「長野県」タグの記事一覧

8月22日　長野県経営大学講演会in飯田

8月22日に長野県飯田市で開催される長野県経営大学で講演することになりました。この長野県経営大学は長野県経営者協会が主催する経営者向けセミナーです。長野県経営者協会主催の講演会でこれまで何度かお話しする機会がありましたが、今回は飯田市での開催。

飯田市は長野県南部の岐阜県と山梨県の間にあり、私の自宅のある埼玉県ふじみ野市から陸路で5時間かかる遠路にあります。しかし、2027年開通予定のリニア中央新幹線の駅設置が決定しています。

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解脱4月号 連載　スマート・エイジングのすすめ　第4回

横田さんは、長野県園芸試験場でリンゴ栽培の専門家として16年間務めた後、岩手大学に新設された果樹園芸学講座に転出しました。新設講座なので果樹園作りから始めなくてはならず、長野を去る際にもらったブルーベリーの苗木を植えました。

その年、岩手県は大冷害に襲われ、秋になっても穂も出ずに枯れる水田が連なる。その光景は哀れさを通り越して恐怖でした。そんな中、順調に成長し、花をつけたブルーベリーの果実は東北の農家を救う希望の星のように見えました。

５年後に定年を迎える60歳、横田さんは奥さんと相談して定年後は果樹農家としてリンゴとブルーベリーを栽培することにし、各地の土地を見て歩いては夢を語り合いました。ところが、その一年後、奥さんの体調が激変し、いくつかの診療科を回ったが回復せず、最後に神経内科で進行性のＡＬＳで余命は半年と診断され、その診断通り六ヵ月後に旅立ってしまいました。

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ＤＯＬ特別レポート 「Webook of the Day」編集長・松山真之助

ダイヤモンド・オンラインの特別レポート、書評メルマガ「Webook of the Day」編集長・松山真之助さんが選んだ『年末年始に読みたい「2014年ベストビジネス書」』に拙著『成功するシニアビジネスの教科書』が選ばれました。

 

松山さんの読書量は半端でないことはよく知られています。その莫大な数のビジネス書のなかから拙著が選ばれたのは大変光栄なことです。以下に、ご紹介文全文を転載させていただきます。

 

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『成功するシニアビジネスの教科書』村田裕之（日本経済新聞出版社）

 

次は、シニアビジネスの本です。シニアビジネスといえばこの方、村田裕之さんをおいてないでしょう。産学共同プロジェクトの推進など、シニアビジネスの分野で実践者として活躍中の村田さんの本です。

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7月10日 シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第88回

何もないように見える過疎地でも必ず何か資源がある

 

私が知る限り、新規事業を成功させる人は、それまでの通説や一般常識にとらわれず、独自の差異化を実行する人だ。そして、独自の差異化は、その会社や地域の特徴を強みに変えることで成し遂げている例が多い。

 

長野県にある「おやきビジネス」で有名な「小川の庄」がそれだ。小川の庄は名前の通り長野市の西、小川村にある。小川村は総人口3000人弱。うち65歳以上の高齢者人口が1300人を超え、高齢化率は43％を越えている。限界集落ではないが、文句なく限界集落予備軍である。

 

小川村は山間の傾斜地の多い場所だ。私も実際に行ったことがあるが、現地にたどり着くまでは、こんな場所に本当におやきビジネスがあるのだろうかと不安になった。お世辞にも耕作に恵まれた土地とは言えない場所だ。

 

しかし、必要は発明の母、逆境こそが知恵を生む。こうした傾斜地で栽培できるのは、穀物では麦や雑穀となる。この麦や雑穀を皮の原料とし、条件の悪い耕作地でもできやすい地元産の野沢菜や山菜を具にしたのが、実はおやきなのだ。また、このあたりには広葉樹が多いため、おやきを焼くための燃料にそれを使った。

 

おやきは、本来、売り物ではなく各自の家で食べるものだ。家ごとに皮の作り方や具の種類から焼き方まで異なる家庭食なのだ。このため、おのおの家の製法・ノウハウは、すべて家の女性、つまりおばあちゃんたちが持っていた。

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2014年6月30日 Webook of the Day

誰よりもわかりやすく、温かみのある書評で多くのファンがいるWebook of the Dayを主催されている松山しんのすけさんに新著をご紹介いただきました。以下に、全文を転載させていただきます。松山さん、いつもありがとうございます！

 

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保険毎日新聞 連載 シニア市場の気になるトレンド 第２回

時代性とは風潮や流行のことだ。「時代性の変化」はシニアの消費行動に大きく影響する。この変化には短期（数か月から数年スパン）のものから長期（10年スパン）に渡るものがある。

 

また、主に男性に見られるもの、主に女性に見られるもの、男女両方に見られるものがある。今回は直近10年あまりでの時代性の変化とシニアの消費行動のトレンドについて整理する。

 

従来：退職後は、毎日遊んで暮らす

現在：退職後も、週3日は仕事をする

 

2000年代中頃までは、退職後は仕事をやめてのんびり過ごすライフスタイルが「ハッピーリタイアメント」の理想形だった。首都圏に住んでいる人なら、長野県や栃木県などにセカンドハウスを購入し、退職後は晴耕雨読を目指す人が多かった。

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2013年9月15日 あいち介護予防支援センター

9月15日に愛知県のあいち健康プラザ サイエンスシアターで開催される「あいち介護予防フォーラム」で基調講演者として登壇します。

 

本フォーラムはあいち介護予防支援センターの主催。このセンターは高齢者を取り巻く様々な問題に対応する専門機関として、平成２２年４月、愛知県により設置されたものです。

 

フォーラムのプログラムは、私の講演「自分らしくいきいきと元気に過ごす」のほか、あいち介護予防支援センター・センター長の津下一代先生との対談、その後、健康長寿あいち～楽しく体験！介護予防体操の実演つきという充実した内容です。

 

センター長の津下一代先生は、日本の介護予防・運動療法分野の第一人者でいらっしゃいます。津下先生とは、中部経済産業局の新ヘルスケアサービス産業創出懇談会でご一緒して以来のお付き合いで、私の尊敬する先生のお一人です。

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月刊 地方議会人7月号 特集「高齢者の社会参画とまちづくり」

月刊 地方議会人7月号の特集「高齢者の社会参画とまちづくり」に寄稿しました。この雑誌は、全国市議会議長会・全国町村議会議長会の共同編集で、文字通り全国の市町村議会関係者が購読している雑誌です。

 

まだまだ、アンチエイジングと言う変な言葉が蔓延っているなか、高齢者だけでなく、全ての世代にとって必要なことはスマート・エイジングであることを知っていただければ幸いです。以下、寄稿全文です。

 

高齢者に必要なのは「アンチエイジング」ではなく「スマート・エイジング」

 

“皆さんは「アンチエイジング」とはどういう意味かご存知ですか？”私が講演などこう尋ねると、たいてい「若返りの技術」とか「年をとらないための方法」という答えが返ってきます。果たして正解はどうでしょうか？

 

「エイジング」という言葉は、英語でageing（米語ではaging）と書きます。ageは「年をとる」という動詞、ingは動詞の進行形です。したがって、エイジングとは「年をとっていく、齢を加える」という意味です。日本語では加齢と言います。このエイジングは、受精した瞬間からあの世に行くまで、高齢者だけでなく、すべての世代の人が生きている限り続きます。つまり、エイジングとは生きていることの証です。

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2013年7月10日 シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第76回

大きく変わった退職後の過ごし方

 

2000年代中頃までは、退職後は仕事をやめてのんびり過ごすライフスタイルが「ハッピーリタイアメント」の理想形だった。首都圏に住んでいる人なら、長野県や栃木県などにセカンドハウスを購入し、退職後は晴耕雨読を目指す人が多かった。

 

また、多くのデベロッパーはアメリカ型の大規模なリタイアメント・コミュニティを模倣し、退職後の夢の生活を謳うゴージャスな自立型有料老人ホームを争って建設した。

 

しかし、2007年以降のリーマンショックでこうした不要不急市場は事実上消滅した。さらに、東日本大震災以降に起こったユーロ危機、アメリカの景気低迷、イランの核開発、中東の民主化動向、消費税増税など国内外において先行き不透明感が増大した。また、国内の産業空洞化が進み、雇用調整のため、65歳以前に退職を余儀なくされる団塊世代が増加した。

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販促会議8月号 連載 実例！シニアを捉えるプロモーション 第六回

時代性とは風潮や流行のことだ。「時代性の変化」はシニアの消費行動に大きく影響する。この変化には短期（数か月から数年スパン）のものから長期（10年スパン）に渡るものがある。また、主に男性に見られるもの、主に女性に見られるもの、男女両方に見られるものがある。今号では直近10年での時代性の変化とシニアの消費行動の特徴について整理する。

 

従来：退職後は、毎日遊んで暮らす

現在：退職後も、週3日は仕事をする

 

2000年代中頃までは、退職後は仕事をやめてのんびり過ごすライフスタイルが「ハッピーリタイアメント」の理想形だった。首都圏に住んでいる人なら、長野県や栃木県などにセカンドハウスを購入し、退職後は晴耕雨読を目指す人が多かった。また、多くのデベロッパーはアメリカ型の大規模なリタイアメント・コミュニティを模倣し、退職後の夢の生活を謳うゴージャスな自立型有料老人ホームを争って建設した。

 

しかし、2007年以降のリーマンショックでこうした不要不急市場は事実上消滅した。さらに、東日本大震災以降に起こったユーロ危機、アメリカの景気低迷、イランの核開発、中東の民主化動向、消費税増税など国内外において先行き不透明感が増大した。また、国内の産業空洞化が進み、雇用調整のため、65歳以前に退職を余儀なくされる団塊世代が増加した。

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