シニアの財布はSNSで本当に緩むか?

スマートシニア・ビジネスレビュー 20131113Vol.197

同行の士との旅行の例118日の日経朝刊・消費面に「シニアの財布SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)で緩む 同年代で旅行/カメラ機種競う 趣味の仲間集い奮発」という記事が掲載されました。

 

記事の要旨は「旅行やスポーツなど、60歳前後の中高年が交流サイト(SNS)への参加をきっかけに趣味への支出を増やしている。インターネット上では同世代の同好の士を集めやすい。仲間で集まると、奮発する人もいる。資産が比較的多いとされるシニア世代の消費拡大につながりそうだ」とのことです。

 

しかし、実態はこの記事ほど単純ではないでしょう。

 

シニアの消費行動で重要なのは、対象とする商品・サービスに対する「信頼度」です。そして、SNSを介したやりとりでの、商品・サービスに対する信頼度とは「情報発信者の信頼度」に他なりません。

 

一方、情報発信者の信頼度は、「情報発信者の専門性」×「情報発信者との関係性」で高まります。

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シニアの財布SNSで緩む 趣味の仲間集い奮発

日本経済新聞  2013118日朝刊

IMG_1680118日の日経朝刊・消費面に「シニアの財布SNSで緩む 同年代で旅行/カメラ機種競う 趣味の仲間集い奮発」という記事が掲載され、私のコメントが最後の方に引用されました。

 

シニアのSNS利用と言う場合、二つの点で注意が必要です。一つはシニアと一口で言っても団塊世代よりも若い65歳以下の層と以上の層とではネットの利用率にかなり差があること。もう一つは、SNSと言っても、不特定多数が入り乱れるツイッターなどより、誰が誰なのか顔が見えるクローズドな会員制サービスの利用度が高いことです。

 

特にフェイスブックは、65歳以上のアクティブ利用者はまだまだ少ないですが、それよりも若い年齢層ではそれなりに利用者が存在します。特に50代では高校時代や大学時代の同級生との交流の場「ネット同窓会」が頻繁に行われる傾向が見られます。

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香港理工大学アクティブ・エイジング研究所のアドバイザーに就任しました

2013115日 村田裕之の活動

IMG_1616-2111日付で香港理工大学(The Hong Kong Polytechnic University)のアクティブ・エイジング研究所(Institute of Active Ageing)の国際アドバイザーを務めることになりました。

 

向かって左がヘルス・ソーシャルサイエンス学部のヤップ学部長、右の女性がアクティブ・エイジング研究所のテレサ・ツイアン所長。

香港理工大学は、設立19年の香港で最も若い大学ですが、非常にアグレッシブで実践的な大学です。キャンパスは、香港・九龍(カルーン)地区でもっとも賑わいを見せる商業・文化地域である尖沙咀(チムサーチョイ)にあり、大変モダンな都市型大学です。

 

大学の名の通り、技術系大学でありながら、かつ、実践的な学問を尊重する実学志向の強い大学です。その一端が観光学部に見られます。

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シニアシフトと業界の取るべき方向性 (4)食品メーカー

販促会議12月号 連載 実例!シニアを捉えるプロモーション 第10 

表紙前回取り上げた、家電メーカー同様、シニアシフトへの対応が遅いのが食品メーカーだ。特に菓子や乳製品は長い間子どもや若者など若年層がターゲットだったため、メーカーの中に「菓子は若者向け」という固定観念ができ上がっている例が多い。しかし市場がどんどん高齢者層にシフトしているのだから、市場の変化に合わせて供給サイドも発想転換の必要がある。

 

1.「子ども向け」に売っていたものを「シニア向け」に売ってみる

 

食品メーカーの新製品プレスリリースを見ると、ターゲット顧客が「20代から30代」と記載されている例が非常に多い。しかし、製品をよく眺めると、ちょっと工夫すればもっと上の年齢層にも売れそうなものも多く見られる

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親が元気なうちに準備を 介護のココがポイント①老人ホーム

解脱11月号 特集 しあわせ家族研究室

解脱_2013年11月号_表紙_2介護があなたのもとに訪れるのは、ある日突然のことかもしれません。そうしたときに慌てないためにも、備えが肝心です。ロングセラー『親が70歳を過ぎたら読む本』の執筆をはじめ、シニアビジネスのパイオニアとして知られる、村田裕之先生に介護のポイント、とくに今回は「老人ホームの選び方」をお聞きしました。

 

親が元気なうちに準備を

 

日本人の約8割は年を取っても「今住んでいる自宅に住み続けたい」と思っています。しかし要介護度が増すと、介護を行なう家族の負担は計り知れません。そうしたことを考えると、老人ホームの選択肢は考慮すべきものです。

 

私たちは、老親が要介護状態になり、慌てて施設を探して、トラブルに見舞われることがとても多い。これを考えると、親が元気なうちに老人ホームに体験入所するなどして、準備をしておくことが大切です。

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スマート・エイジングとシニアビジネス

メトス 未来ビジネス対談 暖話談考

metos株式会社メトスは日本における暖炉・薪ストーブ、サウナ、温浴設備、介護浴槽などのパイオニア。このたび、同社の未来ビジネス対談 暖話談考(だんわだんこう)に同社の神山敏社長との対談が掲載されました。

  

神山社長は、今では当たり前になった個人で入浴できるオリジナル介護福祉浴槽「個粋(こいき)」を日本で初めて開発した個浴のパイオニアです。

 

同社が介護浴槽の販売を開始したのは1997(平成9)年。その頃の日本の介護浴槽は特殊な機械を使った大型浴槽がメインでした。しかし、大型浴槽での入浴は、ガチャガチャッと金属音を響かせながら、横たわるお年寄りをまるで物体のように洗ってはドボンとお湯につけて出す、まさに流れ作業の“人体洗浄”でした。

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高齢者にやさしいと高齢者に嫌われる

1028日 ソウル・シニア・フェスティバル国際コンファレンス

ブログ用1030日の香港での国際コンファレンスの直前、1028日に韓国ソウルでの国際コンファレンスでも講演することになりました。

 

このコンファレンスは、韓国ソウル市が1024日、25日、28日開催するソウル・シニア・フェスティバルの一環として開催されるものです。

 

コンファレンスのテーマは「Healthy Workforce(いつまでも健康で働ける場所)」。韓国政府は、定年を55歳から60歳に変更することを発表しており、雇用者と被雇用者の双方により高齢でも健康的に働き続けられる環境の整備を求めています。

 

しかし、実際どのようなことが求められていくのかについては未知の部分が多く、国際コンファレンスを開催することで外国のノウハウを吸収したいという思惑があるようです。日本はすでに定年が65歳になっているので、この点でもかなり進んでいると言えますね。

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超高齢社会への創造的対応:日本の経験から学ぶ

111日 香港理工大学アクティブ・エイジング・セミナー

poster_PolyU111日に香港理工大学(The Hong Kong Polytechnic University)で開催されるアクティブ・エイジング・セミナーで講演することになりました。

 

このセミナーは、香港理工大学の「アクティブ・エイジング研究所(The Institute of Active Ageing)」の主催で行われるものです。

 

アクティブ・エイジング研究所は、香港理工大学の教授陣、研究者23名を横断的に束ねて、来るべき超高齢社会に向けた研究を大学一丸となって推進するための組織です。

 

私の講演テーマは「Creative responses to the super-aged society: lessons from Japan(超高齢社会への創造的対応:日本の経験から学ぶ)」。

 

世界で最も早く超高齢社会になった日本は、多くの課題に直面しています。しかし、必要は発明の母。こうした課題にいち早く取り組むことで、他国に先駆けて解決策を見出すことができます。そして、それらの解決策は、これから順番に高齢化する他国から見れば、大きな魅力になるのです。

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シニアシフト時代、ファミリーレストランはどう進化すべきか?

20131010 シルバー産業新聞連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第79

ファミレスメニュー高度成長期に業績を拡大してきた企業には、いまだに若者やファミリー層を主要ターゲットにしているところも多い。年々売上げ減にさらされているにもかかわらず従来のビジネスモデルからなかなか脱却できていない業態の一つがファミリーレストランだ。こうした業態では、シニアシフトの進展に合わせて新たな方向性が求められている。

 


退職シニア層には「第三の場所」の機能を提供する

 

ファミリーレストラン最大手のすかいらーくが、約1300店ある「ガスト」を2014年から4年間で130億円を投じて全店改装する。改装の柱はシニア層への対応だ。4人がけのボックス席は背もたれを高くし、個室感覚で使えるようにし、内装も落ち着いた木目調などにするとのことだ。

 

しかし、せっかく多額の投資をするのであれば、退職シニア層のニーズをとらえた本質的な改装に踏み込むべきだ。そのカギとなるのは「退職者のための第三の場所」の機能である。

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シニアの利便性に特化した店・売場づくりを

日販通信10月号 特集 シニアが喜ぶサービス・商品・店づくり

表紙日販通信は日販(日本出版販売株式会社)が発行する全国の書店向け月刊誌。日販は、書籍・雑誌の流通を担う国内最大の出版販売会社(出版取次)です。

 

シニアシフトはあらゆる業種に影響を及ぼしていますが、小売店としての書店にも当然その影響が表れています。

 

今回のインタビュー記事は、書店においてシニアシフトをどのようにビジネスチャンスに変えていくべきかを語りました。以下、インタビュー記事全文です。

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