アンチエイジングではなく、スマート・エイジング

JP総研Research 2015年3月第29号

JP総研日本郵政グループ労働組合 JP総合研究所が発行するJP総研Researchの最新号に「アンチエイジングではなく、スマート・エイジング」を寄稿しました。

今回の寄稿依頼は、昨年12月2日に日本生産性本部の主催で行われた「情報化シンポジウム・イン・京都」で「超高齢・人口減少社会に必要なスマート・エイジング」と題して講演した際、それをお聴きになっていたJP総合研究所の方からご依頼を受けたものです。

内容は講演でよくお話ししている「自分らしく元気にいきいきと過ごすための7つの秘訣」の抜粋版になっています。以下に前文を掲載します。

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「健康」と「目標」があれば老後は豊かに

リベラルタイム4月号 特集「富の世襲」への反逆

表紙この特集では恐らく私以外の方は、経済格差に焦点を当てた論考が多いだろう。しかし、私が知る限り、人生の後半生においては、経済格差と人生の豊かさとは必ずしも結びつかない。もちろん、ある程度の金は必要だが、金を多く持っていることが必ずしも後半生の豊かさに結びつかないのだ。

 

たとえば「不幸な老後」の対語を示すのであれば、「幸せな老後」となる。しかし、何を以て幸せな老後かというのは人によって様々である。とはいえ、長年に渡り多くのシニア層と関わってきた筆者の経験から「幸せな老後」を過ごしている人には、“金以外に”次の条件を満たしている場合が多い

 

1. 自立して活動できる身体の健康を維持している

2. 退職後も何らかの仕事をして年金以外の収入がある

3. 誰かに必要とされ、誰かの役に立っている

4. 実現したいことがあり、具体的な目標がある

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認知症・寝たきりを防ぐ 親のヘルスケア&チェック

からだにいいこと 20152月号 どうする?40代からの「親とのつきあい方」 

cover祥伝社発行の30代、40代女性向け雑誌「からだにいいこと」2月号の特集、どうする?40代からの「親とのつきあい方」に私へのインタビューを基にした特集記事が掲載されました。

 本特集のもとになっている拙著「親が70歳を過ぎたら読む本」の冒頭部分を下記にご紹介します。

 

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厚労省の調査によれば、入院や外来で治療を受ける「受療率」や「要介護認定者数」は70歳を過ぎると急増しています。また、認知症の「出現率」も70歳から5歳年齢が上がるごとに倍増していきます。

 

このように70歳を過ぎると、病気による入院、認知症の発症、介護の必要性が増え、死亡の確率も大きくなります。その結果、老人ホームや介護施設の探索・入居、死去による遺産相続などに伴う問題が起きやすくなります。

 

しかし、こうした高齢期の親に関わる諸問題はすでにお気づきのように、実は親だけの問題ではありません。むしろ多くの場合、子供である「現役世代とその家族の問題」になります。

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年を重ねるごとに賢く輝く生き方は年齢の変化に前向きに対すれば可能に

学研 らくらく年金暮らし 2014年秋号 Let’s Smart Ageing

hyoshi250代以降の人たちが不安に思う内容について、さまざまな対処法を紹介してきました。でもただ不安に思うだけでなく、もっと前向きにこれからの人生に向きあえないものでしょうか。東北大学加齢医学研究所の村田裕之さんにアドバイスをいただきます。

 

今後は第2の人生と区切らず生涯で自分の生き方を考える時代

 

高齢社会研究の第一人者村田裕之さんは、シニアの後半生を活力にあふれたものにするための講演を全国で行っています。そんな村田さんに、シニア世代の3大悩みの解決策についてお聞きすると「私は健康・経済・孤独の3K不安を解消すること」と即答。あらためてシニアが関心を多く寄せているテーマだということが伺えます。

 

 

健康への不安も、原因を知れば対策はできる

 

1番目の健康不安にはどう対処したらいいのでしょうか。65歳以上の高齢者のうち、85歳を過ぎると女性が474%、男性は312%が介護認定を受けているのが現状。

 

 「その原因のトップは脳血管性疾患、いわゆる脳卒中です(グラフ参照)。次に多いのが認知症、以下関節障害、骨折・転倒と続きます。これらより介護が必要になる原因の75%は、脳と運動器に関わるものだということがわかります。ということは、脳を鍛え、運動で体の機能低下をくい止めていけば、年をとっても元気に過ごすことができるんですね

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シニア世代の課題に向き合えば「究極は人間を知ること」に行き着く

月刊人事マネジメント ザ・ロング・インタビュー この人と1時間

月刊人事マネジメント_2013年7月号_表紙_2シニアビジネスの第一人者である村田裕之さんの近著『シニアシフトの衝撃 超高齢社会をビジネスチャンスに変える方法』(ダイヤモンド社)が、企業の新規事業に関わる人たちの間で、関心を集めている。超高齢社会をビジネスチャンスと捉え、多くの産業で今、「シニアシフト」が加速している中、村田さんは、その知恵袋としてメディアや各産業界からも引っ張りだこ。少子高齢化や人口減少社会の課題は、人事関係者にとっても大きなテーマ。超高齢社会を「強い会社組織作り」へのビッグチャンス変えるための秘訣とは何か?村田さんからのアドバイスとヒントに今、耳を傾けてみたい。

 

 

「継続して仕事がしたい」シニアが増加

 

--「2007年問題」、そして昨年の「2012年問題」の危機を乗り越え、国内のシニアブームは一旦、シュリンクしたのか?それともこれからが本番なのか?まずはそのあたりの感想から、村田さんに聞いてみたい。

 

「静かなブーム。現在のシニアビジネスの現状を一言で表現すれば、そんな感じがします。一過性ではない、継続的なニーズを確実に感じる、という部分では、今から5年前の『2007年問題』で話題を集めたシニアビジネスブームとは明らかに違います。

 

2007年当時は、ボリュームゾーンの団塊の世代の最年長が60歳の定年を迎え、国内の労働力不足、あるいはノウハウの継承が途切れるとの不安、そして同時に新しいリタイア市場が誕生するのではないか、との期待もなされました。しかし、結果的にはそうした不安や期待に反しては何も起こらず、翌年にはもう、ブームはシュリンクしました。

 

その理由はほとんどの団塊の世代がつい最近まで現役で働き続けたからです。それに比べれば2012年問題と言われた、団塊の世代の最年長が65歳を迎えた昨年前後からは、職場を退職した人たちの割合が確実に増えています。

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筋トレで介護予防

毎日新聞 2013年6月1日 連載 村田裕之のスマート・エイジング  第3回 

mainichi130601前回取り上げた脳卒中は生活習慣病(高血圧、糖尿病、脂質異常症など)が原因です。これを改善するには、喫煙、食べ過ぎ、酒の飲み過ぎ、運動不足、過度なストレスなどの生活習慣を改めることが必要です。同時に血中の脂質を燃やす有酸素運動が効果的です。一番手軽なのはウォーキング。一日30分で十分です。

 

しかし、介護予防のためにはウォーキングだけでは不十分です。運動器の維持のためには筋力を鍛えることも必要です。なぜなら、私たちの体は普通に生活しているだけだと加齢とともに筋肉が減っていくからです。体の筋肉量は20代を100%とすると、60代で60%、70代で50%になるというデータもあります。また、上半身よりも下半身が、男性よりも女性の方が、筋肉が減りやすくなっています。

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シニアビジネスの基本は「不」の解消

保険毎日新聞 連載 保険業界はシニアシフトにどう対応すべきか?第2回  

imageシニア本人が意外に知らない要介護になる原因

 

シニアの生活上の不安は1つめが健康不安、2つめが経済不安、3つめが孤独不安である。3つめは、生きがい不安と言ってもよい。これは日本だけでなく、欧米でもアジアでも共通だ。ある程度生活水準が似ていれば、人間が齢を取ると必要になるものは似てくるのだ。

 

図表1は内閣府による調査(平成21年度)だが、「自分や配偶者の健康や病気のこと」、「自分や配偶者が寝たきりや身体が不自由になり、介護が必要な状態になること」が上位に挙がっている。一方で、私が知る限り、何が原因で「要介護状態や寝たきり」になるのかをきちんと理解している人は少ないようだ。

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脳と運動器維持 要介護予防

毎日新聞 連載 村田裕之のスマート・エイジング  第2回

要介護主原因65歳以上の方に生活上の不安を尋ねると「病気や認知症になり、要介護状態や寝たきりになること」が必ずトップに挙がります。一方で、何が原因で「要介護状態や寝たきり」になるのかをきちんと理解している人は少ないようです

 

厚生労働省国民生活基礎調査(2010年)によれば、介護が必要になった主な原因の第1位は男性が脳血管性疾患、女性が認知症です。脳血管性疾患は脳卒中と呼ばれ、脳梗塞、脳出血、くも膜下出血などがあります。第2位は男性が認知症、女性が脳卒中です。ただし、認知症の原因の3割が脳卒中なので、男女とも脳卒中の割合が大きいと言えます。

 

第3位は高齢による衰弱ですが、特に「サルコペニア」と呼ばれる加齢に伴う筋肉量の減少が主な原因と言われています。第4位はひざや腰などの関節疾患、第5位は骨折・転倒です。これら五つで要介護状態になった原因の7割程度を占めています。

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家族のライフステージの変化で消費はどう変わる?

販促会議6月号 連載 実例!シニアを捉えるプロモーション 第四回

hansokukaigi1306シニア本人の消費は「家族のライフステージの変化」にも大きく影響を受ける。この変化には配偶者の退職、子供の巣立ち、親が入院・要介護状態になることなどがある。特に影響を受けるのは夫、子供、実親、義理の親がいる妻の消費行動である。今回はこうした「中高年の妻」の消費行動に焦点を当てる。

 

1.夫が退職しても妻の自由時間が増えるとは限らない

 

夫が退職すると妻は自分の自由時間が増えるものと予想しがちだ。だが、現実にはそうとは限らない。図表1は、くらしHOW研究所が50代、60代の女性を対象に「5年前に比べて自分の時間が増えたと感じるか」を調査したもの。すでに夫が退職している妻の場合、「増えた」と答えた人が41.8%なのに対し、「減った」と答えた人が31.6%となっている。これより夫の退職で妻の自由時間が増えるとは必ずしも言えないことがわかる。

 

なぜ、夫の退職で妻の自由時間が増えるとは限らないのか。その理由は、退職後に自宅にいる時間が長くなる「自宅引きこもり派」が結構多いからだ。図表2は、「1週間のうち、夫が家にいるのはどの程度か」の調査である。これによれば「ほぼ毎日家にいる」が38.5%、「家にいる方が外出より多い」が25.0%で、両者を足すと何と63.5%の夫が「自宅引きこもり派」なのである。

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まだまだ開拓の余地あり!「団塊・シニア市場」はこうして攻める

ニュートップリーダー 20131月号

ニュートップリーダー2013年1月号_表紙_2  少子高齢化が進むなか、有望視されるシニアマーケット。だが、「お年寄り向け」の商品やサービスを投入すればよいと画一的に捉えてしまい、失敗する企業も少なくない。今後、本格的に団塊世代が消費の主役となるこの市場をどう攻略すべきか、シニアビジネスの第一人者が解説する。

 

ご存じのように「団塊世代」とは、第一次ベビーブーム世代である一九四七(昭和二二)年〜一九四九(昭和二四)年生まれの約八〇〇万人のことを指します。そのトップランナーが六〇歳を迎えた五年前、二〇〇七年問題として一斉退職による労働力不足が懸念される一方で、退職金を受け取った彼らがどのような消費行動をとるのか、大いに期待されました。

 

実際には、企業に対する六五歳までの雇用継続義務もあり、全員が一斉に退職したわけではなく徐々にリタイアが進んだのですが、彼らが六五歳に達したことを受けて、改めて「団塊・シニア市場」に注目が集まっています。この五年の間に経済の不透明感は強まり、シニア世代にとっても年金、介護などへの不安が増し、いまでは七〇歳過ぎまで働き続けたいと考えるシニアが七割を超えています。

 

このような状況を踏まえながら、本稿では、これからのシニアビジネスの着眼点と攻略法について、事例を挙げつつ考えていきます。

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