年を重ねるごとに賢く輝く生き方は年齢の変化に前向きに対すれば可能に

学研 らくらく年金暮らし 2014年秋号 Let’s Smart Ageing

hyoshi250代以降の人たちが不安に思う内容について、さまざまな対処法を紹介してきました。でもただ不安に思うだけでなく、もっと前向きにこれからの人生に向きあえないものでしょうか。東北大学加齢医学研究所の村田裕之さんにアドバイスをいただきます。

 

今後は第2の人生と区切らず生涯で自分の生き方を考える時代

 

高齢社会研究の第一人者村田裕之さんは、シニアの後半生を活力にあふれたものにするための講演を全国で行っています。そんな村田さんに、シニア世代の3大悩みの解決策についてお聞きすると「私は健康・経済・孤独の3K不安を解消すること」と即答。あらためてシニアが関心を多く寄せているテーマだということが伺えます。

 

 

健康への不安も、原因を知れば対策はできる

 

1番目の健康不安にはどう対処したらいいのでしょうか。65歳以上の高齢者のうち、85歳を過ぎると女性が474%、男性は312%が介護認定を受けているのが現状。

 

 「その原因のトップは脳血管性疾患、いわゆる脳卒中です(グラフ参照)。次に多いのが認知症、以下関節障害、骨折・転倒と続きます。これらより介護が必要になる原因の75%は、脳と運動器に関わるものだということがわかります。ということは、脳を鍛え、運動で体の機能低下をくい止めていけば、年をとっても元気に過ごすことができるんですね

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顧客ニーズが直接見える仕組みを「自前」で持つ

1010 シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第90

コールセンター業者に委託した市場調査結果の90%は役に立たない

 

シニア市場に進出するためには、まずは何から始めたらいいのか?こんな質問をよく受ける。それに対する一番の答えは、顧客ニーズが見える仕組みを自前で持つことだ。

 

一般に大企業がシニア市場への足がかりとして最初に行うのが、調査会社にアンケート調査、グループインタビューなどの市場調査を依頼することだ。しかし、私が見てきた限り、そうした調査結果の90%は役に立っていない。

 

なぜなら、調査を依頼する側が、シニア市場でどのような商品やサービスを生み出して、どういう販路で売り出していくか、といった戦略仮説がないまま、とりあえず市場の状況を調べてみよう、という程度のものが結構多いからだ。

 

その程度のことに割ける予算があるのなら、自社で製造した商品が末端のエンドユーザーの間でどのような売れ方をしているのか、どういう評判になっているのかということを、量販店や中間卸経由ではなく、直接、自分たちが知ることのできる仕組みづくりにお金をかけるべきである。

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”いまどきシニア”は千差万別 着目すべきは年齢よりも「変化」

電通報9月号 識者の目

月刊電通報_2014年9月号現在は4人に1人、2033年には3人に1人が65歳以上という超高齢化が進行している日本。2000年に立ち上がった「電通シニアプロジェクト」は、これまでさまざまな高齢化テーマに取り組んできた。その責任者を務める電通総研の斉藤徹氏が、団塊世代・シニアマーケット研究の第一人者である村田アソシエイツの村田裕之氏を招いて、“いまどきシニア”の実像と攻めどころについて徹底討論した。

 

斉藤 村田さんはよく「シニア市場は多様なミクロ市場の集合体である」と言っています。年齢的な点では、60歳と80歳や90歳では1世代違うので、物事に対する価値観は全く違ってくる。経済的な側面でも、高齢層の場合は「持てる者」と「持たざる者」の差が、若年世代と比べると非常に幅広い。また、ライフステージごとに多様なニーズがあることも考え合わせれば、シニアの中のどんな人の、どんなニーズをくみ取ってアプローチするのか起点をきっちり詰めないと、あまりに漠然としてしまう。

 

村田 おっしゃる通りですね。例えば、高齢者を「お年寄り」というと、社会的弱者といったイメージで見がちです。一方、「アクティブシニア」というと、かなりの資産貯蓄があって、高額商品もよく買うといったイメージがあります。これは実はどちらも正しくない。同じ高齢者でも、あるときは高額商品を買いつつ、一方で非常につましい生活習慣を送っている場合もあります。

 

私がいつも言うのは、「年齢よりも変化に目を向けよ」です。例えば、ライフステージの「大きな変化」。男性ならまず定年がある。ただ、定年になっても再雇用されるセミリタイア層が増えています。完全リタイアするのは今は65歳くらいでしょうが、その完全リタイア時期も今後はさらに高齢になっていく。

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近未来のシニアの消費行動をどう読み解くか?

不動産経済 連載シニアシフトの衝撃 第7

ショールーミングで購入されやすいものスマートシニアの増加でモノが売りにくくなる

 

IT機器が普及すると市場の情報化がどんどん進んでいく。すると、市場がガラス張りになり、商品の売り手はごまかしが効かなくなる。ネットで見れば、ほとんどのモノが、どこで、いくらで売られているかがわかってしまう。

 

最近は「ショールーミング」と呼ばれる消費行動を取る人が増えた。これは、ネットであらかじめ欲しい商品の情報を調べたうえで、店頭で実際の商品を手に取って確認し、店員に価格を尋ねたうえで、ネットで購入するというものだ。

 

情報武装した「スマートシニア」もこのように、ネットを縦横に活用して情報収集を徹底し、商品をじっくり吟味して決して衝動買いをしない。特に高額商品はその傾向が強い。

 

こうした「スマートシニア」が増えていくと、簡単に商品が売れにくくなる。すると市場は「売り手市場」から「買い手市場」になっていく。その結果、従来の売り手の論理や常識が通用しなくなる。

 

たとえば、有料老人ホーム市場は、従来の常識が覆った市場の典型である。数年前の常識は、数年後には通用しない。そうした事例が数多く見られる市場だ。

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「どうする?親の家の片付け」をPHP研究所から上梓します

2014825日 村田裕之の活動

cover_332_500826日にPHP研究所より、私が監修を担当した新著「どうする?親の家の片付け」を上梓することになりました。

 

新著はここ数年ブームになっている「親の家の片付け」がテーマです。

 

突然、親の家の片づけをしなければならなくなった……。

近い将来、親の家を片づけることになりそう……。

 

テレビや書籍、雑誌には、すでに多くの関連情報があふれています。

 

しかし、そもそも「なぜ、子どもが親の家の片づけをしなければならないのか?」と感じている方も少なからずいらっしゃるのではないでしょうか。

 

本書はその疑問に対する答えを教えてくれます。

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市場調査アンケートをやる前に知っておくべきこと

810 シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第89

ロングステイ_マレーシア未経験なことへの「意向」を尋ねると回答の信憑性は低下する

 

シニア市場に参入したいという企業担当者から必ず受ける質問の一つは、「シニアが何を必要としているか、そのニーズを知りたい」というものだ。そして、その解答を得る手段として彼らが頻繁に行なうのがアンケート調査である。ところが、その実施方法や設問の設計などにしばしば問題が見られる。

 

アンケート調査という手法は、設問を回答者の「現状の事実関係の確認」に限定すれば、回答者が虚偽の回答をしない限り有用だ。たとえば、性別、住所、年齢、生年月日、資格の有無などを尋ねる場合である。

 

ところが、設問内容を未経験なことに対する「願望」や「意向」を尋ねる性質のものにすると、その回答の信憑性は著しく低下する。

 

たとえば、40歳から60歳までの母集団に「あなたは、海外に数か月滞在するロングステイをしてみたいと思いますか?」「ロングステイの場所は、カナダ、オーストラリア、タイ、マレーシアのどこがいいですか?」「ロングステイにいくらまで予算をつぎ込めますか?」などの設問の場合だ。

 

回答者は、自分が経験したことのない商品・サービスに対しては、実感が湧かないため「明確な判断基準」を持たない。このため、回答への意識が希薄になりやすく、回答内容の信憑性が低下する。

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エイジフレンドリーの落とし穴

保険毎日新聞 連載 シニア市場の気になるトレンド 第5回

多摩ニュータウン世界中に広まりつつあるエイジフレンドリーという言葉

 

近年、エイジフレンドリーという言葉が日本のみならず、多くの国で目につく。エイジフレンドリーとは、もとは英語でage-friendlyと表記する。日本では「高齢者にやさしい」と訳されることが多い。

 

エイジフレンドリーという言葉が最近目につく理由の1つとして、WHO(世界保健機関)が提唱するAge-friendly Cities(エイジフレンドリー・シティーズ)の動きが広がり始めていることが挙げられる。

 

この動きは「高齢者にやさしい都市」というコンセプトに基づき、定められたガイドラインに従って市民参加型で街づくりを進めるというものだ。日本では唯一、秋田市のみがこの動きに参画している。

 

もう1つの理由としては、日本のみならず多くの国で高齢化が進み、これに対応した商品やサービス、店舗づくりやインフラ整備に対する意識が高まっていることも挙げられる。

 

こうした「高齢者にやさしい」モノ・サービス・インフラづくりの動きは、今後ますます進展する社会の高齢化への対応策として歓迎すべきものである。その一方で「高齢者にやさしい」ことを1つの側面だけに偏りすぎると陥ってしまう落とし穴がある。

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話題の本 成功するシニアビジネスの教科書

週刊エコノミスト 201485日特大号 Book Review

週刊エコノミスト_2014年8月5日特大号_書評超高齢社会に向けて多くのシニア向け商品やサービスが登場しているが、成功例は意外に少ない。本書はビジネスチャンスの見つけ方、シニア心理を踏まえた商品開発など、具体的な成功、失敗事例を交えて解説。

 

数々のシニアビジネスを成功に導いてきた著者による「指南書」になっている。「団塊の世代」の塊は崩れ、多様なミクロ市場の集合体である「団“壊”の世代」になっているなど、目からウロコの分析がちりばめられている。

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意外に知らないアンケート調査の落とし穴

スマートシニア・ビジネスレビュー 2014728 Vol.206

アンケートの例未経験なことへの「意向」を尋ねると回答の信憑性は低下する

 

アンケート調査という手法は、設問を回答者の「現状の事実関係の確認」に限定すれば、回答者が虚偽の回答をしない限り有用です。たとえば、性別、住所、年齢、生年月日、資格の有無などを尋ねる場合です。

 

ところが、設問内容を未経験なことに対する「願望」や「意向」を尋ねる性質のものにすると、その回答の信憑性は著しく低下します。

 

たとえば、40歳から60歳までの母集団に「あなたは、海外に数か月滞在するロングステイをしてみたいと思いますか?」「ロングステイの場所は、カナダ、オーストラリア、タイ、マレーシアのどこがいいですか?」「ロングステイにいくらまで予算をつぎ込めますか?」などの設問の場合です。

 

回答者は、自分が経験したことのない商品・サービスに対しては、実感が湧かないため「明確な判断基準」を持ちません。このため、回答への意識が希薄になりやすく、回答内容の信憑性が低下します。

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高齢化社会をビジネスチャンスにする発想

講談社 現代ビジネス 716日 磯山友幸「経済ニュースの裏側」

gendaibusiness140716ついに、国民の4分の1が高齢者という超高齢化社会に突入した。総務省が発表した201310月時点の人口推計によると、65歳以上の高齢者(老年人口)の割合は数値を公表し始めた1950年以降、初めて25%を超えた。

 

指摘されるように「稼いで支える人」が減り、「支えられる高齢者」が増えるのは事実だが、一方で日本の高齢者層が多くの資産を持ち、購買力を維持し続けている現実もある。

 

シニア層を経済の中にどう位置づけるべきか。「企業にとって高齢化はむしろチャンスだ」と語るシニアビジネスの第一人者、村田裕之・村田アソシエイツ代表に聞いた。

 

60歳以上の金融資産は482兆円

 

日本社会の高齢化がいよいよ本番を迎えています。

 

村田 高齢化は問題点が常に指摘されます。医療や年金の制度がもたないという危機感が語られます。

 

それはもちろん事実なのですが、一方で、60歳以上のシニア層が日本の金融資産の大半を持っているというのも現実です。個人金融資産は1500兆円あるとしばしば指摘されますが、事業性資金が含まれているなどかならずしも実態を示していません。私の試算では60歳以上が持つ正味金融資産は482兆円です。それでも大きな金額です。

 

その482兆円の3割に相当する146兆円が消費に回ったらどうでしょう。国家予算はざっと100兆円ですから、それを上回るお金が市場に出て来るわけです。1割でも48兆円ですから、下手な公共事業よりもはるかに大きい。経済へのインパクトは大きいのです。

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