高齢の働き手が社会参加する秘訣は?日本の経験に学ぶ

10月12日 Asia Pacific Summit 2017(台湾)

10月12日、台北市で開催のAsia Pacific Summit 2017で基調講演とパネルディスカッションに参加することになりました。

講演のタイトルは「What are the secrets to engage older workers? Lesson learned from Japan(高齢の働き手が社会参加する秘訣は?日本の経験に学ぶ)」です。

台湾の高齢化率は現時点で14%、日本の27.3%に比べれば、まだ若い国です。しかし、台湾の出生率は1程度と日本より低く、今後急速に高齢化が進むと予想されています。

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台湾の雑誌「康健」にインタビュー記事が掲載されました

9月1日 台湾コモンヘルスマガジン社

台湾の雑誌「康健」に私へのインタビューをもとにした特集記事が掲載されました。
この雑誌名は日本語の健康をひっくり返した名前で、文字通り健康関連雑誌です。記事は以下の質問に対する回答が中国語で掲載されています。

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高齢世帯でのスマホ、タブレットの普及状況とその原因

Clinic ばんぶう7月号連載 データから読むイマドキ「シニア」の実態第12回

2012年から15年までの総務省統計局「通信利用動向調査」を見ると面白いことに気が付きます。世帯主の年齢階級別のスマートフォンとタブレットの保有率が、15年から、それぞれ65歳以上、70歳以上でのみ減少に転じているのです(図1、図2)。

12年頃に発表された多くの市場予測ではスマホ、タブレットのいずれも毎年増加し続くとされていました。実際、通信事業者やメーカーはシニア向け商品の普及にかなり注力してきました。にもかかわらず、こうした結果になっている理由は何でしょうか。

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キレる高齢者 脳トレで感情抑えて

日本経済新聞夕刊 2017年3月23日 読み解き現代消費

日経夕刊の連載コラム「読み解き現代消費」に『キレる高齢者 脳トレで感情抑えて』を寄稿しました。

「読み解き現代消費」は、毎週木曜日、気になる消費トレンドについて、その背景などを読み解くコラムです。私も執筆者の一人に名を連ねており、一か月半に一度のペースで寄稿しています。以下に全文を掲載します。

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超高齢社会で求められる生活習慣としての脳トレ

シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第117回

社会問題化した高齢ドライバーによる交通事故

昨年に目立ったのは高齢ドライバーによる交通事故だ。この類の事故は昔からあったが、昨年は事故の起きる件数、ペースが急増し、一気に社会問題化した。

これまで政府や自治体、警察は65歳以上の高齢者の認知機能検査を強化し、認知機能が不足すると判断された場合は、運転免許の「自主返納」を推し進めてきた。このおかげで65歳以上の高齢者で15年に自主返納したケースは、10年前の15倍に当たる27万件に達している。だが、この数値は65歳以上の免許保有者の2%弱に過ぎない。

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高齢者に対するコンビニエント(便利な)ケア

Stanford Social Innovation Review 2017年冬号

ssir_cover米国スタンフォード大学が発行する「Stanford Social Innovation Review 」2017年冬号の特集記事「高齢者に対するコンビニエントケア(Convenient Care for the Elderly)」に私へのインタビューをもとにした記事が掲載されました。

記事の内容は、超高齢社会の日本ではコンビニが地域の高齢者にとっての高度な生活インフラになっており、米国のコンビニとは大きく異なっているというものです。

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筋力の衰えを予防する

解脱11月号 連載 スマート・エイジングのすすめ 第23回

%e8%a7%a3%e8%84%b1%e4%bc%9a_%e6%8e%b2%e8%bc%89_11%e6%9c%88%e5%8f%b770代の筋肉量は、20代の半分

厚労省の国民生活基礎調査(2013年)によれば、要介護状態になるきっかけの第一位は「脳卒中」、第二位「認知症」、第三位「高齢による衰弱」、第四位「転倒・骨折」、第五位「関節障害」です。

第四位「転倒・骨折」の大きな原因は加齢による「下半身の筋力低下」です。また「高齢による衰弱」は最近フレイルなどと呼ばれ、これも運動不足による筋肉の衰えであることが分かっています。

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シニアのスマホ利用の現状と利用者拡大に必要なこと

高齢者住宅新聞 介護保険に頼らないシニアビジネス成功さらなる12のヒント 第5回

koureishajuutaku16105世帯主の年齢階級別のスマートフォンとタブレットの保有率が、15年から、それぞれ65歳以上、70歳以上でのみ減少に転じている(図1、図2)。

12年頃に発表された多くの市場予測ではスマホ、タブレットのいずれも毎年増加し続けている。実際、通信事業者やメーカーはシニア向け商品の普及にかなり注力してきた。にもかかわらず、こうした結果になっている理由は何か。

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シニアビジネスがわかれば、成熟市場が成長市場になる

月刊マーチャンダイジング 2016年10月号〈STUDY シニアビジネス研究〉

marchandizing_coverスーパーマーケットやショッピングセンター、ドラッグストア業界の専門誌、月刊マーチャンダイジングに「不満、不安、不便-「不」の解消にこそチャンスあり シニアビジネスがわかれば、成熟市場が成長市場になる」と題して、私へのインタビューと著書をもとにした特集記事が掲載されました。

表題は正確に言えば「シニアビジネスの勘所がわかれば、成熟市場を成長市場に変えられる」でしょうか。

かねてから主張している通り、飽和市場というのは、実は市場が飽和しているのではなく、市場を見る私たちの頭の中が、物の見方が“飽和”している場合がほとんどです。

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知っておきたいシニアのネットショッピング事情

シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第112回

fig2_silversangyo1608総務省が実施している「家計消費状況調査」、「平成 26 年全国消費実態調査」を眺めると一般にはあまり知られていないシニアのネットショッピングの最新動向がわかる。今回はそのなかから特に重要と思われる三点を紹介したい。

70歳以上の高齢者でも50歳代並みに支出

第一点は、50歳以上のネットショッピング利用者の割合は、年齢が上がるにつれて減っていくものの、利用者の支出総額は50歳代、60歳代、70歳以上でほぼ同水準となっている点。つまり、70歳以上の高齢者でもネットショッピングを利用している人は、50歳代並みに支出しているということだ。この点を次に詳細に説明しよう。

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