要旨：超高齢・人口減少社会に必要なスマート・エイジング

「情報化シンポジウム・イン・京都」開催報告

日本生産性本部情報化推進国民会議は去る12月2日、京都テルサにて、関西生産性本部、地域情報化推進機構などとの共催で「情報化シンポジウム・イン・京都」を開催した。

このシンポジウムは、情報化推進国民会議が毎年全国各地で開催しているシンポジウムの1つで、「いま考える人口減少社会への対応と地方創生～地域における課題とＩＣＴの有効活用～]をテーマに、関西圏の各地から約130名が参加した。

はじめに各主催者を代表して関西生産性本部の小宅（おおや）専務理事から開催挨拶があり、引き続き記念講演として、村田アソシエイツ株式会社代表・東北大学特任教授の村田裕之氏より「超高齢・人口減少社会に必要なスマート・エイジング」と題した講演があった。

その中で村田氏は、エイジングとは歳を重ね続けることであり、アンチ・エイジングとは単なる老化防止や老化予防でなく、生きることを否定する、すなわち死を意味すること、スマート・エイジングとは人間が成長していく生き方や成熟している社会を意味すると説いた。

そして、スマート・エイジングのための大事な要素として、脳を使う生活習慣、身体を動かす習慣、人と積極的にかかわりを持つこと、バランスのとれた栄養の４つを挙げて、認知症等にならないよう習慣づけていくことを推奨した。

具体的な例として、脳を活性化するには音読すること、手で書くこと、簡単な計算を素早く行うことの3つを挙げ、それらを認知症患者に対して学習療法として行うことで、大きな成果が得られていることが紹介された。

身体を動かす習慣については、中高年女性向けフィットネスクラブ「カーブス」の例を紹介し、ウォーキングだけでは十分得られない脚部や腹部の筋力トレーニングの必要性を強調した。

そうしたトレーニングを通じて女性が元気になれば、旅行に行きたい、オシャレをしたいなど、新たな消費が生まれてくることにつながるとした。

最後に、人はいくつになっても成長でき、そうしたライフスタイルを支える持続可能な社会を民間の健全なソーシャルビジネスで回していく仕組みを作るべきだと提唱した。