親世代と子世代で考える老後のトラブル予防

シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第95

oya70sai親世代と子世代で考える老後のトラブル予防

 

私は東北大学スマート・エイジング・カレッジで「親世代と子世代とで一緒に考える老後のトラブル予防」と題したゼミを開いている。このゼミは、拙著「親が70歳を過ぎたら読む本」(ダイヤモンド社)をテキストに、高齢期の親にかかわるトラブル予防のために親世代、子世代でどのようなことを考え、行動すべきかについて議論するものである。

 

スマート・エイジング・カレッジでは、医学系のテーマを中心に病気の予防、健康維持・増進のための最新知識を得る機会がたくさんある。これらを踏まえ、家庭における高齢期の親にかかわるトラブルや家族間トラブルを予防するための実践的な方法について包括的に議論する機会をつくっている。

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変化するシニアマーケット

JADMA NEWS 20144月号 特集

 

JADMA NEWS_2014年4月号_7-1今や多くの通販会社がメインターゲットととらえるシニア。数年前からはいわゆる団塊世代までもこの名で呼ばれるようになり、通販業界にとどまらず日本社会全体でシニアが非常に重要な意味をもつようになってきている。

 

だが、その一方で「シニア」という言葉だけが先走っている印象も拭えない。そもそも「シニア」と呼ばれる人たちはどのような消費行動をとるのか。そして、これからどのように変化していくのか。このような問いに即座に答えられる通販会社も少ないだろう。

 

そこで今回はシニアビジネス分野・高齢社会研究の第一人者であり、村田アソシエイツ代表・村田裕之氏に登場していただく。年齢で区分けされた時代からシニアマーケットは多様化しており、さらに2025年には状況を一変させるような大きな変化を迎えるという村田氏に、通販とシニアの未来について語ってもらった。

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異例のヒット、上映延長決定 認知症改善ドキュメンタリー映画

スマートシニア・ビジネスレビュー 2014324Vol.202

bokujohnアメリカのお年寄りが認知症の改善に取り組む様子を描いたドキュメンタリー映画「僕­がジョンと呼ばれるまで」が、公開20日で観客動員数1万人を突破しました。

 

31日から、宮城・仙台や東京、大阪などで上映が始まり、20日までに、全国9都市­1266人を動員。ドキュメンタリー映画としては異例のヒットとなっています。

 

この映画は、アメリカの高齢者介護施設に住むお年寄りが、薬を使わない認知症療法の「学習療法」によって症状が改善し、失いかけた家族との絆を取り戻す様子を­描いたものです。すでにご覧になった方々からは多くの心温まるメッセージが寄せられています。

 

映画への反響が大きいため、東京、大阪、仙台で異例の上映延長が決まったそうです。また、329日より名古屋と京都で、4月からは神戸と横浜で、さらには青森でも上映が始まるとのことです。映画人口の減少が言われるなか、ドキュメンタリー映画としては異例の上映延長らしいです。

 

実は映画の舞台は、これまで何度かこのブログでも紹介してきた通り、私ども東北大学スマート・エイジング国際共同研究センターとくもん学習療法センターが共同で進めている学習療法の海外展開の一環として20115月からアメリカ・クリーブランドで実施した科学的実証の過程です。

 

アメリカで学習療法が立ち上がった日

 

高齢化する世界と学習療法の未来


この過程を
仙台市に拠点を置く仙台放送が映像を記録し、ドキュメンタリー映画に仕上げたのです。

 

映画は2013年にアメリカで先行して公開され、アメリカンドキュメンタリー映画祭で観客賞(外国作品)を受賞しました。この観客賞は国内作品と外国作品に分かれますが、いずれもグランプリの位置づけです。日本の会社が制作したドキュメンタリー映画がグランプリを受賞したのは、これが初めてだそうです。

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アジアのシニア市場の全体像がわかるフォーラムがシンガポールで開催!

Ageing Asia Investment Forum (AAIF)2014

aaif2014_cover来る41日と2日(オプションプログラムを含むと331日から44日)、シンガポールで通算5回目のAgeing Asia Investment Forum (AAIF)2014 が開催されます。

 

AAIFは、アジア太平洋地域におけるシニア市場・投資機会・ビジネスマッチングに特化した最大規模のビジネスイベントです。私はこのAAIFに毎年参加しており、今回で4度目の参加になります。

 

今回のテーマは「Future of Ageing in Asia Pacific: Enabling Ageing-in-Place」。日本語にすれば「アジア太平洋地域のエイジングの未来:住み慣れたところで老いる」という感じでしょうか。

 

このAgeing-in-Place(エイジング・イン・プレイス)という言葉は、今や高齢社会の理想像を表す世界レベルの標準語であり、日本でも関係者の間ではすっかり定着した感じがあります。

 

ただし、「住み慣れたところ」が人によって、あるいは国によって異なる場合があります。ある人は元気なうちから住み続けている「自宅」をイメージし、ある人は終の棲家として選んだ「老人ホームや高齢者施設」をイメージしています。

 

日本でも欧米でも多くの調査によれば、国民の78割が「今住んでいるところに最後まで住み続けたい」と答えます。しかし、現実には要介護度が重くなると家族の負担が大きくなること、また在宅医療・看護のインフラが未整備であることから「老人ホームや高齢者施設」に移り住まざるを得なくなる場合があります。

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情報が欲しければ自分から発信

毎日新聞 2013127日 連載 村田裕之のスマート・エイジング  9

sa_131207退職後の大きな変化は情報が減ることです。特に勤務先から当たり前のように与えられていた種々の情報がばったり途切れます。そこで、重要になるのは、勤務先以外からの情報収集策

 

私がお勧めしたいのは、自分で「情報発信」できる仕組みをつくることです。なぜなら、情報とは発信している人のもとに集まりやすいためです。だから、ある情報が欲しければ、その情報に関連する情報を発信するのが有効です。具体的には、ネットを活用してブログやホームページ、メールマガジンなどを発行するのです。

 

情報発信のポイントは、他では入手しにくい独自の情報を発信▽読みたくなる内容にする―――の二点です。「情報が氾濫する中、独自の情報発信なんて難しい」と思われるかもしれません。

 

しかし、実は難しくないやり方があります。それは自身がこれまで長年やってきた仕事や好きで取り組んでいる趣味などをテーマにすることです。

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岐路に立つ百貨店、シニアシフト時代のサバイバル戦略は?

1110 シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第80

あべのハルカス百貨店はいま岐路に立っている。松坂屋銀座店は88年の歴史に幕を降ろし、新業態への転換を決めた。一方、「劇場型百貨店」の阪急梅田本店や、日本最大級の売り場面積で「街のような場」を標榜するあべのハルカス(近鉄百貨店)のように百貨店の復権を図る例もある。高度成長期の業態である百貨店も、シニアシフトの進展に合わせてどのような方向性が求められているのだろうか。

 

「何でもあり」より「この分野ならここしかない」をつくれ

 

従来、百貨店とは「百(=多くの)貨(=モノ)店」であり、多くのモノを売るところ(買うところ)だった。高度成長期の家庭にモノが不足していた時代に、そこに行けば何でも買うことができる場所が百貨店だった。

 

しかし、低成長・モノ余りの時代には、単に「何でもある」だけでは、もはや差別化にはなり得ない。むしろ「この分野ならここしかない」という高度な専門性と差別化が必要だ。

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シニアの利便性に特化した店・売場づくりを

日販通信10月号 特集 シニアが喜ぶサービス・商品・店づくり

表紙日販通信は日販(日本出版販売株式会社)が発行する全国の書店向け月刊誌。日販は、書籍・雑誌の流通を担う国内最大の出版販売会社(出版取次)です。

 

シニアシフトはあらゆる業種に影響を及ぼしていますが、小売店としての書店にも当然その影響が表れています。

 

今回のインタビュー記事は、書店においてシニアシフトをどのようにビジネスチャンスに変えていくべきかを語りました。以下、インタビュー記事全文です。

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ミスター古希 原稿募集!大賞10万円!貴方の体験を「第2の人生の参考書」に

2013921日 ミスター古希

MRkoki本日より、仙台市に拠点を置く第一エージェンシーの主催、河北新報社の協力による出版プロジェクト「Mr.古希」の原稿募集が始まりました

 

このプロジェクトは、超高齢社会を迎え、定年後の生き方を模索するビジネスマンに、全国各地から募集する豊かなシニアライフの実例を紹介する、いわば「第2の人生の参考書」として出版するものです。

 

大賞作品には賞金10万円が進呈。大賞以外の優秀作品(49作品)にも賞金3万円が進呈されます。優秀作品50選は「Mr.古希」として20144月に出版、全国の書店で販売を予定しています。

 

また、このたび縁あって、私が審査委員長の大役をお引き受けすることになりました。

 

実は本プロジェクトは、主催者である第一エージェンシーと協力者の河北新報社が拠点を置く宮城県発であることに大きな特徴があります。本プロジェクト企画の背景を次にご紹介します。

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シニアシフトと業界の取るべき方向性 (2)百貨店

販促会議10月号 連載 実例!シニアを捉えるプロモーション 第八回 

販促会議10月号表紙百貨店はいま岐路に立っている。松坂屋銀座店88年の歴史に幕を降ろし、新業態への転換を決めた。一方、「劇場型百貨店」の阪急梅田本店や、日本最大級の売り場面積で「街のような場」を標榜するあべのハルカス(近鉄百貨店)のように百貨店の復権を図る例もある。高度成長期の業態である百貨店は、シニアシフトの進展に合わせてどのような進化の方向性が求められているのだろうか。

 

1.「何でもあり」より「この分野ならここしかない」をつくれ

 

従来、百貨店とは「百(=多くの)貨(=モノ)店」であり、多くのモノを売るところ(買うところ)だった。高度成長期の家庭にモノが不足していた時代に、そこに行けば何でも買うことができる場所が百貨店だった。しかし、低成長・モノ余りの時代には、単に「何でもある」だけでは、もはや差別化にはなり得ない。むしろ「この分野ならここしかない」という高度な専門性と差別化が必要だ。

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「シニアシフトにおけるビジネス創出について」講演しました

2013227日 経済産業省中部経済産業局

村田講演28日に経済産業省中部経済産業局が主催する「新ヘルスケア・サービス産業創出セミナー」で講演した様子が大府市のホームページに記載されました。

 

このセミナーは、私が委員として参加した「新ヘルスケア・サービス産業創出懇談会」のとりまとめ内容を広く普及し、広域的な取り組みに繋げていくことが目的です。

 

私以外では、懇談会の座長を務められた あいち健康の森 健康科学総合センター長 津下一代先生によるご講演、中部経済産業局による懇談会報告、大府市、下呂市における取り組み紹介も行われました。

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02/27/2013 | コメント/トラックバック(0)|

カテゴリー:講演

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