シニア時代に求められるテレビ、メディアとは

22420:0021:00テレビ朝日CSCh2)津田大介 日本にプラス

tudadaisuke番組テーマは「シニア時代に求められるテレビ、メディアとは」。高齢化率が25%を超え、シニアシフトが進む超高齢社会・日本において、テレビにはこれからどんなコンテンツが求められるのかメディアはその役割がどう変化するのか

 

「シニアとネットの親和性」「テレビはどこまで強いか」「シニアが求めるテレビ番組」などを、独自の観点でお話しします。

 

「津田大介 日本にプラス」は、“ソーシャル・メディアのカリスマ”津田大介さんがメインキャスターを務めるテレビ朝日制作の報道番組。政治・社会・経済・カルチャーから「日本にプラス」になる提案を行う中身の濃い番組です。

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14年のヒット商品から読む シニアのニーズの根源的背景

販促会議2月号 <特集>次なる一手を見出す2015年販促・集客策

cover株式会社宣伝会議が発行する月刊販促会議(ややこしい!2月号特集に寄稿しました。

今回の特集のテーマは「次なる一手を見出す2015年販促・集客策」で、2015 年注目のキーワード」として「シニア」「オムニチャネル」「ポイントカード」「キャラクター」が挙げられています。

 

私は「14年のヒット商品から読むシニアニーズの根源的背景」と題して「15年のシニアの消費トレンド予想」を述べました。

 

消費で100兆円以上、試算で正味金融資産482兆円という世帯主60歳以上のシニア市場には大きな潜在力があり、2015年も注目の市場となるでしょう。

 

一方、シニアの財産構造はドラスティックな変化が起きにくい。このため、15年のシニア市場を読むには、14年のヒット商品の根源的背景を深く理解することが有用です。その例として挙げたものは、①格安スマホにおける「価格設定の妙」、②JR九州「ななつ星in九州」における「解放型消費」です。

 

15年もシニア向けヒット商品のカギは「価格設定の妙」と「解放型消費」にあります。これに加えて、15年は「不易(ふえき)商品」が流行すると見ています。「不易」はいつまでも変わらないことを意味します。

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近未来のシニアの消費行動をどう読み解くか?

不動産経済 連載シニアシフトの衝撃 第7

ショールーミングで購入されやすいものスマートシニアの増加でモノが売りにくくなる

 

IT機器が普及すると市場の情報化がどんどん進んでいく。すると、市場がガラス張りになり、商品の売り手はごまかしが効かなくなる。ネットで見れば、ほとんどのモノが、どこで、いくらで売られているかがわかってしまう。

 

最近は「ショールーミング」と呼ばれる消費行動を取る人が増えた。これは、ネットであらかじめ欲しい商品の情報を調べたうえで、店頭で実際の商品を手に取って確認し、店員に価格を尋ねたうえで、ネットで購入するというものだ。

 

情報武装した「スマートシニア」もこのように、ネットを縦横に活用して情報収集を徹底し、商品をじっくり吟味して決して衝動買いをしない。特に高額商品はその傾向が強い。

 

こうした「スマートシニア」が増えていくと、簡単に商品が売れにくくなる。すると市場は「売り手市場」から「買い手市場」になっていく。その結果、従来の売り手の論理や常識が通用しなくなる。

 

たとえば、有料老人ホーム市場は、従来の常識が覆った市場の典型である。数年前の常識は、数年後には通用しない。そうした事例が数多く見られる市場だ。

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エイジフレンドリーの落とし穴

保険毎日新聞 連載 シニア市場の気になるトレンド 第5回

多摩ニュータウン世界中に広まりつつあるエイジフレンドリーという言葉

 

近年、エイジフレンドリーという言葉が日本のみならず、多くの国で目につく。エイジフレンドリーとは、もとは英語でage-friendlyと表記する。日本では「高齢者にやさしい」と訳されることが多い。

 

エイジフレンドリーという言葉が最近目につく理由の1つとして、WHO(世界保健機関)が提唱するAge-friendly Cities(エイジフレンドリー・シティーズ)の動きが広がり始めていることが挙げられる。

 

この動きは「高齢者にやさしい都市」というコンセプトに基づき、定められたガイドラインに従って市民参加型で街づくりを進めるというものだ。日本では唯一、秋田市のみがこの動きに参画している。

 

もう1つの理由としては、日本のみならず多くの国で高齢化が進み、これに対応した商品やサービス、店舗づくりやインフラ整備に対する意識が高まっていることも挙げられる。

 

こうした「高齢者にやさしい」モノ・サービス・インフラづくりの動きは、今後ますます進展する社会の高齢化への対応策として歓迎すべきものである。その一方で「高齢者にやさしい」ことを1つの側面だけに偏りすぎると陥ってしまう落とし穴がある。

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高齢化先進県・秋田に商機

日本経済新聞 201465 革新力

八幡平温泉65日の日本経済新聞の革新力というコラムに「高齢化先進県・秋田に商機」という記事が掲載されています。私のコメントも引用されています。

 

記事の内容は「企業活動は東京など都市圏に集中するが、「鉱脈」は地方にもある。人口に占める65歳以上の比率(高齢化率)が日本で最も高い秋田県では高齢者支援ビジネスに注目が集まる。今後、先進国を中心に世界が直面する共通課題でもあり、「高齢化先進県」から革新的なビジネスモデルが生まれる可能性がある」とのことで、秋田におけるいくつかの取り組みが紹介されています。

 

今年の3月に秋田の地銀主催の研究会に招かれて講演するために超久々に秋田を訪れました。空港を降りると、空港のすぐそばに複数の大学が設立されているのを知って、少し意外な感じがしました。

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これからシニア市場はどうなるか?

2014513日 埼玉日経懇話会例会

日経懇話会会報513日、埼玉日経懇話会例会で「これからシニア市場はどうなるか?」をテーマに、講演することになりました。

 

対象は埼玉日経懇話会会員企業の経営者の皆さんです。埼玉日経懇話会は設立から22年目を迎え、埼玉県内の経済人ら約320名が加入しているとのことです。

 

会員の業種の傾向に強い特徴はなく、製造業、流通・サービス業が4割ずつ、残りが金融機関と行政関係者、士業の方々。年齢は40代から70歳前後ですが、ほぼ半分はシニア層が占めるとのことです。

 

今回は特にシニア層の消費の特性が、今後どう進むのか、どんなマーケテイングが効果を期待できるのか、といったあたりが事務局サイドからのご希望です。

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スマートシニア急増 購入前 ネットで熟考

日本経済新聞夕刊 2014430日 読み解き現代消費

nikkei140430日経夕刊2面の読み解き現代消費という連載コラムに「スマートシニア急増 購入前 ネットで熟考」を寄稿しました。

 

日経夕刊が4月から紙面リニューアルを行い、それに合わせてスタートしたのがこの「読み解き現代消費」のコーナーです。日経夕刊史上初のカラー紙面とのことで、新たな切り口の試みだそうです。

 

「読み解き現代消費」は、毎週水曜日、気になる消費トレンドについて、その背景などを読み解くコラムです。私も執筆者の一人に名を連ねており、一か月半に一度のペースで寄稿する予定です。以下に全文を掲載します。

 

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スマートシニア急増 購入前 ネットで熟考

 

インターネットを縦横に駆使して情報収集し、旅行やレジャーに出かけたり、通信販売で気に入った商品を購入する――。私が「スマートシニア」と呼ぶ、そんな高齢者が増えている。

 

総務省の「通信利用動向調査」によると、シニア層のネット利用率は200112年の11年間で、6064歳が19.2%から71.8%に、6569歳が12.3%から62.7%に、7079歳が5.8%から48.7%に急上昇した。

 

私がネット時代の高齢者像として「スマートシニア」という概念を提唱してから15年たつ。当初は「コンセプトは面白いが、そんな人はどこにいるのか」と何度も質問されたが、いまの高齢者層では決して珍しい存在ではない。

 

ネットを通じて多様な情報に接し、スマートに(賢く)なったシニアの行動は様変わりした。

 

例えば、筆者がある老人ホーム経営者から聞いた話では、以前は説明会を開くと、入居一時金4000万円でも600人の参加者中50人はその場で入居を希望したが、最近は1000万円でも即決する人はいない。

 

ネットで得た様々な情報を比較・検討し、最善のものを選ぶことを学んだシニア層は、決して「衝動買い」はしなくなったというのだ。

 

私の研究に基づく予測では、2025年には83歳で要介護者とそうでない人が半々で、ネット利用率は45%に達する。10年後には、後期高齢者でも日常的にネットを利用することが当たり前になると思われる。

 

その効果がはっきり現れるのは「買い物行動」だろう。現在は折り込みチラシやテレビ番組が主体だったシニアの通販利用がネットにシフトしてゆく。高齢者が身体機能の衰えから店舗に行くのが困難な「買い物弱者」になりがちな問題の解決策にもなるはずだ。

 

今後、高齢者の消費パワーへの注目が高まるにつれ、流通業にとってスマートシニアへの対応は重要性を増すだろう。

 

 

日経新聞のサイトへ(有料記事)

 

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消費増税の真の目的は社会保障の充実にあらず

410シルバー産業新聞連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第85

消費増税新聞記事消費税を10%に増税しても焼け石に水

 

この号が出る4月には消費税が8%に増税になっているだろう。増税の目的は社会保障の充実と言われる。しかし、果たしてどれだけ効果があるのかをきちんと理解している人は案外少ないようだ。

 

消費税率を5%から10%にアップした場合、金額では年間13.5兆円の税収アップとなる。このうち、約4%10.8兆円を社会保障費に回すことになっている。

 

ところが、この分だけ毎年度の国債発行は減らせるが、新たに年金や医療介護費に回せる分はない。残る約1%分の2.7兆円は、子育て支援などの社会保障の充実に回すことになっている。

 

つまり、消費税を10%に増税しても焼け石に水なのが実態なのだ。ましてや8%の増税ではそれ以下である。

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世界中で起きつつあるシニアシフトと広がる市場機会

保険毎日新聞連載 保険業界はシニアシフトにどう対応すべきか?第12

香港街並み世界から注目されている日本のシニアビジネス動向

 

日本の高齢化率(総人口に占める65歳以上人口の割合)は、2013年現在、推計で25・1%に達した。この数値は世界一である。この「超高齢社会・日本」の動向は世界各国から注目されている。

 

私は、直近の3年間だけでも、アメリカ、イギリス、ドイツ、スイス、韓国、シンガポール、香港で開催された国際会議やカンファレンスに何度も招待講師として招かれている。また、EUやスウェーデン大使館、イタリア大使館などから講演会に招かれる機会も何度かあった。

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「仕事」と「消費」で高齢者は社会参加へ

リベラルタイム3月号「日本の高齢者」の未来

リベラルタイム2014年3月号_表紙月刊誌リベラルタイム3月号の特集「豊かな老後」「不幸な老後」に『「仕事」と「消費」で高齢者は社会参加へ』と題した小論を寄稿しました。

 

今回の小論は、編集部より「超高齢社会・日本の未来」というテーマで、2,500字程度で執筆してほしいとのご依頼があり、寄稿したものです。

                                                       

拙著「シニアシフトの衝撃」上梓以来、多くのメディアから取材や寄稿のご依頼をいただいています。ただ、それらのご依頼のなかには、お決まりのテーマや表面的な質問にとどまるものがしばしばあり、せっかく対応してもがっくりくることがあります。

 

しかし、リベラルタイムという雑誌は、最近では貴重な硬派のジャーナリズム雑誌であること、そこからご依頼いただいたテーマが、久々の直球勝負のものだったので、私としてもそれなりに気合を入れてまとめたものです。

 

限られた字数なので記述が不足している部分もありますが、「超高齢社会・日本の未来」に対する、現時点の私の問題認識と解決策の方向性を示したものです。ぜひ、お読みいただき、忌憚のない感想をお聞かせいただければ幸いです。

 

以下、寄稿した全文を掲載します。

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