村田裕之の団塊・シニアビジネス・シニア市場・高齢社会の未来が学べるブログ

団塊・シニアビジネスのパイオニアで高齢社会問題の国際的オピニオンリーダー、村田裕之が注目の商品・サービス、シニア市場トレンド、海外シニアマーケット動向を独自の切り口で解説。ビジネスの視点、教訓・学び、生活のヒントをお伝えします。

「講演」の記事一覧

チャーム・カレッジ:老人ホームでの認知症改善プログラムの取り組み

老人ホームはコロナ禍で最も厳しい行動制限を受けています。しかし、現場で実施されている感染予防策のいくつかは、最近の研究に基づくと優先順位の低いものもあり、限られた人員とコスト、エネルギーが必ずしも最適に配分されていません。新型コロナウイルスに関する情報は動きが早く、1年前には当たり前のように言われていたことが現時点では適切ではないことも多々あります。常にアンテナを張り巡らし、情報感度を高くして、信頼できる情報源を持つことが重要ですね。
フィンランド夏風景

コロナ後の経済再生の牽引役「シニア市場」の勘所がわかるセミナー

ここ1年半、新型コロナウイルス感染症絡みの話題が続き、当初は基礎疾患を持つ割合の高いシニア層は、あたかも社会的弱者のように扱われてきました。 一方、そのおかげでワクチン接種を他の年齢層より早く受けられ、相対的に重症化リスクが低くなったため、政府による行動規制がなければ、実は積極的な消費行動を取る人が多くなっています。そもそも60歳以上の人の市場は106兆円程度あり、実はこの数値は2021年度一般会計予算107兆円とほぼ同じ規模なのです。コロナ禍に伴う行動規制が緩和されれば、シニア層がリベンジ消費も含めて経済再生のドライブになるのは間違いありません。
1月28日東北大学特別セミナー

産学共創によるウィズコロナ時代のスマート・エイジング・ビジネス

1月28日(木)14時より「産学共創によるウィズコロナ時代のスマート・エイジング・ビジネス」と題した特別セミナーをオンラインで開催します。東北大学では15年前から今日の超々高齢社会を見据えた「スマート・エイジング」のコンセプトを提唱し、民間企業と共同で数多くの商品・サービスを社会実装してきました。ウィズコロナ時代にその重要性が一層高まっているスマート・エイジング研究の最前線とその事業展開の方向性を世界的な「脳トレブーム」の立役者、川島隆太教授とシニアビジネスが専門の村田がお話します。コロナ禍という未曽有のピンチを産学共創によりビジネスチャンスに変え、明るい社会を切り開く「スマート・エイジング・ビジネス」の実例と今後を洞察します。

シニアの特性を踏まえたヘルスケアビジネス

私は2011年と2012年に中部経済産業局からのご依頼で、新ヘルスケア産業創出懇談会の委員を務めました。私の記憶では、この委員会ができるまでヘルスケア産業と言えば医療や介護のことで厚生労働省の管轄でした。当時、厚生労働省の高齢者政策は、高齢者を社会的弱者とみなし、いかに保護するかという観点が主流で「アクティブシニアビジネス」というと、高齢者をだまして金をふんだくるようなイメージを持たれていました。そこにシニア市場を成長市場と位置付けて、産業振興のけん引役にできないかというのが、「新ヘルスケア産業」という考え方でした。現在、経済産業省にヘルスケア産業課ができたのは、9年前のこの委員会が基になっています。

認知症経営の時代

先週、広島と福岡で企業支援シンポジウム「中小企業と認知症」で基調講演とパネリストを務める機会がありました。この2回でお話して感じたことは、いよいよ企業が「認知症のリスクを経営課題として考えなければいけない時代」が来たことです。健康経営と言う言葉があります。企業が経営者や従業員の健康維持・向上を経営課題としてとらえることです。これと同様に認知症を経営課題としてとらえる意味で「認知症経営」とも言うべき時代の到来を痛感しました。

福岡編:中小企業と認知症 シンポジウムで講演します

認知症に関するシンポジウムやセミナーは色々あります。しかし「中小企業が経営課題として認知症とどう向き合っていくべきか」という切り口はこれまで例がないと思います。例えば、次のような質問があります。1)定年延⻑によって、在職中の「認知症」発症リスクが⾼くなることが予想されます。「認知症」を発症しても労働契約を解消せずに雇⽤維持する場合の、企業⾵⼟転換とシステムづくり、居場所づくりについて教えてください、2)家族が「認知症」になった場合、どう⽀えればよいか、家族ができることを教えてください、3)⽇頃からできる「認知症」の予防や対策について、従業員と共有したいので、教えてください。参加予定の方は、これらの問いに対する答えを考えるヒントが間違いなく得られます。