村田裕之の団塊・シニアビジネス・シニア市場・高齢社会の未来が学べるブログ

団塊・シニアビジネスのパイオニアで高齢社会問題の国際的オピニオンリーダー、村田裕之が注目の商品・サービス、シニア市場トレンド、海外シニアマーケット動向を独自の切り口で解説。ビジネスの視点、教訓・学び、生活のヒントをお伝えします。

「シニアビジネス」の記事一覧

成功するシニアビジネスの作り方:開催報告

今回の講座の定員は100名でしたが、定員を大幅に超える161名の参加登録があり、シニアビジネスへの関心が根強いことを感じました。意外だったのは参加年齢層。50代35.2%、60代31.5%、70代以上13%、40代13%で、シニアビジネスがテーマですが当事者であるシニア層の参加が多かったです。受講者の皆さんから多くの感想をいただきました。

成功するシニアビジネスの作り方~超々高齢社会の課題をチャンスに変える~

モノ余りの時代と言われる現代でも、多くのシニアは未だ解消されていない「不(不安・不満・不便)」を抱えています。こうした「不」は「年齢」ではなく「変化」によって生み出されており、そこに目を向けてシニアの「不」を解消すれば、より付加価値の高い商品・サービスを生み出すことができます。セミナーでは、①シニア市場をどう見るか?、②シニアビジネスをどう作るか?、③そもそも、なぜ、シニアビジネスなのか?、④シニアビジネスで日本は世界のリーダーになれる、の4パートに分けてお話しします。

村田裕之講演トーク 2023年

講演は開催日時順で掲載しています。(企業内で実施のものは原則非公開です) 講演のご依頼はこちら 日付:11月18日 イベント名:スマート・エイジング・セミナー 場所:プラウドタワー仙台晩翠通セントラル棟(仙台市二日町) […]

潜在顧客への認知度獲得のための3つのステップ

先日、一般社団法人シルバーパートナーズの特別講演会でお話ししてきました。この団体はシルバー顧客向けにサービス提供をしている事業パートナー48社が集まっている団体です。代表理事の加藤鉄男さんが便利屋をやっていて高齢者からの依頼が年々増えてきており、便利屋以外の相談事、例えば施設・相続・住まい・近所とのトラブル等々、加藤さんだけでは解決出来ないことが沢山出てきたため8年前に設立したそうです。この話を聞いて私はかつて拙著「シニアビジネス『多様性市場』で成功する10の鉄則」で紹介した米国のミスターハンディマンのことを思い出しました。

超々高齢社会を持続可能にして世界に貢献しよう

10月9日に日本科学未来館で開催されたMED2022の全編動画が公開されました。私は「超々高齢社会を持続可能にして世界に貢献しよう」というテーマで、自分が取り組んできたシニアビジネスの観点から、世界中で進む社会の高齢化のなかで、どうすれば日本と世界に貢献できるのかをお話ししました。持ち時間15分+αの条件で話すには大き過ぎるテーマでしたが、時間の制約があることで本当に伝えたいことが結晶化できた気がします。
TVタックル出演

村田裕之講演トーク 2022年

講演は開催日時順で掲載しています。(企業内で実施のものは原則非公開です) 講演のご依頼はこちら 日付:11月26日 イベント名:東北大学スマート・エイジング市民セミナー 場所:東北大学片平キャンパス(仙台市青葉区片平) […]

94%が「よかった」と評価:シニア市場の勘所がわかるセミナー

さる8月26日に開催の特別セミナー「シニア市場とスマート・エイジング・ビジネス」の開催報告が公開されました。参加者の評価では「とてもよかった」85%、「まあまよかった」9%で、94%の方が「よかった」と評価されています。また参加者から「シニアビジネスについては、これまでは抽象的でしたが、今回のセミナー受講によって具体性を感じたことと、気づきを多く頂く事ができました。素晴らしいセミナーでした」「久しぶりに村田先生のお話を伺い、流石シニアビジネスの第一人者の方だと感服し、大いにビジネスのヒントになりました」など沢山の評価をいただきました。
フィンランド夏風景

コロナ後の経済再生の牽引役「シニア市場」の勘所がわかるセミナー

ここ1年半、新型コロナウイルス感染症絡みの話題が続き、当初は基礎疾患を持つ割合の高いシニア層は、あたかも社会的弱者のように扱われてきました。 一方、そのおかげでワクチン接種を他の年齢層より早く受けられ、相対的に重症化リスクが低くなったため、政府による行動規制がなければ、実は積極的な消費行動を取る人が多くなっています。そもそも60歳以上の人の市場は106兆円程度あり、実はこの数値は2021年度一般会計予算107兆円とほぼ同じ規模なのです。コロナ禍に伴う行動規制が緩和されれば、シニア層がリベンジ消費も含めて経済再生のドライブになるのは間違いありません。

シニアの特性を踏まえたヘルスケアビジネス

私は2011年と2012年に中部経済産業局からのご依頼で、新ヘルスケア産業創出懇談会の委員を務めました。私の記憶では、この委員会ができるまでヘルスケア産業と言えば医療や介護のことで厚生労働省の管轄でした。当時、厚生労働省の高齢者政策は、高齢者を社会的弱者とみなし、いかに保護するかという観点が主流で「アクティブシニアビジネス」というと、高齢者をだまして金をふんだくるようなイメージを持たれていました。そこにシニア市場を成長市場と位置付けて、産業振興のけん引役にできないかというのが、「新ヘルスケア産業」という考え方でした。現在、経済産業省にヘルスケア産業課ができたのは、9年前のこの委員会が基になっています。