「認知症」タグの記事一覧

文藝春秋SPECIAL季刊春号 認知症最前線 認知症に勝つ

1月27日発売の文藝春秋SPECIAL季刊春号「認知症最前線 認知症に勝つ」に『想定外の事態に対処する―–認知症「転ばぬ先の杖」』と題した小論を寄稿しました。

 

『文藝春秋SPECIAL』は月刊『文藝春秋』の臨時増刊としてスタートしたシニア向けの季刊のワンテーマ・マガジンです。テーマは、健康、お金、歴史、恋愛など、広くシニアの関心事を取り上げています。

 

今回のテーマは「認知症に勝つ」。昨年の厚労省の発表によれば、現時点で認知症患者数は450万人、予備軍を入れると800万人と推計されています。

この認知症800万人時代をいかに生きてゆくか。予防、治療、介護など、認知症に関するすべてのことが1冊でわかるように、幅の広い内容で編集されています。

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シニア、テーマ、予防、介護、健康、子供、心、想定外、文藝春秋、親、認知症

日本経済新聞 2014年1月25日 日経プラス１ 常識点検

日経プラス１「離れて住む親への孝行」というタイトルの記事で、以下の通りコメントが掲載されました。

 

まだ元気だからと安心していたが、最近は老け込んできた――。離れて住む親と正月などに会ったとき、こう感じた経験はないだろうか。「要介護ではないが、高齢なので健康状態が心配」という人も多いかもしれない。離れて暮らす親とどう連絡を密にし、気遣うといいのか。ポイントをまとめた。

 

「親が70歳を過ぎたら、元気かどうかを日ごろから確認する見守りを始めたほうがいい」。こう話すのは東北大学加齢医学研究所特任教授の村田裕之さんだ。筋肉や関節の衰えが目立ち始め「医療機関で治療を受ける人の割合である受療率や認知症の出現率が75歳以上では急上昇する」（村田さん）という。

まず加齢以外に親の心身の機能が衰えるきっかけを知っておこう。特に注目したいのは生活の変化。定年退職してすることがなくなった、親しい友人が亡くなった、住み慣れた町から引っ越して近所付き合いが希薄になったなどは要注意だ。自宅に引きこもりがちで孤独な環境が続くと、心や身体の異変につながることがある。

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保険毎日新聞 連載 保険業界はシニアシフトにどう対応すべきか？第10回

ネット利用率の向上で増加した「スマートシニア」

 

私たちの生きる現代は消費行動に及ぼすネットの影響が大きい。シニアの消費行動を知ろうとする場合、常にこれを考慮しないといけない。図表１は、２００１年12月から２０１２年12月までの年齢層別インターネット利用率の推移である。一番利用率が増えた年齢層は明らかに50代以上である。

 

２００１年から２００５年では、50代で増えた。２００５年から２０１０年では60代でも増えた。おそらく、あと10年経つと、70代以上の年齢層の利用率がもっと上がるだろう。これでおわかりのように、シニアにおけるネット利用率の上昇は時間の問題である。

 

私はいまから14年前の１９９９年９月15日の朝日新聞で、ネットの時代の新たな高齢者像である「スマートシニア」というコンセプトを提唱した。その意味は「ネットを縦横に活用して情報収集し、積極的な消費行動を取る先進的な高齢者」のことだ。

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解脱1月号 特集 しあわせ家族研究室 終活②任意後見制度

今月のテーマは「任意後見制度」。認知症の進行による生活トラブルの予防方法として知るべき手段カテゴリーのひとつです。ロングセラー『親が70歳を過ぎたら読む本』の執筆をはじめ、シニアビジネスのパイオニアとして知られる村田裕之先生に、今月は「任意後見制度の概要とその利用」についてお聞きします。

 

財産管理の代行者

 

「任意後見契約」とは、認知症などで判断能力が不十分になった本人に代わって、あらかじめ本人が選んだ「後見人（任意後見人）」に財産の管理や介護の手配などの判断をともなう行為を委任する契約です。2000年に介護保険制度と同時にスタートした「成年後見制度」のひとつである「任意後見制度」に基づくもの。

 

成年後見制度には、裁判所の手続きにより後見人を選任してもらう「法定後見制度」と、当事者間の契約によって後見人を選ぶ「任意後見制度」があります。

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販促会議1月号 連載 実例！シニアを捉えるプロモーション 第11回

高度成長を牽引したインフラ、鉄道産業もシニアシフトとともに新たな成長戦略が求められている。鉄道産業の共通課題は、駅周辺住民の高齢化に伴う旅客減、駅関連施設の利用者減である。しかし、他業界と同様、シニアシフトという変化は新たな需要を生み出しており、それをいかに自社の事業機会に取り込めるかにかかっている。

 

１．ヨーロッパ型のゴージャス車両でシニアのコト消費をモノ消費につなげる

 

私は07年に上梓した拙著「リタイア・モラトリアム」で、団塊世代の退職が本格化すると在来線には昼間走る「ゴージャス車両」が復活する、と予想した。ここ数年、ようやくその予想が現実化している。

 

JR九州が10月に運行開始した豪華寝台列車「ななつ星ｉｎ九州」は、その代表だ。高級感ある内外装にこだわり、３泊４日または１泊２日の日程で九州を回る。旅行代金は１人１５万～５５万円だが、６０代を中心に来年６月出発分まですでに予約が埋まっているとのことだ。

 

退職したら必ずやることの筆頭が旅行である。ただし、退職者は時間に余裕があるため新幹線で拙速に移動する必要はない。だから、昼間の在来線にゴージャス車両を走らせれば、利用者は間違いなく増える。しかし、「ななつ星」は多くの注目を浴びているものの、定員わずか３０人と規模が小さい。しかも、料金もかなり高めであり、リピート客がつきにくく、収益性の面でもあまり期待できない。

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解脱12月号 特集 しあわせ家族研究室 終活①遺言書

今月のテーマは「遺言」。財産相続を巡って、家族親族が争うトラブルが増えています。そうした問題を避ける方法として、「遺言書」を考えてみましょう。ロングセラー『親が70歳を過ぎたら読む本』の執筆をはじめ、シニアビジネスのパイオニアとして知られる村田裕之先生に、今月は「遺言書の重要性と相続トラブルの予防」についてお聞きします。

 

元気なうちに遺言書を

 

遺言は民法で規定される法律行為のうちの「単独行為」（単独の意思表示を要素とする行為）です。たとえば、あなたが遺言者の場合、配偶者や子供があなたに作成を働きかけることは遺言書の趣旨に合いません。

 

その一方で、遺言書がないために、あなたの死後、相続トラブルが発生した場合、迷惑を被るのは配偶者や子供たちです。

 

これを踏まえると、遺言者が遺言書の重要性を認識し、「自らの意思で」死後の相続トラブルが起こりにくい内容の遺言書を残すことが望まれます。

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読売新聞 近畿版 2013年11月10日朝刊

介護は現役世代の問題

 

「元気だった親がある日突然、脳梗塞で倒れて入院、退院後介護が必要になって……」「ちょっと会話がかみ合わないなと思っていたら、認知症で見守りが必要になって……」。仕事に忙しい40〜50代の現役世代が、自分の親の介護について切実な悩みを抱えていることも多い昨今です。

 

介護保険で要介護認定を受けている人は４９４万人。そのうちの84％が75歳以上です（※１）。入院や通院で治療を受ける「受療率」、認知症の「出現率」なども70歳以降は急増。介護の必要性が大きくなっています（※２）。

 

一方、働きながら介護している人は２９０万人に上り、うち40〜50代は約６割（※３）。今や介護は親世代だけの問題ではなく、子どもである「現役世代とその家族の問題」でもあるのです。

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スマートシニア・ビジネスレビュー 2013年10月24日 Vol.196

昨日、私の所属する東北大学加齢医学研究所スマート・エイジング国際共同研究センターと株式会社カーブスジャパンとの産学連携研究の成果発表がありました。

 

高齢者64人を対象に無作為比較対照試験を行った結果、4週間のサーキット運動トレーニングが、実行機能、エピソード記憶、処理速度など広範囲な認知機能を改善することが明らかになりました。（無作為比較対照試験とは、医療分野で用いられる根拠の質の高い研究手法です。）

 

サーキット運動トレーニングとは、運動する複数の人たちで輪（サーキット）になって、有酸素運動トレーニングと筋力トレーニングとを交互に組み合わせて行うものです。もともとは米国のカーブスで考案され、この方式が世界標準となっています。

 

従来サーキット運動トレーニングにより、筋力向上や生活習慣病の改善、ロコモティブシンドロームの予防などの効果が得られることが分かっています。

 

しかし、こうした運動トレーニングが、脳機能（認知機能）を改善する効果については、あまり明らかになっていませんでした。今回の研究は、その不明点を解明するために行われたものです。

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11月1日 香港理工大学アクティブ・エイジング・セミナー

11月1日に香港理工大学（The Hong Kong Polytechnic University）で開催されるアクティブ・エイジング・セミナーで講演することになりました。

 

このセミナーは、香港理工大学の「アクティブ・エイジング研究所(The Institute of Active Ageing)」の主催で行われるものです。

 

アクティブ・エイジング研究所は、香港理工大学の教授陣、研究者23名を横断的に束ねて、来るべき超高齢社会に向けた研究を大学一丸となって推進するための組織です。

 

私の講演テーマは「Creative responses to the super-aged society: lessons from Japan（超高齢社会への創造的対応：日本の経験から学ぶ）」。

 

世界で最も早く超高齢社会になった日本は、多くの課題に直面しています。しかし、必要は発明の母。こうした課題にいち早く取り組むことで、他国に先駆けて解決策を見出すことができます。そして、それらの解決策は、これから順番に高齢化する他国から見れば、大きな魅力になるのです。

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月刊人事マネジメント ザ・ロング・インタビュー この人と１時間

シニアビジネスの第一人者である村田裕之さんの近著『シニアシフトの衝撃 超高齢社会をビジネスチャンスに変える方法』（ダイヤモンド社）が、企業の新規事業に関わる人たちの間で、関心を集めている。超高齢社会をビジネスチャンスと捉え、多くの産業で今、「シニアシフト」が加速している中、村田さんは、その知恵袋としてメディアや各産業界からも引っ張りだこ。少子高齢化や人口減少社会の課題は、人事関係者にとっても大きなテーマ。超高齢社会を「強い会社組織作り」へのビッグチャンス変えるための秘訣とは何か？村田さんからのアドバイスとヒントに今、耳を傾けてみたい。

 

 

「継続して仕事がしたい」シニアが増加

 

－－「２００７年問題」、そして昨年の「２０１２年問題」の危機を乗り越え、国内のシニアブームは一旦、シュリンクしたのか？それともこれからが本番なのか？まずはそのあたりの感想から、村田さんに聞いてみたい。

 

「静かなブーム。現在のシニアビジネスの現状を一言で表現すれば、そんな感じがします。一過性ではない、継続的なニーズを確実に感じる、という部分では、今から５年前の『２００７年問題』で話題を集めたシニアビジネスブームとは明らかに違います。

 

２００７年当時は、ボリュームゾーンの団塊の世代の最年長が６０歳の定年を迎え、国内の労働力不足、あるいはノウハウの継承が途切れるとの不安、そして同時に新しいリタイア市場が誕生するのではないか、との期待もなされました。しかし、結果的にはそうした不安や期待に反しては何も起こらず、翌年にはもう、ブームはシュリンクしました。

 

その理由はほとんどの団塊の世代がつい最近まで現役で働き続けたからです。それに比べれば２０１２年問題と言われた、団塊の世代の最年長が６５歳を迎えた昨年前後からは、職場を退職した人たちの割合が確実に増えています。

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