シニアのニーズはどう把握するか?
高齢者住宅新聞連載 村田裕之の「シニアビジネス相談室」第15回
一番良いのは、その会社の社員が、売りたいターゲット層と直接のコミュニケーション機会を持つことです。そうすれば調査会社によるアンケートなどでは見えてこないターゲット層の考えていることが、皮膚感覚ではっきりと分かってきます。
この事を私自身の体験を例にお話ししましょう。
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アンケート調査、シニアビジネス、ニーズ、家族、消費行動09/07/2018 | コメント/トラックバック(0)|
グループインタビューで注意すべきこと
高齢者住宅新聞連載 村田裕之の「シニアビジネス相談室」第11回
新商品開発や商品の発売前にグループインタビューの形で市場調査をすることも多いようです。しかし、私はこうした手法で消費者の本音が引き出されるとはまったく思いません。
その理由は、調査会社が選ぶグループインタビューの人たちは、必ずしも消費者あるいはターゲット顧客を代表する人たちではないからです。
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グループインタビュー、ニーズ、市場調査、当事者意識、消費者05/02/2018 | コメント/トラックバック(0)|
シニアのニーズを知りたいのですが
高齢者住宅新聞連載 村田裕之の「シニアビジネス相談室」第4回
シニア市場に参入したいという企業担当者から必ず受ける質問の一つは「シニアが何を必要としているかそのニーズを知りたい」というものです。その解答を得る手段として彼らが頻繁に行なうのがアンケート調査です。
そうした調査を調査会社等に委託するのですが、その結果があまり役にたたない場合が多い。最大の理由は、アンケート調査という手法に構造的な限界があるにも関わらず、それを認識しないで実施するためです。
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アンケート調査、シニア、シニア市場、ニーズ、市場調査10/04/2017 | コメント/トラックバック(0)|
多様化するシニアの価値観をつかむことが「売れる」カギ
月刊石垣4月号特集 アクティブシニア市場を開拓せよ!
シニア市場が拡大を続けることは間違いなさそうだ。「平成26年版高齢社会白書」(内閣府)によると、わが国の総人口は平成25年10月1日現在、1億2730万人。これは、人口カーブのほぼ頂点に当たる。65歳以上の高齢者人口は過去最高の3190万人で、総人口に占める65歳以上人口の割合である高齢化率も過去最高の25・1%に達している。
今後、総人口が減少していく中で高齢化率はさらに上昇。高齢者人口は「団塊の世代」(昭和22〜24年に生まれた人)が65歳以上となる今年は3395万人となり、その後も増加していくと見込まれている。これに伴いシニア市場もより一層大きくなり、当然のことながらこの市場でのビジネスチャンスも増えてくる。今回は、シニア市場に造詣が深い村田アソシエイツ代表取締役の村田裕之さんから話を聞いた。
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最近目にする「CCRC」という言葉
保険毎日新聞 連載 シニア市場の気になるトレンド 第10回
「CCRC」という言葉を目にすることがある。CCRCとはContinuing Care Retirement Community(継続介護付きリタイアメント・コミュニティ)のことで、主にアメリカで発達した高齢者居住コミュニティのことだ。
最近、政府が高齢者の都会から地方への移住を支援する方針を打ち出した。地方にバリアフリーの高齢者向け住宅をつくり、健康なうちに地方に移り住んでもらい、退職後の第二の人生を楽しめるようにするというものだ。実はこのモデルにしているのがCCRCなのである。
政府は高齢者住宅の建設や運営費を補助するほか、移り住んだ場合の助成金の拡充を検討している。地域を絞って規制緩和する「地方創生特区」の指定も視野に入れている。半年間、お試しで移り住んでもらえるよう入居費を補助する案も浮かんでいる。地方への高齢者移住を支援することで地方の活性化を図ろうというのが狙いだ。
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シニアシフトは企業存続の鍵
朝日新聞大阪本社 シニア層のメディア接触と生活意識調査
朝日新聞大阪本社が発行する企業向け冊子「シニア層のメディア接触と生活意識調査」に、私へのインタビューに基づく記事が掲載されました。
余談ですが、この表紙のタイトルは、私が付けたものではありません。「シニアを動かす」ではなく、「シニアは動く」が正しい認識だと思います。その人が「これはいい商品だ」「こんなサービスを待っていたんだよ」と思えば、顧客は自ずと動くものです。
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加速するシニアシフトが消費市場を変える
団塊の世代が65歳を迎え、超高齢社会に突入した日本の社会では、2つのシニアシフトが注目されています。ひとつは、人口のピークが若者中心から高齢者中心にシフトする「人口動態のシニアシフト」。
そしてもうひとつは企業がターゲットの顧客を若者中心から高齢者中心にシフトする「企業活動のシニアシフト」。シニアシフトはこの先も、長期に渡って継続していきます。
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カテゴリー:メディア
15年のシニア消費はこう読め
シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第94回
実消費で100兆円以上、私の試算で正味金融資産482兆円という世帯主60歳以上のシニア市場には大きな潜在力がある。一方、シニアの財産構造はドラスティックな構造変化が起きにくい。このため、15年のシニア市場を読むには、14年のヒット商品の背景を深く理解することが有用だ。
格安スマホ
格安スマホは14年の流行語の一つに挙げられた。主たる購入者はシニアだった。口火を切ったのは、既存の大手キャリアではなく、小売業のイオン。昨年4月、端末代と通信料合わせて2980円で発売した格安スマホに多くのシニアが飛びついた。
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介護ロボット普及のための課題と対策
保険毎日新聞 連載 シニア市場の気になるトレンド 第9回
本連載第8回ではアジアで台頭するシニア市場について述べた。そのアジアから日本のシニア住宅や介護施設の見学が相次いでいる。最近は、日本で開発が進んでいる介護ロボットについての見学依頼も増えている。
一方、世界で先んじている日本ですら本格的な普及のためにはまだ多くの課題がある。以下に利用者の立場での課題と対策について整理する。
1. 利用者の立場から見た課題と対策
実際に介護ロボットの利用者となる高齢者施設や老人ホームの現場の声を聴くと、次の課題が浮かび上がってくる。
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超高齢時代の土地活用術
日本経済新聞関西版 2015年1月15日
内閣府の2014年版「高齢社会白書」によれば、日本の総人□に占める65歳以上の人口の割合(高齢化率)は13年に25%を超え、25年には30%に達する見込みだ。こうした超高齢時代の土地活用術として注目を集めているのが、需要の大きな伸びが期待されるサービス付き高齢者向け住宅(サ高住)。高齢者問題に詳しい2人の識者に、シニアビジネスの特色やサ高住の可能性などについて話を聞いた。
「3K不安」に注目
近年、多くの企業がシニアビジネスに参入するようになりました。シニアビジネスで難しいのは高齢者のニーズが多様なこと。同じ年齢でも家族構成や所得水準、健康状態などにより求めるものは大きく異なります。「高齢者」とひとくくりにするのではなく、多様な嗜好を見極めてビジネスを考えなければうまくいきません。
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カテゴリー:メディア
シニアビジネスの基本「顧客ニーズをみたすサービス」
シルバー産業新聞1月10日号 新春座談会
私が長年連載を務めているシルバー産業新聞の新年号にシニアビジネスの基本「顧客ニーズをみたすサービス」と題した鼎談が掲載されました。
鼎談のメンバーは、カーブスジャパン会長 増本岳さん、オリックスリビング社長 森川悦明さん、そして私です。シルバー産業新聞社長で編集長の安田勝紀さんも同席されました。この鼎談記事は紙面1ページに渡り、文字数も5千字を超える大きな扱いです。
実は今回の鼎談は、安田さんからの要請を受け、相応しいお二人にお声掛けさせていただき、実現したものです。お二人の共通点は介護保険制度にベッタリと依存したビジネスをせず、事業として成功していること、創業時に命を削るようなご苦労をされ、それを乗り越えてきたことです。
テレビで評論家の話を聴いても腹に響くことはほとんどありませんが、このお二人のお話には、退路を断って新規事業に取り組んできた人だけが持っている胆力が備わっています。
鼎談の一部を下記に掲載しますが、本当に素晴らしい内容ですので、これから介護保険に依存しないシニアビジネスに取り組まれようとする方は、シルバー産業新聞を購読されて全文をお読みいただくよう強くお勧めします。
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