高齢社会の諸問題を解決するために、今企業がとるべきアクション

9月30日 東北大学大学院 経済学研究科シンポジウム

毎年恒例の東北大学ホームカミングデイ経済学研究科・高齢経済社会研究センター主催のシンポジウムで講演することになりました。

シンポジウムは「学術的背景による高齢社会の諸問題」と題して、4つのテーマで行われます。私のテーマは「高齢化と企業の対応」で、事務局からは「高齢社会の諸問題を解決するために、今企業がとるべきアクション」という題目を頂きました。

この題目に対する私の基本的な考え方は、2006年1月に上梓した拙著「団塊・シニアビジネス 7つの発想転換 多様性市場の壁を突き破れ」(ダイヤモンド社)のエピローグに書いています。その抜粋を以下に掲載します。

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09/17/2018 | コメント/トラックバック(0)|

カテゴリー:講演

スマート・エイジングの思想をビジネスに活かすプログラムが始動

介護ビジョン 地域介護経営6月号 TOPICS

東北大学スマート・エイジング学際重点研究センターは、4月11日からシニア向け事業専門家「エイジング・サイエンティスト」を養成する東北大学スマート・エイジング・カレッジ(SAC)東京第四期のプログラムを開始した。プログラム参加者は、シニア事業を展開している企業約60社の新事業開発担当者。

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加齢科学、ビジネスに活かす 企業内専門家を養成

高齢者住宅新聞4月25日号

東北大学スマート・エイジング学際重点研究センター(仙台市)は4月11日、東北大学スマート・エイジング・カレッジ(以下SAC)東京第4期で、シニア向け事業の企業内専門家「エイジング・サイエンティスト」を養成するプログラムを開始した。

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人生100年時代の産学連携スタイルとは?

日本経済新聞 1月16日

来る2018年1月30日(火)に開催の東北大学スマート・エイジング・カレッジ(SAC)東京 特別セミナー「人生100年時代の産学連携スタイルとは?」の告知が掲載されました。

この告知をご覧になった企業経営者、実務担当者の方から大変多くの参加申込を頂いております。やはり、超高齢社会という未曽有の社会環境に相応しい商品・サービス開発に関心の高い企業経営者・実務担当者の方が多いことを実感します。

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健康寿命延伸の鍵握るスマート・エイジング

日本経済新聞12月22日 ビジネス俯瞰図2017

日本経済新聞に「健康寿命延伸の鍵握るスマート・エイジング」と題してスマート・エイジングの考え方についての記事が掲載されました。以下に、その抜粋を掲載します。

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スマート・エイジングに注目

健康寿命を延ばすには何が必要か。健康寿命の延伸分野で先駆的な研究を進めている東北大学は「スマート・エイジング」の実践を提唱している。

これまでの老化の概念はネガティブで、「アンチ・エイジング」など加齢にあらがう発想が強かった。これに対しスマート・エイジングは、加齢とは何かを得ることであり、成長を続けることだと捉える。体力の低下など加齢に伴う変化に賢く対処しながら、個人と社会が成熟していくことが大切だとする考え方だ。

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「認知症ゼロ社会」の実現を目指し産学連携でビジネスを支援

ヘルスケア&ファイナンス 12月号 特集 認知症の経済学

日本医療企画が発行するヘルスケア&ファイナンス12月号の特集「認知症の経済学」東北大学スマート・エイジング学際重点研究センターとスマート・エイジング・カレッジ東京が取り上げられました。

この記事は、私へのインタビューと公開情報をもとに編集部がまとめたものです。内容は、次の項目ごとに説明されています。

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スマート・エイジングの考え方と実践

9月14日 日経スマート・エイジング・フォーラム

本日の日本経済新聞に掲載のとおり、9月14日に東京・大手町の日経ホールで開催の日経スマート・エイジング・フォーラムで基調講演することになりました。講演タイトルは「スマート・エイジングの考え方と実践」です。

「スマート・エイジング」というコンセプトは、10年前に私が提唱したものですが、現在は東北大学の加齢科学に関するコンセプトとして具現化しています。

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08/16/2017 | コメント/トラックバック(0)|

カテゴリー:講演

東北大学が指定国立大学法人に指定されました

2017年7月1日 村田裕之の活動

昨日、文部科学省より発表があり、東北大学が東京大学、京都大学と並んで「指定国立大学法人」に指定されました。

この指定国立大学法人とは、国立大学法人法の一部を改正する法律(平成28年法律第38号)により創設されたものです。

文部科学省によれば、指定国立大学法人は、国内の競争環境の枠組みから出て、国際的な競争環境の中で、世界の有力大学と伍していくことを求められ、社会や経済の発展に貢献する取組の具体的成果を積極的に発信し、国立大学改革の推進役としての役割を果たすことが期待されます。

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認知症対策で世界初の研究組織を創設

月刊「介護ビジョン」2017年5月号

東北大学は4月1日付で認知症の超早期二次予防、一次予防の確立をめざす世界初の研究組織「スマート・エイジング学際重点研究センター」を創設した。国内外の研究者と連携し、認知症予防対策に取り組む。

また、同大学が運営し、異業種企業52社が参加する「東北大学スマート・エイジング・カレッジ東京」を通じて、研究成果を企業に還元し、産学連携による商品・サービス開発、人材育成を推進していく。

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異業種企業52社と認知症対策で連携 東北大学

H&F(ヘルスケア&ファイナンス)17年5月号

東北大学は4月1日付で認知症の超早期二次予防、一次予防の確立をめざす世界初の研究組織「スマート・エイジング学際重点研究センター」を創設した。

認知症による経済的損失は医療費・介護費など年間14.5兆円に上ると試算されるなか、国内外の研究者と連携し、認知症予防対策に取り組む。

また、同大学が運営し、異業種企業52社が参加する「東北大学スマート・エイジング・カレッジ東京」を通じて、研究成果を企業に還元し、産学連携による商品・サービス開発、人材育成を推進していく。

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