「新ヘルスケア・サービス産業創出セミナー」で講演します

2013年2月8日 経済産業省中部経済産業局

 

新ヘルスケア産業来る28日に名古屋市中小企業振興会館にて経済産業省中部経済産業局が主催する「新ヘルスケア・サービス産業創出セミナー」で講演します。

 

このセミナーは、私が委員として参加した「新ヘルスケア・サービス産業創出懇談会」のとりまとめ内容を広く普及し、広域的な取り組みに繋げていくことが目的です。

 

私の講演タイトルは「シニアシフトにおけるビジネス創出について」です。私以外では、懇談会の座長を務められた あいち健康の森 健康科学総合センター長 津下一代先生によるご講演、中部経済産業局による懇談会報告、大府市、下呂市における取り組み紹介も行われる予定です。

 

参加無料ですので、ご興味のある方はお申し込みください。当日の開催概要は、次の通りです。

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01/10/2013 | コメント/トラックバック(0)|

カテゴリー:講演

電通が川島教授らと産学連携で『共感』のメカニズム活かした新産業創出目指す

月刊シニアビジネスマーケット 20131月号 企業動向

共感する脳の解明(株)電通は、「脳トレ」などで知られる川島隆太教授がセンター長を務める東北大学加齢医学研究所スマートエイジング国際共同研究センター(SAIRC)、NPO法人エイジング社会研究センターとともに、産学連携組織「スマート・エイジング・ラボ」を設立した。

 

SAIRCでは、脳の血流量の変化を計測、人間の精神活動について時間軸に沿った「ゆらぎ」として定量化する手法を世界で初めて開発。その成果として、「共感」とは「自己のゆらぎ」と「他者のゆらぎ」が共鳴する現象である可能性を発見。

 

この現象を商品開発に用い、「複数の潜在ユーザー同士の相互作用」を考慮し、現実の「共感」の度合いを商品に反映することが可能になるとの前提に立ち、空間、サービスやブランド開発を目指す。

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シニア層におカネを使ってもらうカギは「3つのE」

20121219日 現代ビジネス 磯山友幸「経済ニュースの裏側」

murata-photoジャーナリストの磯山友幸さんによるインタビュー記事「シニア層におカネを使ってもらうカギは「3つのE『シニアシフトの衝撃』著者・村田裕之氏に聞く」が現代ビジネスに掲載されました。

 

磯山さんは、元日経新聞の記者で、日経時代はスイスのチューリッヒ支局長も務められ、海外情勢にも詳しい気鋭のジャーナリストです。さる5月にスイスで開催された高齢化に関する日本とスイスの専門家会議でお会いしたのがご縁で、インタビューが実現しました。

 

以下、そのイントロです。

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生活圏を狙う「徒歩15分」に潜む商機

20121212日 日本経済新聞 シニアが拓く 消費の実像

日経121212日経新聞1面の「シニアが拓く 消費の実像」のコーナーの冒頭で、次の通り私のコメントが掲載されました。

 

「元気な高齢者にとって、心理的に歩くことが苦にならないのは15分。距離にすると1キロメートル。足に衰えを感じると、700メートル程度に縮まる」。シニアの消費行動に詳しい東北大学の村田裕之特任教授(50)は指摘する。

 

この記事では、スーパー「エコス奈良橋店」、女性専用フィットネスクラブ「カーブス戸越」、コンビニエンスストア「ローソン」などの事例を挙げ、店舗の立地、売り場のデザイン、商品の小口化、商品の形態が高齢者仕様となってきていることを指摘しています。

 

これを私の言い方では「企業活動のシニアシフト」。企業がターゲット顧客の年齢構成を若者中心から高齢者中心へシフトすることです。いま、こうした「企業活動のシニアシフト」が日本中で加速しているのです。

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「親が70歳を過ぎたら読む本」三刷が決定しました!

ちょっと一息 2012125

oya70saiおかげさまで「親が70歳を過ぎたら読む本」の三刷が決定しました。発売14か月後に重版を達成した時に書きましたが、この本は2011年の212日に発売されました。ところが、その一か月後の311日に東日本大震災が起こりました。

 

せっかく「さあ、これから」というところで、出鼻をくじかれただけでなく、世間の雰囲気はそれどころではなくなりました。

 

ところが、その後、特にプロモーションをしたわけでもないのですが、地道にコツコツと売れ続け、ついに発売14か月後の今年の44日に重版の知らせを受けました。

 

そして、その8か月後、今度は三刷が決定いたしました。本来であれば、お求めいただいた読者のお一人おひとりにお礼を申し上げたいところですが、この場を借りてお礼の言葉とさせていただきます。

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東北大、電通と「スマート・エイジング・ラボ」を設立

20121125日 村田裕之の活動

imageこのたび、私が代表理事を務めるエイジング社会研究センターは、東北大学加齢医学研究所スマート・エイジング国際共同研究センターおよび電通と産学連携組織「スマート・エイジング・ラボ」を設立することで合意しました。

 

「スマート・エイジング・ラボ」は、東北大学のスマート・エイジング国際共同研究センターが今まで培ってきた研究成果をベースに、エイジング社会研究センターの事業企画開発力・産学コーディネイト力、および電通の企業ネットワーク力・ブランド開発力を生かして新産業分野を創出し、新たな商品やサービスの開発までつなげる新しい産学連携の仕組みを構築するものです。


ラボの活動第1弾はテーマを「共感」と設定し、2013年に異業種で構成する「スマート・エイジング・コンソーシアム」を立ち上げます。

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共感する脳の解明 スマート・エイジング・セミナーへのご招待のお知らせ

20121115日 村田裕之の活動

共感する脳の解明来る112613:30より東京・汐留の電通ホールにおいて、下記の通りスマート・エイジング・セミナー「共感する脳の解明」を開催します。

 

今回は、Eレターをお読みの方向けに、特別にこのセミナーへのご招待のお知らせです。

 

このセミナーは、東北大学加齢医学研究所スマート・エイジング国際共同研究センター、私が代表理事を務めるエイジング社会研究センター、および電通による共催です。

 

講師セミナー第1部では、「スマート・エイジング 認知神経科学から新産業を創生する」と題して、スマート・エイジング国際共同研究センター所長の川島隆太教授が講演します。

 

第2部では、「共感脳が拓く新しい社会価値と商品開発」と題して、私が講演します。

 

また、第3部では電通ビジネス・クリエーション局より新たな産学連携プロジェクトのご案内を行います。

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アメリカで学習療法が立ち上がった日

スマートシニア・ビジネスレビュー 2012116Vol.183

P1020307-21021日からアメリカ・コロラド州デンバーで開催されたLeadingAge Annual Meeting & Expositionで、認知症の非薬物療法である学習療法の日本での経験とアメリカでのトライアル結果の発表を行いました。

 

LeadingAgeは、以前の名称がAAHSAThe American Association of Homes and Services for the Aging)であり、全米の高齢者向け住宅、高齢者向けサービスを提供する事業者の団体です。このため、今回の講演の対象者は、実際に高齢者住宅や施設を運営している経営者、実務スタッフが対象でした。

 

このイベントは、高齢者施設関係者にとって年に一度の大イベントであり、全米から関係者が集まります。このため、私たちはここでの発表機会を重要視していました。

 

にもかかわらず、私たちの発表日時がイベント最終日の、しかも朝8:30からと知らされました。これを知った時、正直がっかりしました。なぜなら、通常こうしたイベントでは最も聴衆が多いのが初日であり、日が経つにつれて聴衆は少なくなっていくからです。

 

しかし、ふたを開けてみると、会場には150名近い聴衆が集まり、ほぼ満席状態。私たちの発表に対する関心が相当高いことを確認できました。

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ビジネスモデル そんなに甘くない女性客の獲得

仙台経済界 201211-12月号 特集 復興をけん引する 女性の力

仙台経済界2012_11-12月号_表紙_2常に新たな取り組みが不可欠

 

「市場のけん引役を見誤ってはいけない」と指摘するのは、東北大学加齢医学研究所スマートエイジング国際共同研究センターの村田裕之特任教授。同氏は「2010年の日本の人口の男女比をみると、70代でおよそ1280代でおよそ13となっており、絶対数が違います。この差は、平均寿命の長さの違いです」と分析する。

 

宮城県の男女年齢別の人口(総務省201110月1日現在、5歳階級別)を見てみると、50歳以上の各階級別人口は女性が男性を上回る。また50歳以上の人口の累計では、男性が46.9万人、女性は55.7万人で、女性が8万人以上多くなる。総数で見ても、男性113万人に対して女性が119.7万人だ。

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高齢化先進国・日本で商品・サービスに磨きをかければ市場は世界に広がる

経済界10月30日号 特集「アクティブシニア」市場を攻略せよ

kezaikai121016

経営者向けの経済誌「経済界」1030日号特集「アクティブシニア」市場を攻略せよ、の総論に私へのインタビュー記事が掲載されました。

 

インタビューでも述べていますが、10年前に比べると本当にいろいろな企業によるシニアビジネスの取り組みが増えたことを感じます。以下はインタビュー記事の内容です。


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日本は人口の3分の1が60歳以上という超高齢化時代を迎えており、日本人の平均寿命は女性8590歳、男性7944歳で世界のトップグループにいる。

 

だが一般的に高齢者といわれる65歳以上でも、これまでと今後では様相を異にすると見られている。終戦直後の1947年~49年に生まれた全国700万人の「団塊世代」が定年を迎え始め、ビジネスシーンにも様々な影響を与えようとしているからだ。

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