村田裕之の団塊・シニアビジネス・シニア市場・高齢社会の未来が学べるブログ

団塊・シニアビジネスのパイオニアで高齢社会問題の国際的オピニオンリーダー、村田裕之が注目の商品・サービス、シニア市場トレンド、海外シニアマーケット動向を独自の切り口で解説。ビジネスの視点、教訓・学び、生活のヒントをお伝えします。

「超々高齢社会」の記事一覧

千葉市生涯現役応援センターでの村田裕之講演

講演報告:スマート・エイジング 人生100年時代を生き抜く10の秘訣

気温37度を超える炎天下にも関わらず、定員を超える216名の方が参加され、会場はほぼ満席状態でした。参加者の年齢層は70代が中心で、次いで65歳から69歳までと80歳以上が多かったです。この年齢構成だと通常は講演の途中で舟をこぐ人が出てもおかしくないですが、そうした人は一人もおらず、約2時間、最後まで熱心に耳を傾け、質疑にも積極的に参加されていました。

「一人者」でも利用しやすいサービスの条件とは?

超々高齢社会とは実は「一人者(おひとりさま)」が増える社会だ。本連載第102回で触れた「一人暮らし世帯特有の価値」を組み込んだ商品は、必ず一定量の需要がある。一方、複数での利用が前提となっていることで「一人者では利用しにくいもの」が、まだ世の中には多く存在する。リーズナブルな価格で一人でも楽しめる「一人エンジョイ支援型」商品の潜在需要は大きい。

成功するシニアビジネスの作り方:開催報告

今回の講座の定員は100名でしたが、定員を大幅に超える161名の参加登録があり、シニアビジネスへの関心が根強いことを感じました。意外だったのは参加年齢層。50代35.2%、60代31.5%、70代以上13%、40代13%で、シニアビジネスがテーマですが当事者であるシニア層の参加が多かったです。受講者の皆さんから多くの感想をいただきました。

超々高齢社会と忘れてはならないこと

2030年までにアフリカと中東諸国を除く、世界の大半の国が「高齢化社会」に突入する。ますます混沌とする世界情勢のなかで、予測できる「確実な構造的変化」は、人口動態のシニアシフトなのだ。にもかかわらず、私たちはこの「確実な構造的変化」が進行していることを忘れがちだ。映画「PLAN75」が示唆したのは「社会の高齢化は止まらないことを忘れるな。思考停止に陥るな」という警鐘だ。

成功するシニアビジネスの作り方~超々高齢社会の課題をチャンスに変える~

モノ余りの時代と言われる現代でも、多くのシニアは未だ解消されていない「不(不安・不満・不便)」を抱えています。こうした「不」は「年齢」ではなく「変化」によって生み出されており、そこに目を向けてシニアの「不」を解消すれば、より付加価値の高い商品・サービスを生み出すことができます。セミナーでは、①シニア市場をどう見るか?、②シニアビジネスをどう作るか?、③そもそも、なぜ、シニアビジネスなのか?、④シニアビジネスで日本は世界のリーダーになれる、の4パートに分けてお話しします。

超々高齢社会を持続可能にして世界に貢献しよう

10月9日に日本科学未来館で開催されたMED2022の全編動画が公開されました。私は「超々高齢社会を持続可能にして世界に貢献しよう」というテーマで、自分が取り組んできたシニアビジネスの観点から、世界中で進む社会の高齢化のなかで、どうすれば日本と世界に貢献できるのかをお話ししました。持ち時間15分+αの条件で話すには大き過ぎるテーマでしたが、時間の制約があることで本当に伝えたいことが結晶化できた気がします。

南三陸町と気仙沼市の皆さんとの一期一会

今回は南三陸地区と気仙沼地区の更生保護女性会、婦人会の皆さんを中心に70名を超える方が参加。講演のテーマは「スマート・エイジング 人生100年時代をイキイキと元気に過ごす秘訣」でした。このテーマはこれまで何度もお話ししていますが、今回の参加者は「いつもと違うな」と感じました。会場全体が「打てば響く」ように私の話にびんびん反応してくださり、話す側が非常に話しやすい温かい雰囲気でした。何よりも参加者の皆さんの眼差しが真剣で、何かをつかみたい、学びたいというひたむきさを強く感じました。東日本大震災の修羅場を体験し、それを乗り越えようと今も必死に頑張っている皆さんとの一期一会の場でした。

超々高齢社会と世界中で進むシニアシフト

実は2030年までにアフリカと中東諸国を除く、世界の大半の国が「高齢化社会」に突入します。ますます混沌とする世界情勢のなかで、予測できる確実な構造的変化は「人口動態のシニアシフト」なのです。にもかかわらず、私たちはこの「確実な構造的変化」が進行していることを忘れがちです。以前ご紹介した映画「PLAN75」は、「社会の高齢化は止まらない、思考停止に陥るな」という警鐘です。「高齢化社会」に突入する国にはロシアや北朝鮮も含まれています。彼らが戦うべきはウクライナやアメリカではなく、社会の高齢化です。戦争をやっている暇はないのです。