村田裕之の団塊・シニアビジネス・シニア市場・高齢社会の未来が学べるブログ

団塊・シニアビジネスのパイオニアで高齢社会問題の国際的オピニオンリーダー、村田裕之が注目の商品・サービス、シニア市場トレンド、海外シニアマーケット動向を独自の切り口で解説。ビジネスの視点、教訓・学び、生活のヒントをお伝えします。

「講演」の記事一覧

中高年の方にお勧め!元気でいきいきと過ごすための「3つの秘訣」

6月18日に大和ハウスライフサポート主催の講演会でお話しします。今回の対象は有料老人ホームの自立健常の入居者さん、入居者さんのご家族、そして会社スタッフの皆さんです。今回は秘訣その5 達成すると嬉しい目標を立てる、秘訣その6 リズミカルに活動する、秘訣その7 不眠の原因を取り除く、についてお話しします。コロナ禍で気持ちが沈みがち、うつうつする中高年の方におススメです。
SDGsの時代とスマート・エイジング・ビジネス

特別セミナーご招待:SDGsの時代とスマート・エイジング・ビジネス

2月8日(火)14時より東北大学と東北大学ナレッジキャストによる特別セミナー「SDGsの時代とスマート・エイジング・ビジネス」を開催します。最近多くの日本企業でSDGsを経営戦略に組み込む例が増えています。SDGsは2015年9月の国連サミットで採択されたものなので、6年経ってようやく日本企業にも浸透しつつある状況です。しかし、手前味噌ですが、私たちはそれよりも9年も前から今日の超々高齢社会の到来を見据えて、持続可能な社会実現のためのコンセプトとしてスマート・エイジングを掲げてきました。今回のセミナーでは、今日その重要性が一層高まっているスマート・エイジング研究の最先端の動きとそれを応用したビジネス事例と勘所を世界的な「脳トレブーム」の立役者、川島隆太教授と私 村田がお伝えします。

ウィズコロナの時代こそ、スマート・エイジングという生き方

2021年9月の日本の高齢化率は29.1%を超え、世界一の高齢社会となっています。その中でも認知症高齢者の数は2025年には730万人と予想されており、その社会的コストは日本では14兆円と言われています。この超高齢社会ではいかに健康に過ごすかが重要です。村田は2006年より加齢に対しネガティブなイメージをもつ老化、アンチエイジングとは違い、発達・成長といった思想をもとに「スマート・エイジング」を提唱してきました。第12回目を迎えたチャームカレッジではこれまでの講義で解説してきたスマート・エイジングの考え方を振り返りました。

なぜ、高齢になると他人の役に立ちたくなるのか?

ボランティア活動を継続する人の共通点は、他人から感謝されるとき、幸福を感じることです。これは他人からの感謝という「心理的報酬」によって「報酬系」と呼ばれる脳の神経システムが活性化し、やる気や元気を促す神経伝達物質ドーパミンの分泌を促すことに関係があります。一方、ボランティア活動を義務的に行うと長続きしません。この理由は逆に報酬系が活性化しないため、ドーパミンの分泌も促されず、やる気が出ないためです。ボランティア(volunteering)の本質は、自発的に行うことです。義務的で無理に参加する活動は、実はボランティアではありません。

94%が「よかった」と評価:シニア市場の勘所がわかるセミナー

さる8月26日に開催の特別セミナー「シニア市場とスマート・エイジング・ビジネス」の開催報告が公開されました。参加者の評価では「とてもよかった」85%、「まあまよかった」9%で、94%の方が「よかった」と評価されています。また参加者から「シニアビジネスについては、これまでは抽象的でしたが、今回のセミナー受講によって具体性を感じたことと、気づきを多く頂く事ができました。素晴らしいセミナーでした」「久しぶりに村田先生のお話を伺い、流石シニアビジネスの第一人者の方だと感服し、大いにビジネスのヒントになりました」など沢山の評価をいただきました。

チャーム・カレッジ:老人ホームでの認知症改善プログラムの取り組み

老人ホームはコロナ禍で最も厳しい行動制限を受けています。しかし、現場で実施されている感染予防策のいくつかは、最近の研究に基づくと優先順位の低いものもあり、限られた人員とコスト、エネルギーが必ずしも最適に配分されていません。新型コロナウイルスに関する情報は動きが早く、1年前には当たり前のように言われていたことが現時点では適切ではないことも多々あります。常にアンテナを張り巡らし、情報感度を高くして、信頼できる情報源を持つことが重要ですね。
フィンランド夏風景

コロナ後の経済再生の牽引役「シニア市場」の勘所がわかるセミナー

ここ1年半、新型コロナウイルス感染症絡みの話題が続き、当初は基礎疾患を持つ割合の高いシニア層は、あたかも社会的弱者のように扱われてきました。 一方、そのおかげでワクチン接種を他の年齢層より早く受けられ、相対的に重症化リスクが低くなったため、政府による行動規制がなければ、実は積極的な消費行動を取る人が多くなっています。そもそも60歳以上の人の市場は106兆円程度あり、実はこの数値は2021年度一般会計予算107兆円とほぼ同じ規模なのです。コロナ禍に伴う行動規制が緩和されれば、シニア層がリベンジ消費も含めて経済再生のドライブになるのは間違いありません。
1月28日東北大学特別セミナー

産学共創によるウィズコロナ時代のスマート・エイジング・ビジネス

1月28日(木)14時より「産学共創によるウィズコロナ時代のスマート・エイジング・ビジネス」と題した特別セミナーをオンラインで開催します。東北大学では15年前から今日の超々高齢社会を見据えた「スマート・エイジング」のコンセプトを提唱し、民間企業と共同で数多くの商品・サービスを社会実装してきました。ウィズコロナ時代にその重要性が一層高まっているスマート・エイジング研究の最前線とその事業展開の方向性を世界的な「脳トレブーム」の立役者、川島隆太教授とシニアビジネスが専門の村田がお話します。コロナ禍という未曽有のピンチを産学共創によりビジネスチャンスに変え、明るい社会を切り開く「スマート・エイジング・ビジネス」の実例と今後を洞察します。

シニアの特性を踏まえたヘルスケアビジネス

私は2011年と2012年に中部経済産業局からのご依頼で、新ヘルスケア産業創出懇談会の委員を務めました。私の記憶では、この委員会ができるまでヘルスケア産業と言えば医療や介護のことで厚生労働省の管轄でした。当時、厚生労働省の高齢者政策は、高齢者を社会的弱者とみなし、いかに保護するかという観点が主流で「アクティブシニアビジネス」というと、高齢者をだまして金をふんだくるようなイメージを持たれていました。そこにシニア市場を成長市場と位置付けて、産業振興のけん引役にできないかというのが、「新ヘルスケア産業」という考え方でした。現在、経済産業省にヘルスケア産業課ができたのは、9年前のこの委員会が基になっています。