人生100 年時代の到来─私たちのライフステージはどう変化していくのか

介護経営白書2017-2018年版

日本医療企画が発行する「介護経営白書2017-2018年版」の冒頭に「人生100 年時代の到来 私たちのライフステージはどう変化していくのか」と題して私へのインタビューを基にした記事が掲載されました。。

サブタイトル「新しい介護文化とイノベーション――介護現場・介護ビジネス・介護概念が変わる」の通り、この白書の大きなテーマは新しい介護文化です。それがどのような方向に向かうのかを理解するために、時代背景と今後の方向性について、次の観点から幅広く述べました。

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昭和リバイバルブームの本質は「ブラックボックス」からの解放

シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第124回

再び脚光を浴びるアナログレコード市場

大手音楽会社ソニー・ミュージック・エンタテインメント(SME)はアナログレコードの人気再燃を受け、自社生産を約30年ぶりに復活した。

レコードは親会社のソニーなどが開発したコンパクトディスク(CD)の普及に押され、生産数は一時減少していた。今回の生産再開は、世界で初めてCDの量産を始めたSME子会社の工場(静岡県焼津市)で行われる。アナログからデジタルへの転換が本格的に始まった場所が、レコードの「復活」に一役買うことになる。

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何かよいシニアビジネスはありませんか?

高齢者住宅新聞 連載 村田裕之の「シニアビジネス相談室」第2回

講演等での質疑で「何かよいシニアビジネスはありませんか?」という質問を時々受けます。この種のイージーな質問は正直辟易します。たかが2時間程度の講演でそんなビジネスがわかるなら、これほど楽なことはないでしょう。

とはいえ、私はその案件を見て「筋が良い案件か否か」の判断がかなりの確度でつきます。例えば、女性専用スポーツジム「カーブス」を米国で初めて見た時、次の3つの理由から「これは日本でもかなりいける」と確信しました。

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操作法講座 先生も同年代 架空請求には応じない

読売新聞7月22日 シニアもスマホ

読売新聞のシリーズ記事「シニアもスマホ」に私のコメントが掲載されました。

記事では世田谷区で開催の「すまほ茶屋」の様子が紹介されています。ここでは講師の女性が73歳、受講生も60、70歳代が大半。講師と受講生が同年代なので、その年代がつまずきやすい点がよくわかるのが特長とのことです。

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元気なシニア おしゃべりで幸せホルモン

日本経済新聞夕刊 2017年7月20日 読み解き現代消費

日経夕刊2面の連載コラム「読み解き現代消費」に寄稿しました。この連載は開始から3年以上経過していますが、おかげさまで評判が良いようで、来年3月までの継続が決まっています。

今回の寄稿のきっかけは、先月アメリカに行ったときに年配の友人たちがあまりに元気で明るく、活動的なのを見て「この人たちは何でこんなに元気なんだろう?」と思ったことです。
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高齢世帯でのスマホ、タブレットの普及状況とその原因

Clinic ばんぶう7月号連載 データから読むイマドキ「シニア」の実態第12回

2012年から15年までの総務省統計局「通信利用動向調査」を見ると面白いことに気が付きます。世帯主の年齢階級別のスマートフォンとタブレットの保有率が、15年から、それぞれ65歳以上、70歳以上でのみ減少に転じているのです(図1、図2)。

12年頃に発表された多くの市場予測ではスマホ、タブレットのいずれも毎年増加し続くとされていました。実際、通信事業者やメーカーはシニア向け商品の普及にかなり注力してきました。にもかかわらず、こうした結果になっている理由は何でしょうか。

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家族が絶対に守るべき10の約束

文藝春秋8月号 大特集 認知症の常識が変わった

文藝春秋8月号の大特集「認知症の常識が変わった」「家族が絶対に守るべき10の約束」と題した記事が掲載されました。

この記事は日本認知症予防学会理事長の浦上克哉教授、株式会社あおいけあの加藤忠相代表、私への取材をもとに、次の10の質問に答える形式にライターさんが取りまとめたものです。

1. 認知症を疑うきっかけは
2. 医療機関を受診するには
3. 診断されたらすべきこと
4. 薬の使い方
5. 施設やサービスの選び方
6. お金のトラブルを防ぐ
7. 食事の心がけ
8. 日常生活の注意点
9. どこまで本人にやらせるのか
10. 地域と認知症の関係は

私のパートは拙著「親が70歳を過ぎたら読む本」の内容を反映したものになっています。かなり実用的なことが書かれていますので、ご興味のある方はぜひご一読ください。

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新規事業としてシニアビジネスに取り組む意義は何か

シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第123回

大企業がそもそも新規事業に取り組む目的は何か

「事業規模」を大きくするのが目的なら、短期的には、既存収益部門の売上拡大を図るほうが早道だ。例えば、不動産会社なら、現状より100億円売り上げをアップしようとする場合、ゼロから新規事業に取り組むより、売上げ10億円規模の商業ビルを10件立ち上げたほうが、実現は早く、確実だろう。

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読売新聞特集「老い2016」が坂田記念ジャーナリズム賞を受賞

2017年7月7日 村田裕之の活動

読売新聞大阪本社が昨年1年間「老い2016」のタイトルで連載した記事が坂田記念ジャーナリズム賞を受賞しました。

この賞は、日本国内の関西を拠点にした優れた報道活動に贈られる賞です。「報道を通じ関西の文化発展を」という坂田勝郎(元毎日放送社長)の遺志に応えようと1994年に設立されたものです。

第1部門は社会に大きな影響を与えたスクープ報道や企画などを対象とされ、今回の受賞はこれに該当します。特集の構成は次の通りです。

「私らしく独りを生きる」
「自宅死 都市部で増加」
第1部「孤立と闘う」 苦しさ、不安 私も同じ
第2部「スマートシニア」 ここにも―大正生まれブロガー
第3部「健康長寿」 目指せ いきいき百寿
第4部 マネー
第5部 「安住の地」

特に第2部「スマートシニア」は私が18年前に提唱したコンセプト「スマートシニア」がいかに世の中に増えたかという内容です。

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シニアビジネスの失敗事例を教えてほしい

高齢者住宅新聞 連載 村田裕之の「シニアビジネス相談室」第1回

筆者は様々な業種の企業からシニアビジネスに関する相談・質問を受けます。その際に必ず尋ねられることの一つが「シニアビジネスの失敗事例を教えてほしい」というものです。

その代表例の一つは「中高年向け雑誌」です。中高年をターゲットにした雑誌は、2000年頃から急増し、これまでに延べ100誌以上が世に出ていると言われています。

ところが、この分野で雑誌ビジネスの成功の目安と言われる10万部を超えているのは、「いきいき」(現在の名称はハルメク)」と「サライ」程度しかありません。

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