高齢になっても具体的な目標を持つと道が拓ける

解脱5月号 連載 スマート・エイジングのすすめ 第5回

解脱会_0430アメリカのカンザス州ヘイズにあるフォート・ヘイズ州立大学の2008年度の卒業式は、大学創立以来の特別な日でした。なぜなら、卒業式に学位を授与された女性、ノーラ・オークスさんが、世界最高齢の95歳で四年制大学の学位を取得したからです。

卒業後、大学院に進学したノーラさんは、第一次世界大戦の原因と結果をテーマに研究を続け、2010年5月に98歳で修士号を取得しました。これもその時点で世界最高齢での修士号取得で、ギネスブックにも載りました。

恐らく多くの方が、「確かに素晴らしい話だけど、この人は特別だ。やっぱり普通の人より相当頭がいいんだろう?自分には絶対できっこない」と思うでしょう。しかし、指導教官が次のように語っていることに注目です。

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安倍首相が招かれたビーコンヒルという街の知られざる側面

スマートシニア・ビジネスレビュー 2015年4月30日 Vol.210

ケリー私邸2日前にアメリカ訪問中の安倍首相夫妻がマサチューセッツ州ボストン市のビーコンヒルにあるケリー国務長官の私邸に招かれたというニュースを見てはっとした。

11年前に、私はこのケリー長官の私邸の前を歩いていたからだ。歩いていた理由は、当時設立間もない「ビーコンヒル・ビレッジ」というNPOの人たちに案内されたからだ。

ビーコンヒル・ビレッジとは、高齢化した街の住民にCCRCのような高齢者施設で受けられるのと同様のサービスを提供しようというものだ。

その時の状況を拙著「シニアビジネス:多様性市場で成功する10の鉄則」(ダイヤモンド社)で次のように紹介している。

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産学で高齢者ビジネス促進

日経産業新聞 2015年4月27日 注目の大学人

日経産業新聞_0427「蓄えのある高齢者が社会で活躍できれば、地域の消費底上げにつながる。東北大学の研究成果を企業に提供し、産学連携で新しいビジネスを生み出せれば」。

東北大学の村田裕之特任教授は23日から同大東京分室で始めた企業向け高齢者ビジネスセミナー「東北大学スマート・エイジング・カレッジ東京」の狙いについてこう話す。

セミナーは脳科学研究で著名な川島隆太教授(東北大加齢医学研究所所長)らが講師を務める。月に一度、加齢による脳機能の変化といった高齢者に関連する最新の研究動向を紹介し、企業の高齢者向け新事業創出をサポートする内容だ。

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身の丈起業 生活に張り:定年後に起業する① 

朝日新聞 4月20日 Reライフ 人生充実 なるほどマネー

koreisha朝日新聞朝刊の「Reライフ 人生充実 なるほどマネー」のコーナーで「定年後に起業する」と題した連載を始めました。

連載第1回のタイトルは「身の丈起業 生活に張り」。定年後の起業には「従来型起業」「身の丈(みのたけ)起業」があります。従来型起業は、綿密な事業計画書を作成し、それを基にベンチャーキャピタルなど外部機関から起業資金を調達し、複数のスタッフを雇って起業するものです。

これに対して「身の丈起業」は、起業資金は自己資金で賄い、スタッフは自分1人プラス1名程度で起業するものです。私は10年前にこの形態を「ナノコーポ」と名付けたところ、高齢者活躍支援協議会という団体が数年前から「ナノコーポのすすめ」という起業講座を行うようになりました。本連載では「身の丈起業」を対象に話を進めます。

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東北大が健康寿命延伸ビジネスの情報拠点を東京に4月から開設

経済界5月12日号

keizaikai150521東北大学加齢医学研究所(所在地・仙台市青葉区、川島隆太所長)は3月25日、複数の異業種企業の健康寿命延伸ビジネスのイノベーションを支援する「東北大学スマート・エイジング・カレッジ(SAC)東京」を4月から東北大学東京分室に設立すると発表した。現在、サントリー、パナソニックなど42社の参加が決定している。

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多様化するシニアの価値観をつかむことが「売れる」カギ

月刊石垣4月号特集 アクティブシニア市場を開拓せよ!

月刊石垣_4月号シニア市場が拡大を続けることは間違いなさそうだ。「平成26年版高齢社会白書」(内閣府)によると、わが国の総人口は平成25年10月1日現在、1億2730万人。これは、人口カーブのほぼ頂点に当たる。65歳以上の高齢者人口は過去最高の3190万人で、総人口に占める65歳以上人口の割合である高齢化率も過去最高の25・1%に達している。

今後、総人口が減少していく中で高齢化率はさらに上昇。高齢者人口は「団塊の世代」(昭和22〜24年に生まれた人)が65歳以上となる今年は3395万人となり、その後も増加していくと見込まれている。これに伴いシニア市場もより一層大きくなり、当然のことながらこの市場でのビジネスチャンスも増えてくる。今回は、シニア市場に造詣が深い村田アソシエイツ代表取締役の村田裕之さんから話を聞いた。

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アンチエイジングではなく、スマート・エイジング

JP総研Research 2015年3月第29号

JP総研日本郵政グループ労働組合 JP総合研究所が発行するJP総研Researchの最新号に「アンチエイジングではなく、スマート・エイジング」を寄稿しました。

今回の寄稿依頼は、昨年12月2日に日本生産性本部の主催で行われた「情報化シンポジウム・イン・京都」で「超高齢・人口減少社会に必要なスマート・エイジング」と題して講演した際、それをお聴きになっていたJP総合研究所の方からご依頼を受けたものです。

内容は講演でよくお話ししている「自分らしく元気にいきいきと過ごすための7つの秘訣」の抜粋版になっています。以下に前文を掲載します。

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高齢者ケア・イノベーション・アワード ファイナリスト決定!

Ageing Asia Innovation Forum 2015

ceremony2来る414日、15日にシンガポールで第5Ageing Asia Innovation Forum 2015が開催されます。

 

この開催に合わせてAsia Pacific Eldercare Innovation Awards 2015アジア太平洋高齢者ケア・イノベーション・アワード)」へのノミネーションを募集していましたが、事務局での選考の結果、6部門それぞれに3から6の事業者がファイナリストとして選ばれました。

 

日本からは次の3事業者が選ばれています。(全てのリストはこのページの最後をご覧ください)

 

Facility of the Year – Residential Aged Care部門

リエイ上海/リエイ

銀木犀/シルバーウッド

 

Best Technology for Operational Efficiency部門

Neos + Care /オリックスリビング

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最近目にする「CCRC」という言葉

保険毎日新聞 連載 シニア市場の気になるトレンド 10

ccrc「CCRC」という言葉を目にすることがある。CCRCとはContinuing Care Retirement Community(継続介護付きリタイアメント・コミュニティ)のことで、主にアメリカで発達した高齢者居住コミュニティのことだ。

 

最近、政府が高齢者の都会から地方への移住を支援する方針を打ち出した。地方にバリアフリーの高齢者向け住宅をつくり、健康なうちに地方に移り住んでもらい、退職後の第二の人生を楽しめるようにするというものだ。実はこのモデルにしているのがCCRCなのである。

 

政府は高齢者住宅の建設や運営費を補助するほか、移り住んだ場合の助成金の拡充を検討している。地域を絞って規制緩和する「地方創生特区」の指定も視野に入れている。半年間、お試しで移り住んでもらえるよう入居費を補助する案も浮かんでいる。地方への高齢者移住を支援することで地方の活性化を図ろうというのが狙いだ。

 

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親世代と子世代で考える老後のトラブル予防

シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第95

oya70sai親世代と子世代で考える老後のトラブル予防

 

私は東北大学スマート・エイジング・カレッジで「親世代と子世代とで一緒に考える老後のトラブル予防」と題したゼミを開いている。このゼミは、拙著「親が70歳を過ぎたら読む本」(ダイヤモンド社)をテキストに、高齢期の親にかかわるトラブル予防のために親世代、子世代でどのようなことを考え、行動すべきかについて議論するものである。

 

スマート・エイジング・カレッジでは、医学系のテーマを中心に病気の予防、健康維持・増進のための最新知識を得る機会がたくさんある。これらを踏まえ、家庭における高齢期の親にかかわるトラブルや家族間トラブルを予防するための実践的な方法について包括的に議論する機会をつくっている。

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