年を重ねるごとに賢く輝く生き方は年齢の変化に前向きに対すれば可能に

学研 らくらく年金暮らし 2014年秋号 Let’s Smart Ageing

hyoshi250代以降の人たちが不安に思う内容について、さまざまな対処法を紹介してきました。でもただ不安に思うだけでなく、もっと前向きにこれからの人生に向きあえないものでしょうか。東北大学加齢医学研究所の村田裕之さんにアドバイスをいただきます。

 

今後は第2の人生と区切らず生涯で自分の生き方を考える時代

 

高齢社会研究の第一人者村田裕之さんは、シニアの後半生を活力にあふれたものにするための講演を全国で行っています。そんな村田さんに、シニア世代の3大悩みの解決策についてお聞きすると「私は健康・経済・孤独の3K不安を解消すること」と即答。あらためてシニアが関心を多く寄せているテーマだということが伺えます。

 

 

健康への不安も、原因を知れば対策はできる

 

1番目の健康不安にはどう対処したらいいのでしょうか。65歳以上の高齢者のうち、85歳を過ぎると女性が474%、男性は312%が介護認定を受けているのが現状。

 

 「その原因のトップは脳血管性疾患、いわゆる脳卒中です(グラフ参照)。次に多いのが認知症、以下関節障害、骨折・転倒と続きます。これらより介護が必要になる原因の75%は、脳と運動器に関わるものだということがわかります。ということは、脳を鍛え、運動で体の機能低下をくい止めていけば、年をとっても元気に過ごすことができるんですね

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国際シンポジウム:少子高齢化をアドバンテージに変えるには

2013621日 国際交流基金・コンラート・アデナウアー財団

ロゴ621日に東京・四谷の国際交流基金JFICホール「さくら」で開催される国際シンポジウム:少子高齢化をアドバンテージに変えるには~日独が目指す新しい社会・労働市場政策のかたち~にパネリストとして参加します。

 

このシンポジウムは、日本の国際交流基金とドイツのコンラート・アデナウアー財団との共催で開催されるものです。

 



日本とドイツは、先進諸国の中でも、最も早いスピードで少子高齢化が進展しており、社会保障制度改革、労働人口減少等、多くの共通課題を抱えています。

 

しかし、見方を変えれば、少子高齢化の進展が早い日本とドイツが、それに伴う諸課題に対処できれば、少子高齢化社会への対応で世界のロールモデルになれる可能性が大です。

 

「少子化」「高齢化」「高齢社会」というと、どうしても年金制度や介護保険制度のネガティブなイメージが強い傾向があります。しかし、ネガティブ面ばかりを強調するのではなく、その課題を踏まえた上で、経済・社会活性化の新しいあり方を追求する一つの機会として捉えるべきです。

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脳トレ、筋トレで医療・介護コストを下げ、経済需要を旺盛に

経済新報 11月5日 特集「超高齢社会を考える」

kezaishinpo111105経済新報115日号に、さる929日にスウェーデン大使館で開催された「高齢者福祉セミナー」で「超高齢社会への創造的解決策」と題しておこなった基調講演の要約が掲載されました。以下にその全文を掲載します。

 

日本は、2010年度で65歳以上の高齢者が占める高齢化率は23.1%と、世界一の高齢社会となっています。しかし、高齢化しているのは日本だけではありません。2030年にはアフリカなど一部の地域を除いて世界の大半が国連の定義による「高齢化社会(高齢化率が7%を超えた国)」になると予想されています。日本は人口減少社会と言われていますが、高齢者の人口は今後も増え続け、特に75歳以上の増加率が高くなります。

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20XX年のシニアの働き方はどうなるか?

ちょっと一息 2011年7月21日

jinko203020XX年のシニアの働き方はどうなるか?

 

昨日リクルートWorks研究所によるインタビューで、

こんな質問を受けました。

 

こう言う質問をされる時、まず確認するのは、

「シニアの定義は何か」です。

というのは、本来シニア=seniorという言葉には年齢の定義はなく、この定義次第でどの年齢の、誰のことを議論するのかが分かれてしまうからです。

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高齢者になっても働きたい理由

スマートシニア・ビジネスレビュー 2010年7月12日 Vol.142

fula-girl先週、独立行政法人労働政策研究・研修機構が発表した「高年齢者の雇用・就業の実態に関する調査」によれば、65歳以上まで働きたい」という人が、全体の57.5%、約6割存在するとのことです。

 

内訳は「65-69歳まで働きたい」が16.3%70歳以上まで働きたい」が10.9%「年齢に関係なくいつまでも働きたい」が30.3%で、

65歳以上の高齢者になっても働きたい高年齢者の割合は合わせて57.5%に上りました。(調査対象は全国の55歳から69歳の男女3602人)

 

この6割という数値を大きいと感じるか、小さいと感じるかは人によって異なるでしょう。

注意したいのは、この類の調査は過去何度も行われており、65歳以上まで働きたいという人の割合は、過去10年余りで実はそれほど変わっていないことです。

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高齢化するアジア

スマートシニア・ビジネスレビュー 2009年10月7日 Vol.134

nus101日、2日とシンガポールで開催されたAsian Gerontorgy Experience Symposium」にスピーカーとして参加した。このシンポジウムにはアジアの15カ国から研究者、行政担当者、NPO、民間企業などの代表が集まった。

 

今回このシンポジウムに参加して気づいたことが二つある。

一つは、いよいよアジア各国も自国の高齢化の進展に

目を向けざるを得なくなってきたこと。

 

もう一つは、高齢社会対策における

「発展途上国型モデル(Developing Model)」という考え方が

台頭してきたことである。

今回は、これについてお話ししたい。

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アメリカ大統領選挙と高齢者の関係

スマートシニア・ビジネスレビュー 2008年11月6日 Vol. 122

obama-08electionなぜ、オバマ氏がアメリカ大統領選挙で勝ったのか。
直接的な理由は、選挙人が多い激戦州を制したからだ。

選挙人とは形式上、間接選挙制をとるアメリカ特有の制度だ。
アメリカでは有権者がその州の選挙人を選び、
選挙人が正副大統領を選ぶようになっている。

有権者が投票するのは正副大統領候補であるため、
直接選挙とあまり変わりない。
ただし、その州でトップになった候補は、
その州の選挙人を丸取りできるという制度である。

選挙人が多い激戦州とは、多い順に①フロリダ州(27人)、
②ペンシルバニア州(21人)、③オハイオ州(20人)、
④ミシガン州(17人)、⑤ノースカロライナ州(15人)である。

2000年の大統領選では、フロリダ州の結果で共和党の勝利が決まった。
2004年ではオハイオ州の結果で勝敗が決している。
今回の選挙では、現時点(日本時間6日8時現在)で開票結果が出ていない
ノースカロライナ州を除く激戦州上位4つをオバマ氏が制したのである。

なぜ、オバマ氏はこうした激戦州で勝利できたのだろうか。

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年金のない成長国・シンガポール

スマートシニア・ビジネスレビュー 2008年5月7日 Vol. 117

singapore日本では相変わらず年金制度を巡る混乱が続いている。堺屋太一氏は『社会年金制度は、近代工業社会が生み出した最後の、そして多分最大の「怪物」』と言っているが、同感だ。

現状のような不合理で、でたらめの運営がまかり通っている制度は なくしてしまえ、という意見を最近多く耳にする。

多くの役人は「世界の主要国で公的年金のない国はない」と説明する。
だが、これは正しくない。公的年金がない主要国は存在する。
シンガポールがその一つだ。

シンガポールには公的年金制度がない代わりに
CPF(Central Provident Fund) と呼ばれる
国による強制預金制度がある。

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AARPの年金改革反対活動が示すもの

スマートシニア・ビジネスレビュー 2005年3月24日 Vol. 66

ASA先週までアメリカで毎年開催される
ASA/NCOA ジョイントコンファレンスに出席してきました。

エイジング分野の関係者延べ4千人が参加する
このコンファレンスの圧巻は、初日にAARPが開催したゼネラルセッションでした。

朝8時からの開始にもかかわらず、
700人以上収容の大ホールは満席。
参加者の多くは、AARPの会員の50歳以上の人たちで、
2時間のセッションは、終始熱気に溢れていました。

AARP作成による
「Our Future. Our Fight.(我々の将来。我々の戦い)」
という冊子が配布された会場は、
まるで決起集会のような雰囲気でした。

この雰囲気の最大の理由は、
今年のテーマがソーシャル・セキュリティ、
つまり公的年金制度だったからです。

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AARP国際会議:世界の注目を浴びる日本

スマートシニア・ビジネスレビュー 2004年12月20日 Vol. 62

aarp-london世界最大の高齢者NPO AARPと有力経済紙ファイナンシャルタイムズの共催で11月17日から19日までロンドンで開催された国際会議に招待スピーカーとして出席しました。

会議のタイトルは「Reinventing Retirement」。
Reinventingとは「再創造」の意味なので、そのまま訳せば「リタイアメントの再創造」。

しかし、わかりにくいので意訳すると、
「社会の高齢化に適応する
新しい老後社会モデルの創出」という意味です。

会議には、欧米の行政・政策担当者、民間企業、
NPOのトップリーダーたちが参加しました。
日本からも民間企業や高齢者団体からの
参加がありました。

議論された主なテーマは、
①人口構成の不均衡(高齢化・少子化)、
②年金危機、
③労働市場の変化、
④リタイアメント・パラダイムの変化、
の4つでした。

3日間に渡る議論を通じて改めて感じたのは、
高齢化に関わる諸問題は、日本固有のものでなく、
先進国共通の大きな課題であることと、
世界最速の高齢化国家 日本が、
世界の注目を浴びていることです。

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