異例のヒット、上映延長決定 認知症改善ドキュメンタリー映画

スマートシニア・ビジネスレビュー 2014324Vol.202

bokujohnアメリカのお年寄りが認知症の改善に取り組む様子を描いたドキュメンタリー映画「僕­がジョンと呼ばれるまで」が、公開20日で観客動員数1万人を突破しました。

 

31日から、宮城・仙台や東京、大阪などで上映が始まり、20日までに、全国9都市­1266人を動員。ドキュメンタリー映画としては異例のヒットとなっています。

 

この映画は、アメリカの高齢者介護施設に住むお年寄りが、薬を使わない認知症療法の「学習療法」によって症状が改善し、失いかけた家族との絆を取り戻す様子を­描いたものです。すでにご覧になった方々からは多くの心温まるメッセージが寄せられています。

 

映画への反響が大きいため、東京、大阪、仙台で異例の上映延長が決まったそうです。また、329日より名古屋と京都で、4月からは神戸と横浜で、さらには青森でも上映が始まるとのことです。映画人口の減少が言われるなか、ドキュメンタリー映画としては異例の上映延長らしいです。

 

実は映画の舞台は、これまで何度かこのブログでも紹介してきた通り、私ども東北大学スマート・エイジング国際共同研究センターとくもん学習療法センターが共同で進めている学習療法の海外展開の一環として20115月からアメリカ・クリーブランドで実施した科学的実証の過程です。

 

アメリカで学習療法が立ち上がった日

 

高齢化する世界と学習療法の未来


この過程を
仙台市に拠点を置く仙台放送が映像を記録し、ドキュメンタリー映画に仕上げたのです。

 

映画は2013年にアメリカで先行して公開され、アメリカンドキュメンタリー映画祭で観客賞(外国作品)を受賞しました。この観客賞は国内作品と外国作品に分かれますが、いずれもグランプリの位置づけです。日本の会社が制作したドキュメンタリー映画がグランプリを受賞したのは、これが初めてだそうです。

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消費増税は社会保障の充実にどれだけ効果があるのか?

不動産経済 連載シニアシフトの衝撃 第5

消費税使い道10%増税も焼け石に水

 

この4月から消費税が現状の5%から8%に増税になる。増税の目的は社会保障の充実と言われるが、果たしてどれだけ効果があるのだろうか。

 

消費税率を現状の5%から10%にアップした場合、金額では年間13.5兆円の税収アップとなる。このうち、約8割にあたる10.8兆円を社会保障費に回すことになっている。

 

ところが、この分だけ毎年度の国債発行は減らせるが、新たに年金や医療介護費に回せる分はない。残る2.7兆円は、子育て支援などの社会保障の充実に回すことになっている。

 

つまり、消費税を10%に増税しても焼け石に水なのが実態なのだ。ましてや8%の増税ではそれ以下である。

 

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シニアシフトの衝撃―超高齢社会をビジネスチャンスに変える方法

平成25年度日本共済協会セミナー 講演録

共済と保険_2014年3月号_表紙1.加速化が止まらないシニアシフトの流れ

 

今、日本中で何が起こっているでしょうか。また、なぜ企業活動のシニアシフトが注目されているのでしょうか。

 

最初に3つ、質問します。1つ目、2011年、赤ちゃん用の紙おむつ市場は1400億円ありました。2012年の大人用紙おむつ市場はどのくらいになったでしょうか。正解は1500億円です(ユニ・チャームの調査によれば1650億円)。日本では子供用の紙おむつよりも大人用の紙おむつ市場のほうが大きいのです。

 

2つ目の質問です。2012年4月、リカちゃん人形ファミリーに新しいキャラクターが登場しました。それは誰でしょうか。正解はおばあちゃんです。初代リカちゃんと遊んでいた女の子が、いまでは孫娘と一緒にリカちゃん人形で遊ぶ時代になったので、おばあちゃんの人形を加えたら、おばあちゃん達が買って売り上げも伸びました。

 

シニアに物を買って欲しかったら、シニアだけでなく、子どもや孫との関係も見なければいけないということです。

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BS11「本格報道INsideOUT」にシニアビジネスの解説で生出演します

201422621:00より BS11生放送

INsideOUT22621:00から放送のBS11「本格報道INsideOUT」にシニアビジネスの解説でコメンテーターとして生出演することになりました。

 

本格報道INsideOUTは、視聴者がいまもっとも関心のある社会時事問題について、その当事者をスタジオに招き、徹底的に深層・真実を解説する番組です。

 

今回の番組では、「新ビジネス!高齢化にこんな商品」と題して、高齢化が幅広く進展している現実、新たに登場しているシニア向け商品の動向、そして商売の方法も高齢化に合わせ始めている動向について、いくつかの事例が紹介され、それに対して解説・コメントするというスタイルです。

 

シニアビジネスの基本は3K(健康・経済・孤独)不安の解消」であることはこれまで何度もお話ししてきました。今回放送予定の事例で面白いものの一つは、カラオケ最大手のコシダカが開発した「カラオケ健康歌体操」です。

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今どきシニア★夜型 60代、消費活発 仕事帰り、店へ街へ

日本経済新聞 2014214

nikkei_140214

日経朝刊消費面の「今どきシニア★夜型 60代、消費活発 仕事帰り、店へ街へ 」という記事で、以下の通りコメントが掲載されました。

 

ビデオリサーチが首都圏の60代を対象にした調査では、午前0時以前に寝る人の割合は69.4%と10年前に比べ6.1ポイント減り、午前0~5時は7.2ポイント増の29.7%となった。東北大学の村田裕之特任教授は「シニアといっても原体験によって嗜好は全く違う。働くシニアが今後、増えれば夜型消費は大きく伸びる可能性がある」と話す。

 

新聞紙面はスペースに限りがあるので、この記事の背景を補足します。

 

実際多くのシニアの方との交流をもとに整理すると、シニアの夜型消費はおおむね次に類型化されます。

 

1.      孤独解消消費

2.      ノスタルジー消費

3.      時間解放消費

4.      情報収集・人脈維持型消費

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超高齢社会で成功するビジネスモデルとは?

久留米テクノブリッジ 元気な長寿社会に向けて~知財を活かしてビジネスチャンス

H26久留米テクノブリッジチラ228日、福岡県久留米市主催の講演会で基調講演します。講演のタイトルは「超高齢社会で成功するビジネスモデルとは?」です。

 

久留米市では、久留米知的所有権センターを拠点に、九州経済産業局の支援で知的財産普及促進事業に取り組んでいます。

 

テクノブリッジという名前には、全国から集めた優れた特許技術を発表してもらい、その技術を地元企業と地域資源の架け橋とする、という意味が込められているそうです。

 

久留米テクノブリッジは今年で5回目を迎え、今年度の実施テーマは「元気な長寿社会に向けて~食・健康・住~知財を活かしてビジネスマッチング」となっているとのことです。

 

なぜか、私は福岡と久留米に縁があるようで、昨年に続いての講演会となります。開催概要は次の通りです。

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02/04/2014 | コメント/トラックバック(0)|

カテゴリー:講演

「仕事」と「消費」で高齢者は社会参加へ

リベラルタイム3月号「日本の高齢者」の未来

リベラルタイム2014年3月号_表紙月刊誌リベラルタイム3月号の特集「豊かな老後」「不幸な老後」に『「仕事」と「消費」で高齢者は社会参加へ』と題した小論を寄稿しました。

 

今回の小論は、編集部より「超高齢社会・日本の未来」というテーマで、2,500字程度で執筆してほしいとのご依頼があり、寄稿したものです。

                                                       

拙著「シニアシフトの衝撃」上梓以来、多くのメディアから取材や寄稿のご依頼をいただいています。ただ、それらのご依頼のなかには、お決まりのテーマや表面的な質問にとどまるものがしばしばあり、せっかく対応してもがっくりくることがあります。

 

しかし、リベラルタイムという雑誌は、最近では貴重な硬派のジャーナリズム雑誌であること、そこからご依頼いただいたテーマが、久々の直球勝負のものだったので、私としてもそれなりに気合を入れてまとめたものです。

 

限られた字数なので記述が不足している部分もありますが、「超高齢社会・日本の未来」に対する、現時点の私の問題認識と解決策の方向性を示したものです。ぜひ、お読みいただき、忌憚のない感想をお聞かせいただければ幸いです。

 

以下、寄稿した全文を掲載します。

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認知症と身体の衰えを予防する

解脱2月号 特集 しあわせ家族研究室

解脱_2014年2月号_表紙介護が必要になるのは「認知症の発症」と「身体の衰え」が主な原因です。これらを防ぐためにはどのようにすべきでしょうか。ロングセラー『親が70歳を過ぎたら読む本』の執筆をはじめ、シニアビジネスのパイオニアとして知られる村田裕之先生に、最終回の今回は、「介護トラブルの根本的な予防策」をお聞きします。

 

認知症を予防する

 

認知症の予防には、①脳を活性化させる活動をする、②生活習慣病を避ける、③適度な運動をする、のがよいとされています。

 

①の方法のひとつが「学習療法」です。ここで言葉の定義を整理しておきます。運営主体の㈱くもん学習療法センターによれば、「認知症の人に対する脳機能改善を目的としたプログラム」を狭義の「学習療法」と呼び、健康な人の脳機能維持・認知症予防を目的としたプログラムを「脳の健康教室」と呼びます。狭義の「学習療法」は、これまでに全国1,200以上の介護施設に導入され、約12,000人の認知症患者の症状改善に大きな効果を上げています。また、「脳の健康教室」は、全国の自治体の約400の会場で、5,000人以上の人が取り組み、脳機能の維持、認知症予防に役立っています。

 

学習療法は、私が所属している東北大学加齢医学研究所の川島隆太教授、㈱公文教育研究会、および高齢者施設を運営する社会福祉法人・道海永寿会の共同で開発されたもので、最近は海外からも高い関心が寄せられています。

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離れて住む親への孝行

日本経済新聞 2014125日 日経プラス1 常識点検

140125日経プラス1日経プラス1「離れて住む親への孝行」というタイトルの記事で、以下の通りコメントが掲載されました。

 

まだ元気だからと安心していたが、最近は老け込んできた――。離れて住む親と正月などに会ったとき、こう感じた経験はないだろうか。「要介護ではないが、高齢なので健康状態が心配」という人も多いかもしれない。離れて暮らす親とどう連絡を密にし、気遣うといいのか。ポイントをまとめた。

 

「親が70歳を過ぎたら、元気かどうかを日ごろから確認する見守りを始めたほうがいい」。こう話すのは東北大学加齢医学研究所特任教授の村田裕之さんだ。筋肉や関節の衰えが目立ち始め「医療機関で治療を受ける人の割合である受療率や認知症の出現率が75歳以上では急上昇する」(村田さん)という。

まず加齢以外に親の心身の機能が衰えるきっかけを知っておこう。特に注目したいのは生活の変化。定年退職してすることがなくなった、親しい友人が亡くなった、住み慣れた町から引っ越して近所付き合いが希薄になったなどは要注意だ。自宅に引きこもりがちで孤独な環境が続くと、心や身体の異変につながることがある。

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超高齢化を強みに 「先輩」の力 世界が注目

日本経済新聞  2014123日朝刊 1面 シニアが拓く 2020年のニッポン(4)

シニアが拓く日本経済新聞123日朝刊1面「シニアが拓く」のコーナーで次の通り、私のコメントが掲載されました。

 

世界で最も早く高齢化が進む日本では20年に65歳以上の割合が3割に迫る。その波はいずれ世界の国々にも押し寄せる。英国では30年、中国でも40年には65歳以上の割合が20%を超える。明日は我が身と日本のシニア向けビジネスの現状を注視する。

 

シニアの消費行動に詳しい東北大学特任教授の村田裕之(51は「タグ(値札)を大きくしたり小分けの商品を増やしたりと、日本の小売業はきめ細かさが売り物。高齢者の所得水準が上がるなど条件が整えば、日本の小売業のモデルは海外に通用する」とみる。

 

いつもながら記事では取材でお話ししたことの、ごく一部しか載らないので、ちょっと補足をします。

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