海外旅行者のＩＣＴスキル支援の需要が高まる
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海外では電子化の波が進んでいる。入国、出国手続き、感染管理から、食事のメニュー、買い物まで幅広い。コロナ禍がそれを加速している。今後海外旅行が本格的に回復する際、旅行者のＩＣＴ活用と英語でのやり取りが不可欠になる。ということは、こうしたスキルを支援するサービスの需要が高まるとも言える。新しいビジネスは常に変化により生じる「不の解消」にある。
「市場トレンド」の記事一覧
シニアが愛ス 60代・70代以上 支出金額伸び率高く
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日本アイスクリーム協会によると、2021年度の販売額は5258億円と過去最高になったとのこと。21年のアイスクリームの世帯主年代別支出金額は60代が9567円と11年に比べて49％増、70代以上が7,454円と同43％増と他の年齢層に比べて伸び率が高い。この理由について解説しています。
時代性の変化はシニアの消費行動にどう影響するか？
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「時代性の変化」はシニアの消費行動に大きく影響します。最近では新型コロナウイルス感染症の流行による消費行動の変化が一例です。ここ15年の間に変化が起きたものに定年退職後のライフスタイルがあります。2000年代中頃までは、退職後は仕事をやめてのんびり過ごすライフスタイルが「ハッピーリタイアメント」の理想形でした。最近は退職直後は多少遊ぶものの、退職後も週３日程度は仕事を続ける「半働半遊派」が増加しています。今後は「70歳まで現役」の人が増えるでしょう。すると70歳まで心身ともに健康維持できるための商品・サービス需要の増加が予想されます。
地域の文化資源をツアー商品に
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シニア向け旅行最大手のクラブツーリズムが取り組む自治体と連携して地域の文化資源を観光と組み合わせた「地域文化ツアー」がシニアに好評だ。人気の秘訣は本物の職人芸体験による知的刺激だ。こうした地域文化ツアーは実は外国人受けするため、外国人受け入れが本格的に再開されれば、以前とは違う新たなインバウンド商品として市場拡大の可能性がある。
エイジテックってどんなテック？スマホが使えなくても大丈夫 超高齢社会で市場が注目
以前から高齢者を対象とした製品やサービスは存在したが、それを近年になってエイジテックと呼ぶようになったのは、世界全体の高齢者の割合が増えたため、市場ニーズとして現実味を帯び始めたから。かつては“技術がすごい”ことを売りにするものが多かったが、本当にすぐれたエイジテックというのは、高齢者の立場をよく理解して気持ちに寄り添う。そこにものすごくハイレベルな技術を使っているけれど、“技術っぽくない”。そういうものがこれから求められるエイジテック。
「エイジテック」の解説でNHKおはよう日本に出演します
11月8日の7時台NHKおはよう日本に「エイジテック」の解説で出演します。エイジテック(Age Tech)とは直訳すれば「高齢者向け技術」です。高齢者の生活や健康をサポートする技術、超高齢社会の課題を解決する技術などの説明もよく見られます。今回の番組では、なぜいま、エイジテックが注目されているのか、エイジテック市場の広がりは国内外でどうなっているか、今後エイジテックはどのような方向に向かうのか、その社会的背景についてコメントしました。
退職後も週３日働く「半働半遊派」が増加
風潮や流行など「時代性の変化」によってシニアの消費行動は大きく変わります。この10年間の大きな変化の一つは退職後も週３日程度は仕事を続けたい「半働半遊派」が増加したことです。シニア資産の特徴は「ストック・リッチ、フロー・プア」のため、退職後に稼いだお金は貯めずに日々の生活費に充てる傾向があります。つまり、退職後に仕事を続ける人は、稼いだ分を消費に回すのです。
コロナ禍で強まる「感情ヒューリスティック」の罠
コロナ禍では、なぜ、路上飲みや公園飲みが増えるのか？なぜ、家飲みビールのテレビCMが増えるのか？なぜ、選挙でのSNS活用が増えるのか？これらは全て「感情ヒューリスティック」が世の中全般で強まっているためだ。人間は感情に支配されやすい。だから商品・サービスの売り手は感情に訴えて売ろうとする。政治家は感情に訴えて好感を持たれようとする。それに付け込まれないようにしよう。
球場ビール、うまさの「正体」
「感情ヒューリスティック」とは人が感情的な要素で経験則や先入観に基づいて素早く判断する傾向をいう。コロナ禍で論理よりも感情的に「欲しい」と思わせる訴求が増えている。この傾向に呼応して商品を提供する側も感情的な動画や音などで、おいしさ、楽しさ、心地よさを訴求する傾向が強まっているとみられる。人は情報が多過ぎて十分に処理できない時にヒューリスティック、つまり経験則や先入観に基づき素早く判断する傾向が強くなる。だが、これは危うくないだろうか。
その瞑想アプリ、本当に瞑想できている？
コロナ渦でメンタルヘルスの改善支援市場が拡大。米国では同分野への投資が昨年1兆円を突破し多くの企業がスマホのアプリを使った瞑想の指導やストレス軽減プログラムを提供している。だがこれらのアプリの問題は本当に瞑想状態になっているのかが確認できないこと。東北大学発ベンチャーの㈱NeUが開発した「ストレスマネージャー」は、この問題を解決する製品。瞑想している時の自分の脳の活動状態をタブレット等でモニターできる。