親世代と子世代で考える老後のトラブル予防

シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第95

oya70sai親世代と子世代で考える老後のトラブル予防

 

私は東北大学スマート・エイジング・カレッジで「親世代と子世代とで一緒に考える老後のトラブル予防」と題したゼミを開いている。このゼミは、拙著「親が70歳を過ぎたら読む本」(ダイヤモンド社)をテキストに、高齢期の親にかかわるトラブル予防のために親世代、子世代でどのようなことを考え、行動すべきかについて議論するものである。

 

スマート・エイジング・カレッジでは、医学系のテーマを中心に病気の予防、健康維持・増進のための最新知識を得る機会がたくさんある。これらを踏まえ、家庭における高齢期の親にかかわるトラブルや家族間トラブルを予防するための実践的な方法について包括的に議論する機会をつくっている。

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Smart Ageing: A strategy for the super-aged society

Health Management Volume 15 – Issue 1, 2015 – Cover Story Ageing

HM_cover欧州のHealth Management誌の最新号にSmart Ageing: A strategy for the super-aged society(スマート・エイジング:超高齢社会への戦略)」と題した拙稿が掲載されました。

 

Health Management誌は、欧州で6万部発行され、全世界で読まれているヘルスケア分野のリーディングジャーナルです。最新号のカバーストーリーのテーマはAgeing(エイジング、加齢)」

 

6つの寄稿が掲載されていますが、1番目はEuropean Union Geriatric Medicine Society (EUGMS、欧州老年医学学会) 代表の方のインタビュー。拙稿はその次に紹介されています。彼らの関心の高さを示していると言えましょう。

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超高齢時代の土地活用術

日本経済新聞関西版 2015115

nikkei150115内閣府の2014年版「高齢社会白書」によれば、日本の総人□に占める65歳以上の人口の割合(高齢化率)は13年に25%を超え、25年には30%に達する見込みだ。こうした超高齢時代の土地活用術として注目を集めているのが、需要の大きな伸びが期待されるサービス付き高齢者向け住宅(サ高住)。高齢者問題に詳しい2人の識者に、シニアビジネスの特色やサ高住の可能性などについて話を聞いた。

 

「3K不安」に注目

 

近年、多くの企業がシニアビジネスに参入するようになりました。シニアビジネスで難しいのは高齢者のニーズが多様なこと。同じ年齢でも家族構成や所得水準、健康状態などにより求めるものは大きく異なります。「高齢者」とひとくくりにするのではなく、多様な嗜好を見極めてビジネスを考えなければうまくいきません。

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超高齢社会をいかに生きるか

解脱1月号 連載 スマート・エイジングのすすめ 第1

gedatsu_cover超高齢社会のイメージとは?

 

国連により高齢化率が21%を超える国は「超高齢社会」と定義されています。201310月時点で高齢化率25.1%の日本は、名実ともに超高齢社会です。

 

皆さんはこの超高齢社会という言葉に何をイメージされますか?年金崩壊、医療費高騰、介護地獄、孤独死、老後難民、人口減少、限界集落、自治体消滅・・・などなど、マスコミでは暗い話の“オンパレード”です。このように超高齢社会という言葉のイメージは、一般に明るくありません。

 

こうしたネガティブな社会観、つまり歳をとることや高齢化はよくないことだ、というイメージを逆手にとって儲けようとする動きがあります。その代表が「アンチエイジング」商品です。

 

私が講演等で「アンチエイジングとはどういう意味でしょう?」と尋ねると、たいてい「若返り」という答えが返ってきます。ところが、「アンチエイジング」という言葉の意味は、実はそのようなものではありません。

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増える高齢契約者と認知症への対応

不動産経済 連載シニアシフトの衝撃 第8

自工会_いきいき運転講座_2増える高齢契約者と認知症

 

シニア層は若年層に比べ、とりわけ健康不安と経済不安が強い。このため、60代になって退職をきっかけに死亡保険を解約する代わりに、医療保障や介護保障に加入する例が多い。

 

また、かつてアリコ(現メットライフアリコ)が「はいれます」という50歳以上でも加入できると保険商品を発売して以来、各社が追従した結果、シニア層の保険契約者が著しく増えた。

 

しかし、その結果、保険会社はいま新たな課題に直面している。保険契約者の高齢化が進み、多くの契約者が認知症になりつつあるのだ。本人による対応ができなくなり、トラブルが増えている。

 

たとえば、本人に代わって保険会社に連絡してくるのが親族や介護事業者のヘルパーさんだったりする。なかには、遺品回収業者から連絡が来ることもある。

 

こういう場合の問題は、連絡者が契約者になりすましてきたり、親族でも契約者自身の意志と関係なく連絡してくる場合があることだ。これに対応して現場では支払いの過程で本人確認などの作業が増えている。こうした作業負担が増えると、保険会社にとってはコストアップ要因となり、看過できない。

 

当面は、このようなコールセンターや支払過程での審査の厳密な手順などで対処することになる、しかし、今後高齢契約者のさらなる増大が見込まれるため、さらに突っ込んだ対策が必要となる。

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1月22日スマート・エイジング特別セミナーへのご招待

東北大学加齢医学研究所附属スマート・エイジング国際共同研究センター

ブログ用来る2015122日(木)、東京・丸の内の東北大学東京分室において、東北大学加齢医学研究所附属スマート・エイジング国際共同研究センター(SAセンター主催でスマート・エイジング特別セミナー」を開催します。

 

今回の案内は、この特別セミナーへのご招待です。ミナー申し込み受け付けは終了しました。)

 

東北大学SAセンターでは、20154月より「東北大学スマート・エイジング・カレッジ東京(SAカレッジ東京)」を東北大学東京分室にオープンします。

 

SAカレッジ東京は、健康寿命延伸・スマート・エイジング分野における東北大学の精鋭教授陣が、企業からの参加者に対して、研究シーズ情報をレクチャーとディスカッションの形で提供し、企業の健康寿命延伸ビジネスのイノベーション支援を目的としたものです。

 

講師陣は、脳機能開発研究、脳の発達研究、運動学研究、血管生物学、免疫機能学、高次脳機能研究といった加齢医学分野に加えて、化粧心理学、コーチング研究、予防医学・疫学部門といった社会応用分野、さらには加齢経済学、シニアビジネスまで、各分野のトップランナーが勢ぞろいしています。

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12/24/2014 | コメント/トラックバック(0)|

カテゴリー:講演

要旨:超高齢・人口減少社会に必要なスマート・エイジング

「情報化シンポジウム・イン・京都」開催報告       

m244.murata1日本生産性本部情報化推進国民会議は去る122日、京都テルサにて、関西生産性本部、地域情報化推進機構などとの共催で「情報化シンポジウム・イン・京都」を開催した。

 

このシンポジウムは、情報化推進国民会議が毎年全国各地で開催しているシンポジウムの1つで、「いま考える人口減少社会への対応と地方創生~地域における課題とICTの有効活用~]をテーマに、関西圏の各地から約130名が参加した。

 

はじめに各主催者を代表して関西生産性本部の小宅(おおや)専務理事から開催挨拶があり、引き続き記念講演として、村田アソシエイツ株式会社代表・東北大学特任教授の村田裕之氏より「超高齢・人口減少社会に必要なスマート・エイジング」と題した講演があった。

 

その中で村田氏は、エイジングとは歳を重ね続けることであり、アンチ・エイジングとは単なる老化防止や老化予防でなく、生きることを否定する、すなわち死を意味すること、スマート・エイジングとは人間が成長していく生き方や成熟している社会を意味すると説いた。

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12/17/2014 | コメント/トラックバック(0)|

カテゴリー:講演

「親が70歳を過ぎたら読む本」5刷が決定しました!

ちょっと一息 2014年12月1

 

oya70sai-3ついに「親が70歳を過ぎたら読む本」の5刷重版が決定しました。

 

4刷が決まったのが2013年8月1日でしたので、1年4か月での5刷達成となります。

これまで共著も入れて9冊の書籍を世に出していますが、5刷りというのは初めてのことです。本書を買っていただいた方、応援いただいた方に心よりお礼申し上げます。

 

この本は東日本大震災が起きる1か月前、2011年の212日に上梓しましたので、発売から310か月が経過しています。

 

多くの新刊本が発売後2カ月で店頭から姿を消し、ほとんど売れなくなります。重版まで行くのは、上位20パーセント以下と言われています。そうした現実のなかで、発売後310か月経過しても、まだ重版がかかることは大変ありがたく、光栄なことです。

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「僕がジョンと呼ばれるまで」がアカデミー賞にエントリー!

スマートシニア・ビジネスレビュー 20141118 Vol.208

boku_main_largeこのブログで何度かご紹介してきた映画「僕がジョンと呼ばれるまで」(原題:Do You Know What My Name Is? Bring back the lightが、何とアメリカの「アカデミー賞長編ドキュメンタリー部門」にエントリーされました。

 

日本のドキュメンタリー映画がエントリーされたのは初めてとのことです。

 

エントリーされた134作品のうち5作品がノミネート作品として来年222日にロス・アンジェルスで開催されるアカデミー賞授賞式に招待され、最終的に1作品が受賞するのだそうです。

 

この映画はこれまでに、アメリカンドキュメンタリー映画祭観客賞、ロサンゼルス・ムービー・アワード・奨励賞、ベルリン国際フィルム・アワード・特別選考賞を受賞したほか、クリーブランド国際映画祭・2部門ノミネート上映、ベルギー国際健康映画祭・高齢者福祉部門ノミネート上映という実績を上げ、文部科学省選定作品にも選ばれています。

 

日本発の対認知症療法のドキュメンタリー映画、アメリカで最高賞受賞

アカデミー賞の受賞は確率的に敷居が高そうですが、確率よりも映画の内容にどれだけインパクトがあるのかが勝負なので、ひょっとして?が起こるかも。そんな夢を抱かせてくれることになりました。

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超高齢・人口減少社会に必要なスマート・エイジング

情報化シンポジウム・イン・京都

kyototerrsa122日に京都テルサ(京都府民総合交流プラザ内)で開催される「情報化シンポジウム・イン・京都」で記念講演を行うことになりました。

 

日本生産性本部はじめ多くの団体の共催で開催されるこのシンポジウムのテーマは「いま考える人口減少社会への対応と地方創生~地域における課題とICTの有効活用~」

 

日本創成会議・人口減少問題検討分科会による「消滅自治体リスト」及び提言「ストップ少子化・地方元気戦略」の発表で2040年には896自治体が消滅の危機を迎え、そのうち523自治体が人口10,000人を割込む等のデータ公表は大きな話題となりました。

 

一方、これに先駆けて、私も委員を務めている情報化推進国民会議特別委員会(事務局:日本生産性本部)では、超高齢社会・少子化社会への様々な課題に対するICT活用による解決策を検討してきました。

 

今回の「情報化シンポジウム・イン・京都」では、人口減少社会における自治体や企業の今後の課題解決に向けたICT利活用を通じて、地域が元気になるムーブメントを生み出すことが狙いです。

 

参加費は無料参加要領は下記をご覧ください。京都での開催ですので、関西の方を中心に、本テーマにご興味のある方は、ぜひご参加ください。

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11/03/2014 | コメント/トラックバック(0)|

カテゴリー:講演

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