えなければうまくいきません。

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シニアビジネスの基本「顧客ニーズをみたすサービス」

シルバー産業新聞110日号 新春座談会

silver_150110私が長年連載を務めているシルバー産業新聞の新年号にシニアビジネスの基本「顧客ニーズをみたすサービス」と題した鼎談が掲載されました。

 

鼎談のメンバーは、カーブスジャパン会長 増本岳さん、オリックスリビング社長 森川悦明さん、そして私です。シルバー産業新聞社長で編集長の安田勝紀さんも同席されました。この鼎談記事は紙面1ページに渡り、文字数も5千字を超える大きな扱いです。

 

実は今回の鼎談は、安田さんからの要請を受け、相応しいお二人にお声掛けさせていただき、実現したものです。お二人の共通点は介護保険制度にベッタリと依存したビジネスをせず、事業として成功していること、創業時に命を削るようなご苦労をされ、それを乗り越えてきたことです。

 

テレビで評論家の話を聴いても腹に響くことはほとんどありませんが、このお二人のお話には、退路を断って新規事業に取り組んできた人だけが持っている胆力が備わっています。

 

鼎談の一部を下記に掲載しますが、本当に素晴らしい内容ですので、これから介護保険に依存しないシニアビジネスに取り組まれようとする方は、シルバー産業新聞を購読されて全文をお読みいただくよう強くお勧めします。

 

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格安スマホ、シニア飛びつく 品質と価格設定の妙

日本経済新聞夕刊 201412月17 読み解き現代消費

イオンスマホ日経夕刊2面の連載コラム「読み解き現代消費」に『格安スマホ、シニア飛びつく 品質と価格設定の妙』を寄稿しました。

 

「読み解き現代消費」は、毎週水曜日、気になる消費トレンドについて、その背景などを読み解くコラムです。私も執筆者の一人に名を連ねており、一か月半に一度のペースで寄稿しています。以下に全文を掲載します。

 

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格安のスマートフォン(スマホ)がシニア層に人気だ。口火を切ったのは既存の大手キャリアではなく、小売業のイオンである。2014年4月、端末代と通信料合わせて月額2980円(税別)で発売した格安スマホに、多くのシニアが飛びついたのだ。

 

格安スマホブームの口火を切ったのは小売業のイオンだった。同社の格安スマホの場合、購入者に占める50歳以上のシニア層の割合は50%に上るという。

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