百貨店や大型スーパーはなぜ苦戦するのか?

Clinic ばんぶう4月号連載 データから読むイマドキ「シニア」の実態第9回

被服および履物費がシニアでは激減する

百貨店や大型スーパー(業界用語でGMSと呼びます)の苦戦が続いています。百貨店については、数年前に中国人観光客が買い物目的に大量に押し寄せた、いわゆるインバウンド消費に支えられた時期は神風が吹いたように売り上げが伸びました。

しかし、ブームが去ると以前のように業績悪化が目立つようになっています。一方、GMSに至っては、インバウンド消費の恩恵すらなかったため、業績悪化が止まりません。こうした大型小売店苦戦の根本的原因は何でしょうか?

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シニア層を狙った売場・マーケティングの方向性

2月17日 バイヤー大学

2月17日、幕張メッセで開催のバイヤー大学「シニア層を狙った売場・マーケティングの方向性」と題して講演します。

バイヤー大学は、第51回スーパー・マーケット・トレードショー2017の一環として開催されるものです。主な対象はスーパーのバイヤーの方々とのことですが、バイヤー以外の方も大勢参加されるようです。

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02/11/2017 | コメント/トラックバック(0)|

カテゴリー:講演

顧客の立場でサービス提供 定年後に起業する⑤

朝日新聞 5月18日 Reライフ 人生充実 なるほどマネー

asahi150518起業のテーマをどう選ぶか。今回は「同世代に癒やしの場を提供する」です。

静岡県に住む団塊世代のCさんは、定年目前の57歳で繊維会社からリストラされました。計画していた定年後の日本一周旅行は夢物語になりました。3人の子供の教育費も必要で、家のローンも10年以上残っていました。

「なーに、仕事を選ばなきゃ月に20万円や30万円ぐらい稼げるだろう」と思っていたCさんは、ハローワークに通って自分の甘さを思い知らされました。57歳という年齢では20万円はおろか、仕事そのものがないのです。

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「店頭」から「在宅」へ 超高齢社会での小売業の進化

シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第97回

「店頭」から「在宅」へ:11年前の予言が高齢化で現実に

ido01私は11年前に上梓したシニアビジネス 多様性市場で成功する10の鉄則で、これから商品の提供場所は「店頭」から「在宅」へ向かうと予言した。当時取り上げたのは、一人暮らしの生活周りを支える「ミスターハンディマン」というアメリカ発のニュービジネスだった。

ハンディマンとは、もともと「雑役夫」の意味。主に一人暮らしのシニアに、通常の専門業者がやらない、ちょっとした大工仕事から部屋の額縁の取付け、雨トイの掃除などの「雑役」をひとまとめにしてサービスする。

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シニアシフトは企業存続の鍵

朝日新聞大阪本社 シニア層のメディア接触と生活意識調査

朝日新聞SENIOR表紙朝日新聞大阪本社が発行する企業向け冊子「シニア層のメディア接触と生活意識調査」に、私へのインタビューに基づく記事が掲載されました。

 

余談ですが、この表紙のタイトルは、私が付けたものではありません。「シニアを動かす」ではなく、「シニアは動く」が正しい認識だと思います。その人が「これはいい商品だ」「こんなサービスを待っていたんだよ」と思えば、顧客は自ずと動くものです。

 

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加速するシニアシフトが消費市場を変える

 

団塊の世代が65歳を迎え、超高齢社会に突入した日本の社会では、2つのシニアシフトが注目されています。ひとつは、人口のピークが若者中心から高齢者中心にシフトする「人口動態のシニアシフト」。

 

そしてもうひとつは企業がターゲットの顧客を若者中心から高齢者中心にシフトする「企業活動のシニアシフト」。シニアシフトはこの先も、長期に渡って継続していきます。

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今 これを読め 「成功するシニアビジネスの教科書」

情報化推進国民会議 情報化レビュー第242

表紙先進諸国等では高齢化が進行している。中でも我が国は、2005年に世界で初めて超高齢社会(65歳以上が総人口の20%以上)に突入して以来、現在では総人口の26%強が65歳以上の高齢者となっている。

 

そうした傾向を踏まえて、最近、高齢者やシニアを対象にした商品や企画がスーパーマーケット、ファミリーレストラン、食品、電化製品、旅行や携帯電話などの分野で目にする機会が増えてきた。

 

しかし、大きくヒットしたものもあれば、それほど注目されずに終わってしまうものもあり、その差、違いはどこにあるのだろうか、と考えるとき、本書はその疑問に答えてくれる一助となろう。

 

著者はシニアビジネス分野のパイオニアであり、多くの民間企業の新事業開発に参画し、シニア向け事業をプロデュースしてきたことから、具体的な事例をあげながら、何が良くて、どこが間違っているのか等について、わかりやすく教えてくれる。

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今、企業が取り組むべき超高齢社会への対応

NICOプレス 201411月号

nicopress_1411公益財団法人にいがた産業創造機構(通称:NICO)が発行する機関誌、NICOプレスにインタビュー記事が掲載されました。

 

NICOプレスは、ビジネスに役立つタイムリーな特集記事のほか、ユニーク企業やその取り組み、優れた新商品の紹介、NICOの支援情報などを掲載した機関誌です。

 

最近、故郷の新潟からの仕事依頼が増えています。NICOの担当の方は、シニアビジネスの専門家を探索していて私を見つけ出したところ、新潟出身だと知ったとのことです。

 

いろいろな地域の方から仕事のご依頼をいただきますが、やはり故郷からの依頼に対しては、恩返しの気持ちからか、いつもより力が入る傾向があります。以下に全文を掲載します。

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顧客ニーズが直接見える仕組みを「自前」で持つ

1010 シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第90

コールセンター業者に委託した市場調査結果の90%は役に立たない

 

シニア市場に進出するためには、まずは何から始めたらいいのか?こんな質問をよく受ける。それに対する一番の答えは、顧客ニーズが見える仕組みを自前で持つことだ。

 

一般に大企業がシニア市場への足がかりとして最初に行うのが、調査会社にアンケート調査、グループインタビューなどの市場調査を依頼することだ。しかし、私が見てきた限り、そうした調査結果の90%は役に立っていない。

 

なぜなら、調査を依頼する側が、シニア市場でどのような商品やサービスを生み出して、どういう販路で売り出していくか、といった戦略仮説がないまま、とりあえず市場の状況を調べてみよう、という程度のものが結構多いからだ。

 

その程度のことに割ける予算があるのなら、自社で製造した商品が末端のエンドユーザーの間でどのような売れ方をしているのか、どういう評判になっているのかということを、量販店や中間卸経由ではなく、直接、自分たちが知ることのできる仕組みづくりにお金をかけるべきである。

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格安スマホの解説で関西テレビ「スーパーニュースアンカー」に出演します

9月261815~1900 関西テレビ「スーパーニュースアンカー」

supernewsスーパーニュースアンカーは、関西テレビで放送されている平日夕方のニュース番組。26日の放送では、最近流行の格安スマホの現状と気をつけなくてはならない点などについて解説します。

 

イオンが4月に発売した月額2,980円のスマートフォンは、1か月ほどで限定8,000台が完売となりました。また、ビックカメラの月額2,830円の格安スマホも、1,000台と少ないながらも完売し、次の商品の発売を決めています。さらに他のプロバイダー、大手量販店も格安スマホに参入するなど注目されています。

 

一般のスマートフォンの料金は、月額7,000円前後が目安のため、それより4,000円も安い。このため、今まで料金が高いから敬遠していた携帯電話ユーザーが、格安スマホを購入しています。特に、料金で敬遠していた中高年層が、料金の安さで格安スマホを選んでいるようです。

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近未来のシニアの消費行動をどう読み解くか?

不動産経済 連載シニアシフトの衝撃 第7

ショールーミングで購入されやすいものスマートシニアの増加でモノが売りにくくなる

 

IT機器が普及すると市場の情報化がどんどん進んでいく。すると、市場がガラス張りになり、商品の売り手はごまかしが効かなくなる。ネットで見れば、ほとんどのモノが、どこで、いくらで売られているかがわかってしまう。

 

最近は「ショールーミング」と呼ばれる消費行動を取る人が増えた。これは、ネットであらかじめ欲しい商品の情報を調べたうえで、店頭で実際の商品を手に取って確認し、店員に価格を尋ねたうえで、ネットで購入するというものだ。

 

情報武装した「スマートシニア」もこのように、ネットを縦横に活用して情報収集を徹底し、商品をじっくり吟味して決して衝動買いをしない。特に高額商品はその傾向が強い。

 

こうした「スマートシニア」が増えていくと、簡単に商品が売れにくくなる。すると市場は「売り手市場」から「買い手市場」になっていく。その結果、従来の売り手の論理や常識が通用しなくなる。

 

たとえば、有料老人ホーム市場は、従来の常識が覆った市場の典型である。数年前の常識は、数年後には通用しない。そうした事例が数多く見られる市場だ。

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