2025年、「超スマートシニア」の出現と消費行動の変化

保険毎日新聞 連載 保険業界はシニアシフトにどう対応すべきか?第10

imageネット利用率の向上で増加した「スマートシニア」

 

私たちの生きる現代は消費行動に及ぼすネットの影響が大きい。シニアの消費行動を知ろうとする場合、常にこれを考慮しないといけない。図表1は、2001年12月から2012年12月までの年齢層別インターネット利用率の推移である。一番利用率が増えた年齢層は明らかに50代以上である。

 

2001年から2005年では、50代で増えた。2005年から2010年では60代でも増えた。おそらく、あと10年経つと、70代以上の年齢層の利用率がもっと上がるだろう。これでおわかりのように、シニアにおけるネット利用率の上昇は時間の問題である。

 

私はいまから14年前の1999年9月15日の朝日新聞で、ネットの時代の新たな高齢者像である「スマートシニア」というコンセプトを提唱した。その意味は「ネットを縦横に活用して情報収集し、積極的な消費行動を取る先進的な高齢者」のことだ。

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シニアシフトでビジネスチャンスは拡大

BIG tomorrow 20142月号 2014年ビジネスチャンス36

月刊BIGtomorrow_N0.404_2014年2月1日号_4-2_2青春出版社発行の月刊誌BIG tomorrow20142月号特集に私へのインタビューをもとにした特集記事が掲載されました。以下、その抜粋です。

 

団塊世代の最若年層がいよいよ2014年に65歳で定年を迎えます。消費税増税で多少消費を控えたとしても、退職直後は必ず旅行などにお金を使う。何と言ってもこの層は他の年齢層に比べ正味金融資産が大きい。

 

とはいえ、こうした資産は将来への備えでもあるので、むやみやたらと消費しない。売る側は、顧客の心理をよく理解したきめ細かい工夫が必要。そうしたそれができれば、ビジネスチャンスはまだまだたくさん眠っています。(中略)

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情報化推進国民会議主催のシンポジウムでパネリストを務めます

2014219日 情報化シンポジウム・イン・東京

イメージ2014219日に東京・日精ホール(東京都品川区大崎)で公益財団法人 日本生産性本部(情報化推進国民会議)が主催する情報化シンポジウム・イン・東京「わが国における少子高齢社会の課題とその解決の方向性~ITはどこまで貢献できるか~」にパネリストとして参加します。

 

このシンポジウムでは、私が委員として参加している情報化推進国民会議に設置された「少子高齢社会における課題解決」特別委員会の活動報告をもとに、パネルディスカッションを行います。

 

また、パネルディスカッションに先駆けて行われる基調講演では、東京都知事選の有力候補と噂される「あの方」が登壇されます。

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12/23/2013 | コメント/トラックバック(0)|

カテゴリー:講演

高齢期の問題に親子で備えよう

読売新聞 近畿版 20131110日朝刊

yomiuri_kinki_131110介護は現役世代の問題

 

「元気だった親がある日突然、脳梗塞で倒れて入院、退院後介護が必要になって……」「ちょっと会話がかみ合わないなと思っていたら、認知症で見守りが必要になって……」。仕事に忙しい4050代の現役世代が、自分の親の介護について切実な悩みを抱えていることも多い昨今です。

 

介護保険で要介護認定を受けている人は494万人。そのうちの84%が75歳以上です(※1)。入院や通院で治療を受ける「受療率」、認知症の「出現率」なども70歳以降は急増。介護の必要性が大きくなっています(※2)。

 

一方、働きながら介護している人は290万人に上り、うち4050代は約6割(※3)。今や介護は親世代だけの問題ではなく、子どもである「現役世代とその家族の問題」でもあるのです。

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香港理工大学アクティブ・エイジング研究所のアドバイザーに就任しました

2013115日 村田裕之の活動

IMG_1616-2111日付で香港理工大学(The Hong Kong Polytechnic University)のアクティブ・エイジング研究所(Institute of Active Ageing)の国際アドバイザーを務めることになりました。

 

向かって左がヘルス・ソーシャルサイエンス学部のヤップ学部長、右の女性がアクティブ・エイジング研究所のテレサ・ツイアン所長。

香港理工大学は、設立19年の香港で最も若い大学ですが、非常にアグレッシブで実践的な大学です。キャンパスは、香港・九龍(カルーン)地区でもっとも賑わいを見せる商業・文化地域である尖沙咀(チムサーチョイ)にあり、大変モダンな都市型大学です。

 

大学の名の通り、技術系大学でありながら、かつ、実践的な学問を尊重する実学志向の強い大学です。その一端が観光学部に見られます。

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スマート・エイジングとシニアビジネス

メトス 未来ビジネス対談 暖話談考

metos株式会社メトスは日本における暖炉・薪ストーブ、サウナ、温浴設備、介護浴槽などのパイオニア。このたび、同社の未来ビジネス対談 暖話談考(だんわだんこう)に同社の神山敏社長との対談が掲載されました。

  

神山社長は、今では当たり前になった個人で入浴できるオリジナル介護福祉浴槽「個粋(こいき)」を日本で初めて開発した個浴のパイオニアです。

 

同社が介護浴槽の販売を開始したのは1997(平成9)年。その頃の日本の介護浴槽は特殊な機械を使った大型浴槽がメインでした。しかし、大型浴槽での入浴は、ガチャガチャッと金属音を響かせながら、横たわるお年寄りをまるで物体のように洗ってはドボンとお湯につけて出す、まさに流れ作業の“人体洗浄”でした。

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高齢者にやさしいと高齢者に嫌われる

1028日 ソウル・シニア・フェスティバル国際コンファレンス

ブログ用1030日の香港での国際コンファレンスの直前、1028日に韓国ソウルでの国際コンファレンスでも講演することになりました。

 

このコンファレンスは、韓国ソウル市が1024日、25日、28日開催するソウル・シニア・フェスティバルの一環として開催されるものです。

 

コンファレンスのテーマは「Healthy Workforce(いつまでも健康で働ける場所)」。韓国政府は、定年を55歳から60歳に変更することを発表しており、雇用者と被雇用者の双方により高齢でも健康的に働き続けられる環境の整備を求めています。

 

しかし、実際どのようなことが求められていくのかについては未知の部分が多く、国際コンファレンスを開催することで外国のノウハウを吸収したいという思惑があるようです。日本はすでに定年が65歳になっているので、この点でもかなり進んでいると言えますね。

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シニアシフト時代、ファミリーレストランはどう進化すべきか?

20131010 シルバー産業新聞連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第79

ファミレスメニュー高度成長期に業績を拡大してきた企業には、いまだに若者やファミリー層を主要ターゲットにしているところも多い。年々売上げ減にさらされているにもかかわらず従来のビジネスモデルからなかなか脱却できていない業態の一つがファミリーレストランだ。こうした業態では、シニアシフトの進展に合わせて新たな方向性が求められている。

 


退職シニア層には「第三の場所」の機能を提供する

 

ファミリーレストラン最大手のすかいらーくが、約1300店ある「ガスト」を2014年から4年間で130億円を投じて全店改装する。改装の柱はシニア層への対応だ。4人がけのボックス席は背もたれを高くし、個室感覚で使えるようにし、内装も落ち着いた木目調などにするとのことだ。

 

しかし、せっかく多額の投資をするのであれば、退職シニア層のニーズをとらえた本質的な改装に踏み込むべきだ。そのカギとなるのは「退職者のための第三の場所」の機能である。

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シニアの利便性に特化した店・売場づくりを

日販通信10月号 特集 シニアが喜ぶサービス・商品・店づくり

表紙日販通信は日販(日本出版販売株式会社)が発行する全国の書店向け月刊誌。日販は、書籍・雑誌の流通を担う国内最大の出版販売会社(出版取次)です。

 

シニアシフトはあらゆる業種に影響を及ぼしていますが、小売店としての書店にも当然その影響が表れています。

 

今回のインタビュー記事は、書店においてシニアシフトをどのようにビジネスチャンスに変えていくべきかを語りました。以下、インタビュー記事全文です。

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時間消費を勘違いするな コト消費からモノ消費への正しい方法

保険毎日新聞 連載 保険業界はシニアシフトにどう対応すべきか?第7回

コメダ珈琲失敗しやすいシニア向けの「コト消費」ビジネス

 

百貨店やスーパーなど小売業を中心に、シニアの「コト消費」に注力する企業が増えている。「モノ消費」とは、消費財などの「商品の消費」である。それに対して、「コト消費」とは、モノ消費以外の目的による「時間の消費」だ。消費者にとっては、消費する時間が自分にとって何らかの価値があるかどうかが重要である。

 

ところが、商品・サービス提供者にとって重要なのは、消費者の「コト消費」機会を「モノ消費」機会につなげることだ。これができないと、「コト消費」機会が単なるコスト要因になり、事業が長続きしない。シニア向けの「コト消費」ビジネスにはこのパターンが非常に多いので注意が必要だ。

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