「グローバル・エイジング・インフルエンサー」のプロフィールが公開されました

6th Asia Pacific Eldercare Innovation Awards 2018

5月16日にシンガポールのマリーナベイサンズで開催されるアジア太平洋高齢者ケア革新アワード(6th Asia Pacific Eldercare Innovation Awards)まで、あと3週間余りとなりました。

先に発表になった「グローバル・エイジング・インフルエンサー(GLOBAL AGEING INFLUENCERS)」のプロフィールが4月20日に公開されました。

今回選ばれた14人のうち、日本からはオリックスリビング株式会社の森川悦明社長、医療法人社団 悠翔会の佐々木淳理事長、そして私が選ばれています(写真参照)。

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04/23/2018 | コメント/トラックバック(0)|

カテゴリー:注目

1月20日スマート・エイジング特別セミナーへのご招待

2015年12月22日 東北大学SAC東京事務局

SAseminar0120来る2016年1月20日(水)、東京・丸の内の東北大学東京分室において、東北大学加齢医学研究所附属スマート・エイジング国際共同研究センター(SAセンター)主催で「スマート・エイジング特別セミナー」を開催します。

今回の案内は、この特別セミナーへのご招待です。セミナーは、川島隆太教授と私(村田裕之特任教授)による講演となります。

セミナーへの参加は無料です。ただし、法人の方限定です。一般個人の方や個人事業主の方は対象外とさせていただきます。

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アンチエイジングではなく、スマート・エイジング

JP総研Research 2015年3月第29号

JP総研日本郵政グループ労働組合 JP総合研究所が発行するJP総研Researchの最新号に「アンチエイジングではなく、スマート・エイジング」を寄稿しました。

今回の寄稿依頼は、昨年12月2日に日本生産性本部の主催で行われた「情報化シンポジウム・イン・京都」で「超高齢・人口減少社会に必要なスマート・エイジング」と題して講演した際、それをお聴きになっていたJP総合研究所の方からご依頼を受けたものです。

内容は講演でよくお話ししている「自分らしく元気にいきいきと過ごすための7つの秘訣」の抜粋版になっています。以下に前文を掲載します。

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自分らしく元気にいきいきと過ごすための7つの秘訣

328日 パナソニックリビングショウルーム福岡 特別講演会

panasonic_seminarパナソニックリビングショウルーム福岡の特別講演会で講演することになりました。

 

パナソニックリビングショウルーム福岡では328日に「リフォームパーク」をオープンします。今回の講演はそれに合わせた特別講演です。

 

講演のテーマは「自分らしく元気にいきいきと過ごすための7つの秘訣」。拙著「スマート・エイジングという生き方」からのエッセンスで31日に福岡市早良区でお話しした内容の短縮版です。その時の参加者の声の一部を次に掲載しています。

 

第2の人生を元気に

要介護状態にならないようにするために重要なのが生活環境です。とりわけ高齢期の転倒予防、不意の事故予防のために、浴室、トイレ、廊下などの住まいのリフォームは重要です。

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03/16/2015 | コメント/トラックバック(0)|

カテゴリー:講演

15年のシニア消費はこう読め

シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第94

格安スマホ例1.14年のヒット商品から読むシニアのニーズの背景

 

実消費で100兆円以上、私の試算で正味金融資産482兆円という世帯主60歳以上のシニア市場には大きな潜在力がある。一方、シニアの財産構造はドラスティックな構造変化が起きにくい。このため、15年のシニア市場を読むには、14年のヒット商品の背景を深く理解することが有用だ。

 

格安スマホ

 

格安スマホは14年の流行語の一つに挙げられた。主たる購入者はシニアだった。口火を切ったのは、既存の大手キャリアではなく、小売業のイオン。昨年4月、端末代と通信料合わせて2980円で発売した格安スマホに多くのシニアが飛びついた。

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シニアビジネスの基本「顧客ニーズをみたすサービス」

シルバー産業新聞110日号 新春座談会

silver_150110私が長年連載を務めているシルバー産業新聞の新年号にシニアビジネスの基本「顧客ニーズをみたすサービス」と題した鼎談が掲載されました。

 

鼎談のメンバーは、カーブスジャパン会長 増本岳さん、オリックスリビング社長 森川悦明さん、そして私です。シルバー産業新聞社長で編集長の安田勝紀さんも同席されました。この鼎談記事は紙面1ページに渡り、文字数も5千字を超える大きな扱いです。

 

実は今回の鼎談は、安田さんからの要請を受け、相応しいお二人にお声掛けさせていただき、実現したものです。お二人の共通点は介護保険制度にベッタリと依存したビジネスをせず、事業として成功していること、創業時に命を削るようなご苦労をされ、それを乗り越えてきたことです。

 

テレビで評論家の話を聴いても腹に響くことはほとんどありませんが、このお二人のお話には、退路を断って新規事業に取り組んできた人だけが持っている胆力が備わっています。

 

鼎談の一部を下記に掲載しますが、本当に素晴らしい内容ですので、これから介護保険に依存しないシニアビジネスに取り組まれようとする方は、シルバー産業新聞を購読されて全文をお読みいただくよう強くお勧めします。

 

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2015トレンド予測 50+世代 団塊、子供・孫引っ張る

日本経済新聞夕刊 20141224

nikkei141224私も参加している「トレンド&プライス面」の連載コラム「読み解き現代消費」の8人の執筆者が予測した「2015年の消費トレンド」についての特集記事が掲載されました。

 

浮かび上がったキーワードは、「消費に新たな主役」「リアルの復権」「新常識の芽生え」。私の発言が引用された箇所のみ、下記に掲載します。

 

■消費に新たな主役

 

村田裕之氏が予想するのは「世代間の資産移転」。13年4月に導入された子や孫への教育資金贈与非課税制度、16年度開始の「子どもNISA(少額投資非課税制度)」などを機に、シニア層の金融資産が次世代に移されることで、団塊ジュニア世代の家計に余裕が生まれることが期待される。

 

■リアルの復権

 

「確かなもの、普遍の真理といった不易商品が流行」(村田氏)

予測不能な自然災害の多発、インターネットを通じた広く浅い人間関係……そんな「不確かさ」に不安や疑問を抱き、「確かなもの」「リアルなもの」「手触り感」などを求める心理が高まりそうだ。

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1月22日スマート・エイジング特別セミナーへのご招待

東北大学加齢医学研究所附属スマート・エイジング国際共同研究センター

ブログ用来る2015122日(木)、東京・丸の内の東北大学東京分室において、東北大学加齢医学研究所附属スマート・エイジング国際共同研究センター(SAセンター主催でスマート・エイジング特別セミナー」を開催します。

 

今回の案内は、この特別セミナーへのご招待です。ミナー申し込み受け付けは終了しました。)

 

東北大学SAセンターでは、20154月より「東北大学スマート・エイジング・カレッジ東京(SAカレッジ東京)」を東北大学東京分室にオープンします。

 

SAカレッジ東京は、健康寿命延伸・スマート・エイジング分野における東北大学の精鋭教授陣が、企業からの参加者に対して、研究シーズ情報をレクチャーとディスカッションの形で提供し、企業の健康寿命延伸ビジネスのイノベーション支援を目的としたものです。

 

講師陣は、脳機能開発研究、脳の発達研究、運動学研究、血管生物学、免疫機能学、高次脳機能研究といった加齢医学分野に加えて、化粧心理学、コーチング研究、予防医学・疫学部門といった社会応用分野、さらには加齢経済学、シニアビジネスまで、各分野のトップランナーが勢ぞろいしています。

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12/24/2014 | コメント/トラックバック(0)|

カテゴリー:講演

今、企業が取り組むべき超高齢社会への対応

NICOプレス 201411月号

nicopress_1411公益財団法人にいがた産業創造機構(通称:NICO)が発行する機関誌、NICOプレスにインタビュー記事が掲載されました。

 

NICOプレスは、ビジネスに役立つタイムリーな特集記事のほか、ユニーク企業やその取り組み、優れた新商品の紹介、NICOの支援情報などを掲載した機関誌です。

 

最近、故郷の新潟からの仕事依頼が増えています。NICOの担当の方は、シニアビジネスの専門家を探索していて私を見つけ出したところ、新潟出身だと知ったとのことです。

 

いろいろな地域の方から仕事のご依頼をいただきますが、やはり故郷からの依頼に対しては、恩返しの気持ちからか、いつもより力が入る傾向があります。以下に全文を掲載します。

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消費増税の真の目的は社会保障の充実にあらず

410シルバー産業新聞連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第85

消費増税新聞記事消費税を10%に増税しても焼け石に水

 

この号が出る4月には消費税が8%に増税になっているだろう。増税の目的は社会保障の充実と言われる。しかし、果たしてどれだけ効果があるのかをきちんと理解している人は案外少ないようだ。

 

消費税率を5%から10%にアップした場合、金額では年間13.5兆円の税収アップとなる。このうち、約4%10.8兆円を社会保障費に回すことになっている。

 

ところが、この分だけ毎年度の国債発行は減らせるが、新たに年金や医療介護費に回せる分はない。残る約1%分の2.7兆円は、子育て支援などの社会保障の充実に回すことになっている。

 

つまり、消費税を10%に増税しても焼け石に水なのが実態なのだ。ましてや8%の増税ではそれ以下である。

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