アンチエイジングではなく、スマート・エイジング

JP総研Research 2015年3月第29号

JP総研日本郵政グループ労働組合 JP総合研究所が発行するJP総研Researchの最新号に「アンチエイジングではなく、スマート・エイジング」を寄稿しました。

今回の寄稿依頼は、昨年12月2日に日本生産性本部の主催で行われた「情報化シンポジウム・イン・京都」で「超高齢・人口減少社会に必要なスマート・エイジング」と題して講演した際、それをお聴きになっていたJP総合研究所の方からご依頼を受けたものです。

内容は講演でよくお話ししている「自分らしく元気にいきいきと過ごすための7つの秘訣」の抜粋版になっています。以下に前文を掲載します。

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超高齢社会をいかに生きるか

解脱1月号 連載 スマート・エイジングのすすめ 第1

gedatsu_cover超高齢社会のイメージとは?

 

国連により高齢化率が21%を超える国は「超高齢社会」と定義されています。201310月時点で高齢化率25.1%の日本は、名実ともに超高齢社会です。

 

皆さんはこの超高齢社会という言葉に何をイメージされますか?年金崩壊、医療費高騰、介護地獄、孤独死、老後難民、人口減少、限界集落、自治体消滅・・・などなど、マスコミでは暗い話の“オンパレード”です。このように超高齢社会という言葉のイメージは、一般に明るくありません。

 

こうしたネガティブな社会観、つまり歳をとることや高齢化はよくないことだ、というイメージを逆手にとって儲けようとする動きがあります。その代表が「アンチエイジング」商品です。

 

私が講演等で「アンチエイジングとはどういう意味でしょう?」と尋ねると、たいてい「若返り」という答えが返ってきます。ところが、「アンチエイジング」という言葉の意味は、実はそのようなものではありません。

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要旨:超高齢・人口減少社会に必要なスマート・エイジング

「情報化シンポジウム・イン・京都」開催報告       

m244.murata1日本生産性本部情報化推進国民会議は去る122日、京都テルサにて、関西生産性本部、地域情報化推進機構などとの共催で「情報化シンポジウム・イン・京都」を開催した。

 

このシンポジウムは、情報化推進国民会議が毎年全国各地で開催しているシンポジウムの1つで、「いま考える人口減少社会への対応と地方創生~地域における課題とICTの有効活用~]をテーマに、関西圏の各地から約130名が参加した。

 

はじめに各主催者を代表して関西生産性本部の小宅(おおや)専務理事から開催挨拶があり、引き続き記念講演として、村田アソシエイツ株式会社代表・東北大学特任教授の村田裕之氏より「超高齢・人口減少社会に必要なスマート・エイジング」と題した講演があった。

 

その中で村田氏は、エイジングとは歳を重ね続けることであり、アンチ・エイジングとは単なる老化防止や老化予防でなく、生きることを否定する、すなわち死を意味すること、スマート・エイジングとは人間が成長していく生き方や成熟している社会を意味すると説いた。

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12/17/2014 | コメント/トラックバック(0)|

カテゴリー:講演

超高齢・人口減少社会に必要なスマート・エイジング

情報化シンポジウム・イン・京都

kyototerrsa122日に京都テルサ(京都府民総合交流プラザ内)で開催される「情報化シンポジウム・イン・京都」で記念講演を行うことになりました。

 

日本生産性本部はじめ多くの団体の共催で開催されるこのシンポジウムのテーマは「いま考える人口減少社会への対応と地方創生~地域における課題とICTの有効活用~」

 

日本創成会議・人口減少問題検討分科会による「消滅自治体リスト」及び提言「ストップ少子化・地方元気戦略」の発表で2040年には896自治体が消滅の危機を迎え、そのうち523自治体が人口10,000人を割込む等のデータ公表は大きな話題となりました。

 

一方、これに先駆けて、私も委員を務めている情報化推進国民会議特別委員会(事務局:日本生産性本部)では、超高齢社会・少子化社会への様々な課題に対するICT活用による解決策を検討してきました。

 

今回の「情報化シンポジウム・イン・京都」では、人口減少社会における自治体や企業の今後の課題解決に向けたICT利活用を通じて、地域が元気になるムーブメントを生み出すことが狙いです。

 

参加費は無料参加要領は下記をご覧ください。京都での開催ですので、関西の方を中心に、本テーマにご興味のある方は、ぜひご参加ください。

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11/03/2014 | コメント/トラックバック(0)|

カテゴリー:講演

シニア世代の課題に向き合えば「究極は人間を知ること」に行き着く

月刊人事マネジメント ザ・ロング・インタビュー この人と1時間

月刊人事マネジメント_2013年7月号_表紙_2シニアビジネスの第一人者である村田裕之さんの近著『シニアシフトの衝撃 超高齢社会をビジネスチャンスに変える方法』(ダイヤモンド社)が、企業の新規事業に関わる人たちの間で、関心を集めている。超高齢社会をビジネスチャンスと捉え、多くの産業で今、「シニアシフト」が加速している中、村田さんは、その知恵袋としてメディアや各産業界からも引っ張りだこ。少子高齢化や人口減少社会の課題は、人事関係者にとっても大きなテーマ。超高齢社会を「強い会社組織作り」へのビッグチャンス変えるための秘訣とは何か?村田さんからのアドバイスとヒントに今、耳を傾けてみたい。

 

 

「継続して仕事がしたい」シニアが増加

 

--「2007年問題」、そして昨年の「2012年問題」の危機を乗り越え、国内のシニアブームは一旦、シュリンクしたのか?それともこれからが本番なのか?まずはそのあたりの感想から、村田さんに聞いてみたい。

 

「静かなブーム。現在のシニアビジネスの現状を一言で表現すれば、そんな感じがします。一過性ではない、継続的なニーズを確実に感じる、という部分では、今から5年前の『2007年問題』で話題を集めたシニアビジネスブームとは明らかに違います。

 

2007年当時は、ボリュームゾーンの団塊の世代の最年長が60歳の定年を迎え、国内の労働力不足、あるいはノウハウの継承が途切れるとの不安、そして同時に新しいリタイア市場が誕生するのではないか、との期待もなされました。しかし、結果的にはそうした不安や期待に反しては何も起こらず、翌年にはもう、ブームはシュリンクしました。

 

その理由はほとんどの団塊の世代がつい最近まで現役で働き続けたからです。それに比べれば2012年問題と言われた、団塊の世代の最年長が65歳を迎えた昨年前後からは、職場を退職した人たちの割合が確実に増えています。

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少子高齢化をアドバンテージに変えるには:ベルリン会議

2013624日 国際交流基金・コンラート・アデナウアー財団

ベルリンフィルハーモニーホール624日にドイツ・ベルリンで少子高齢化をアドバンテージに変えるには:ベルリン会議が開催されます。

 

この会議は、621日に東京・四谷の国際交流基金で開催される国際シンポジウム:少子高齢化をアドバンテージに変えるには~日独が目指す新しい社会・労働市場政策のかたち~のドイツ編です。

 

↑写真は宿泊予定のホテルから近いベルリンフィルハーモニーホール

今回の2つのシンポジウムは、日本の国際交流基金とドイツのコンラート・アデナウアー財団との共催で行われるもの。
21日の東京編では、ドイツから有識者が来日し、主にドイツの話題を中心に発表、議論します。

 

これに対して、24日のドイツ編では、逆に日本から有識者がベルリンに赴き、主に日本の話題を中心に発表、議論すると言う構成になっています。

  

ベルリン会議のプログラムは次のとおりです。東京でのプログラムと若干講演者が変わっています。ベルリン会議では、私はパネル4「少子高齢化をアドバンテージに変えるには―政治・経済のビジョンを描く―」の講演者・パネリストとして登壇します。

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国際シンポジウム:少子高齢化をアドバンテージに変えるには

2013621日 国際交流基金・コンラート・アデナウアー財団

ロゴ621日に東京・四谷の国際交流基金JFICホール「さくら」で開催される国際シンポジウム:少子高齢化をアドバンテージに変えるには~日独が目指す新しい社会・労働市場政策のかたち~にパネリストとして参加します。

 

このシンポジウムは、日本の国際交流基金とドイツのコンラート・アデナウアー財団との共催で開催されるものです。

 



日本とドイツは、先進諸国の中でも、最も早いスピードで少子高齢化が進展しており、社会保障制度改革、労働人口減少等、多くの共通課題を抱えています。

 

しかし、見方を変えれば、少子高齢化の進展が早い日本とドイツが、それに伴う諸課題に対処できれば、少子高齢化社会への対応で世界のロールモデルになれる可能性が大です。

 

「少子化」「高齢化」「高齢社会」というと、どうしても年金制度や介護保険制度のネガティブなイメージが強い傾向があります。しかし、ネガティブ面ばかりを強調するのではなく、その課題を踏まえた上で、経済・社会活性化の新しいあり方を追求する一つの機会として捉えるべきです。

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身につく読書:村田裕之著 「シニアシフトの衝撃」

日経MJ 20121221日号

日経MJ_121221_書評_2「不」の解消に有望市場

 

高齢社会から超高齢社会へ突入しつつある日本。ビジネスの世界では 「シニアシフト」が求められ、それは待ったなしの課題だ。イオンなども明確に経営戦略の中でシニアシフトを打ち出し、店舗や商品に反映し始めている。

 

ただ、労働生産人口の減少、高齢者人□の増加は明らかだが、シニアの需要を取り込むことに苦戦している企業は多い。

 

本書は少子高齢化や人口減少という危機をビジネスチャンスに変えるための方策としてシニアシフトのインパクトを説明しつつ、洞察と開拓のための実践的なヒントを示している。

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新刊:シニアシフトの衝撃~超高齢社会をビジネスチャンスに変える方法

20121119日刊工業新聞

日刊工業新聞121119_書評_2

日刊工業新聞11月19日号の新刊書評欄に「シニアシフトの衝撃」を取り上げていただきました。以下はその内容です。

 

シニアシフトは時代の流れであり、待ったなしであるというのは当然のこと。シニア層は拡大、若年層は減少するのが明らかだからだ。しかしながら、分かっていても行動できない企業は多く、行動しても苦戦しているところも多い。

 

そこで、少子高齢化や人口減少社会という危機をビジネスチャンスに切り替えるための方策として、まずシニアシフトのインパクトを説明し、シニア市場に対する洞察力と市場進出のための実践的なヒントを示した。

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「シニアシフトの衝撃」上梓に際して

スマートシニア・ビジネスレビュー 20121112Vol.184

シニアシフトの衝撃(カバー画像)1116日に新著「シニアシフトの衝撃」をダイヤモンド社より上梓します。

 

サブタイトルに「超高齢社会をビジネスチャンスに変える方法」とあるように、これはシニアビジネスに取り組むビジネスパーソン向けの本です。

 


「シニアシフト」には2種類あります。1つは、「人口動態のシニアシフト」。これは、人口の年齢構成が若者中心から高齢者中心へシフトすることです。もう1つのシニアシフトは、「企業活動のシニアシフト」。これは、企業がターゲット顧客の年齢構成を若者中心から高齢者中心へシフトすることです。

 

いま、産業界では「シニアシフト」が加速しています。人数の多い団塊世代が、2012年から毎年順番に退職年齢である65歳に達し、今度こそ大量退職して、新たな事業機会が生まれるとの期待があるからです。

 

5年前に「2007年問題」と称して、似たようなブームが起きました。しかし、今回の動きはその時の一過性のブームとは明らかに違います。今後、長期にわたって継続する社会全体の「シニアシフト」元年ともいうべき状況です。私は、シニアビジネス分野の専門家として多くの企業経営者・実務担当者とのやりとりを通じて、このことを肌身で実感しています。

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