「自分史」作って次へ一歩 現役世代研修でも

日本経済新聞夕刊 2020年4月2日

自分史を書く意味は何か?

日本経済新聞夕刊の「自分史」に関する記事に私のコメントが掲載されました。

以前から申し上げていますが、自分史の効用は大きく二つあると思います。一つは、自分史を執筆する活動が、認知力の向上や心理発達的な心地よさに結びつくこと。もう一つは、自分史というテーマを通じて同好の士との出会いや交流が深まることです。

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好きなことを見つけて「自分軸」で生きていこう

めいぷるくらぶ 2020春号 人生100年時代を生き抜くヒント

日本航空健康保険組合の機関誌「めいぷるくらぶ」

日本航空健康保険組合が発行する雑誌にインタビュー記事が掲載されました。

このインタビューを受けたのは、実は昨年12月初旬。新型コロナウイルスのおかげで、人生100年どころか、明日の健康がどうなるかが見えない雰囲気に様変わりしました。

今の日本の最大の懸案はいかにして医療崩壊を起こさないようにするか。感染クラスターの発生を防ぎ、重症者数を最小化して時間を稼ぎ、人工呼吸器や対応可能な病室の整備をしながら、ワクチンと治療薬の開発を行うことです。

一方で重要なことは、私たち一人ひとりが予防的な生活スタイルを身体化し、免疫力を向上することです。拙著「スマート・エイジング」で書いた「加齢適応力」を身に着ける生活習慣とは、新型コロナウイルス蔓延の時代こそ、必要なものだと改めて認識しています。

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その減塩食 高血圧に効く?効果あり2割、遺伝子が決める

2020年2月21日 日経MJ連載 なるほどスマート・エイジング

高血圧には減塩食が常識となっていますが・・・

日経MJ シニアBIZ「なるほどスマート・エイジング」連載11回のテーマは「その減塩食 高血圧に効く?」

高齢者住宅などでは、高血圧だとすぐに減塩食を食べさせられます。しかし、減塩食を食べたからと言って、必ずしも血圧が下がるとは限りません。

減塩食が血圧低減に効くかは遺伝子で決まるためです。その最新事情を解説しました。

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ファイナリスト決定!第8回高齢者ケア・イノベーション・アワード

Ageing Asia Innovation Forum 2020

Eldercare Awards 2020

ファイナリストに選ばれたグルントビー

第8回「Asia Pacific Eldercare Innovation Awards 2020(アジア太平洋高齢者ケア・イノベーション・アワード)」のファイナリストが決定しました。

私はこのアワード設立された第1回から審査員を務めていますが、毎年日本からのノミネートが少ないのが残念でした。しかし、今年度は昨年度に比べ日本企業からの選出が増えました。

FACILITY OF THE YEAR – AGEING-IN-PLACE部門では、株式会社グルントビー(菅原 健介 代表取締役)が選ばれました。

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「顧客を囲い込む」という発想を捨てる

高齢者住宅新聞連載 村田裕之の「シニアビジネス相談室」第30回

でんかのヤマグチ営業車

私の所に「お金と時間に余裕のあるシニア顧客を会員制サービスで囲い込みたい」という相談を受けることが時々あります。

しかし、この類の話でうまくいった例はほとんどありません。その最大の理由は「囲い込み」という言葉に潜む売り手の論理が、顧客のニーズと相容れないからです。

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提出期限1月末に延長!介護ビジネス国際化の登竜門

第8回Asia Pacific Eldercare Innovation Awards

16年の第4回に最優秀在宅医療介護事業者賞を受賞した悠翔会の佐々木淳理事長

昨年は大変お世話になりました。本年もよろしくお願いいたします。

来る5月20日に発表される第8回 Asia Pacific Eldercare Innovation Awardsへの応募期限が、日本企業に限り提出期限を19年12月末から20年1月末に延長されました。

このアワードは、シンガポール拠点のAgeing Asia社が主催し、アジア太平洋地域の高齢者ケア事業者で分野毎に優れた業績を上げている企業・団体を表彰するものです。今年で第8回目となりますが、年々注目度が上がり、応募者も増えています。

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さらに増刷・3刷決定!成功するシニアビジネスの教科書

2019年1月26日 村田裕之の活動

「成功するシニアビジネスの教科書」の増刷が決定しました。

この著書は2014年6月発売なので、すでに4年7か月経過しています。年々減少傾向が続く出版市場では、これだけ時間が経てば通常は廃刊になります。

ところが、逆に増刷になったのです。これは良い意味でかなり異例です。

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退職者向けサービスの落とし穴は?

高齢者住宅新聞連載 村田裕之の「シニアビジネス相談室」第18回

企業の「退職者」あるいは在籍中の「退職予備軍」を対象としたビジネスの動きが後を絶ちません。実はこうした動きはかなり昔からあります。

にもかかわらず、ビジネスとして成功している事例は非常に少ない。その理由を10年以上前にパソナ、東京電力が中心に立ち上げた退職者支援サービス会社NARP(ナープ)を例にお話ししましょう。

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新規事業の芽は顧客の「不」(不安・不満・不便)にあり

シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第139回

日本企業の経営者(特に大企業)には、ニッチ分野は手間がかかり、割に合わないと軽んじる人も少なくない。

だが、初めはニッチに見えても、ちりも積もればビッグビジネスになる例は少なくない。その起業時にどのような物の見方をしているかが重要だ。カーブス創業者のゲーリー・ヘビン氏はかつてこう話していた。

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日本企業はシニアへの売り方が上手 高齢者でも高齢者として扱わない

The Economist, Aug 4th 2018

英国の経済誌The Economist私への取材を基にした記事が掲載されました。英語のタイトルはJapanese firms get better at selling to seniors: Not treating anyone as if they are old is essentialというもの。日本企業のシニア向けの売り方が巧みであるとの内容です。

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