年齢差による経験差は「学び」で埋められる

スマートシニア・ビジネスレビュー 2018年3月14日 Vol.223

私が応援しているベンチャー企業、株式会社チカクの主力商品「まごチャンネル」が、製品デザインの分野で世界的に権威ある「iFデザインアワード2018」を受賞しました。

このアワードは、ドイツ・ハノーバーを本拠地とする世界で最も長い歴史を持つ独立系デザイン団体iF International Forum Designが主催しており、毎年優れたデザインの製品を選出し授与しています。

過去の受賞作品にはアップル社のMacBookシリーズやiPhoneシリーズなども名を連ねており、このアワードの水準の高さが伺えます。

今年度は54の国・地域から集まった6,400件を上回る応募があったとのこと。オシャレなデザインの多いヨーロッパ製品が居並ぶ中で、日本のベンチャー企業の製品が選ばれたのは素晴らしいことです。

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なぜ、シニアのSNS利用者は増えないのか?

シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第129回

60歳以上のSNS利用者が過去4年間、2割で頭打ち

最近の総務省通信利用動向調査を眺めると面白いことに気が付く。それは、SNS(ソーシャル・ネットワーク・サービス)の利用率が2013年から2016年の4年間、13歳から59歳までの年齢層では毎年上昇しているのに対し、60歳以上では20%程度で変わっていないことだ(図表1)。

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シニア向けネット調査の注意点は?

高齢者住宅新聞連載 村田裕之の「シニアビジネス相談室」第5回

自由記入欄は宝の山!回答促す工夫を

シニア向けにネット調査する場合の注意点は三つあります。第一にアナログ情報が欠落する点、第二に入力インターフェイスが障害になりやすい点、第三に母集団にバイアスがかかりやすい点です。

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シニアのニーズを知りたいのですが

高齢者住宅新聞連載 村田裕之の「シニアビジネス相談室」第4回

シニア市場に参入したいという企業担当者から必ず受ける質問の一つは「シニアが何を必要としているかそのニーズを知りたい」というものです。その解答を得る手段として彼らが頻繁に行なうのがアンケート調査です。

そうした調査を調査会社等に委託するのですが、その結果があまり役にたたない場合が多い。最大の理由は、アンケート調査という手法に構造的な限界があるにも関わらず、それを認識しないで実施するためです。

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まごチャンネル テレビ越しの親孝行

日本経済新聞夕刊 2017年9月14日 読み解き現代消費

日経夕刊2面の連載コラム「読み解き現代消費」に寄稿しました。この連載は連載開始から3年以上経過していますが、おかげさまで評判が良いようで、来年3月までの継続が決まっています。

現代はスマホ、タブレットで手軽に写真や動画が見られる時代。しかし、ネックは画面が小さいこと。スマホ全盛時代だからこそ、スマホではできないことに価値が上がります。今回はそんな事例を取り上げました。

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操作法講座 先生も同年代 架空請求には応じない

読売新聞7月22日 シニアもスマホ

読売新聞のシリーズ記事「シニアもスマホ」に私のコメントが掲載されました。

記事では世田谷区で開催の「すまほ茶屋」の様子が紹介されています。ここでは講師の女性が73歳、受講生も60、70歳代が大半。講師と受講生が同年代なので、その年代がつまずきやすい点がよくわかるのが特長とのことです。

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元気なシニア おしゃべりで幸せホルモン

日本経済新聞夕刊 2017年7月20日 読み解き現代消費

日経夕刊2面の連載コラム「読み解き現代消費」に寄稿しました。この連載は開始から3年以上経過していますが、おかげさまで評判が良いようで、来年3月までの継続が決まっています。

今回の寄稿のきっかけは、先月アメリカに行ったときに年配の友人たちがあまりに元気で明るく、活動的なのを見て「この人たちは何でこんなに元気なんだろう?」と思ったことです。
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高齢世帯でのスマホ、タブレットの普及状況とその原因

Clinic ばんぶう7月号連載 データから読むイマドキ「シニア」の実態第12回

2012年から15年までの総務省統計局「通信利用動向調査」を見ると面白いことに気が付きます。世帯主の年齢階級別のスマートフォンとタブレットの保有率が、15年から、それぞれ65歳以上、70歳以上でのみ減少に転じているのです(図1、図2)。

12年頃に発表された多くの市場予測ではスマホ、タブレットのいずれも毎年増加し続くとされていました。実際、通信事業者やメーカーはシニア向け商品の普及にかなり注力してきました。にもかかわらず、こうした結果になっている理由は何でしょうか。

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Smart Aging 特集 The Next Silver Rush

The Journal 5月号

在日米国商工会議所が発行するThe Journal 5月号の特集「The Next Silver Rush」に私への取材を基にした引用記事が掲載されました。

今回の特集タイトルは「The Next Silver Rush」ですが、興味深いことに、日本をはじめ、どの国でも数年おきにSilver Rush=シニアビジネス・シニア市場への注目が起きる傾向があります。

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シェアリング・エコノミーとシニア市場の可能性

高齢者住宅新聞 介護保険に頼らないシニアビジネス成功さらなる12のヒント 第10回

シェアリング・エコノミーとは、個人保有の遊休資産(スキルのような無形資産も含む)の貸し出しの仲介サービスによる経済活動の総称をいう。貸主には遊休資産活用による収入メリット、借主には所有なしに利用できるメリットがある。

ただし、貸し借りが成立するためには、信頼関係の担保が必要だ。この仕組みとしてソーシャルメディア活用による緩やかなコミュニティ機能の活用が多い。

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