旅行可能寿命を延ばす秘訣
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現在はコロナ禍で旅行がしづらい環境にあります。しかし、ワクチン接種が進んで感染者数が減少し、政府の行動制限が緩和されれば旅行に行きたいという方は多いでしょう。ところが、外出自粛の生活スタイルが長く続き、特に年配の方で健康状態が悪化している方が少なくないようです。いざ政府の行動規制がなくなった時に元気に旅行できるように今のうちに健康状態を改善しておきたいものです。
高齢運転者の重大事故リスクを下げるカギ
ここ数年高齢者による交通事故が増えているとよく報道される。だが、警察庁交通局の平成31年2月発表のデータを見ると、実は65歳以上の交通事故死者数は、平成20年の2523人から平成30年の1966人までほぼ毎年減少している。人口10万人当たりの交通死亡率も9.19人から5.59人に減っており、特に高齢者による交通事故が増えているわけではない。一方、年齢別免許人口当たり死亡事故件数で見ると、75歳未満の運転者が平均3.7件なのに対し、75歳以上の運転者は平均7.7件と多いことがわかる。75歳以上で死亡事故割合が多くなる理由は加齢による認知機能低下が主な原因と考えられる。
スマート・エイジングのための３つの新習慣
コロナ禍で外出が減って部屋に籠ってテレビばかり見る生活になってしまいがち。テレビを見ているときは脳の前頭前野に抑制がかかりリラックスした状態ですが、毎日長時間この習慣が続くと認知機能の低下につながります。1日15分でよいので意図的に脳を鍛える作業が認知機能向上に重要です。
脳を鍛えて認知症を予防しましょう
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加齢にともない涙もろくなり、イライラするのは大脳の前頭前野の機能低下によって感情を抑制できなくなったため。この機能を改善するのが「脳のトレーニング（脳トレ）」。東北大学の川島隆太教授によれば脳トレには情報の「処理速度を向上する」ものと「処理容量を拡大する」ものがある。
高齢者運転による交通事故防止
高齢者による交通事故が多いとの印象が報道により広がっているが、データを見ると特に高齢者による交通事故が増えているわけではない。一方死亡事故は75歳を過ぎて高齢になるにつれ増えている。主な原因は加齢による認知機能低下と考えられる。75歳以上の人が手軽に使えるテレビによる認知機能トレーニングで多くの認知機能と自動車運転技能が向上することが明らかとなっている。
ポケモンGOで保険料割引は効果的？
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ポケモンGOが保険会社とコラボする初の事例。コラボの理由その１は歩くことが保険料割引につながるVitality会員にポケモンGOを利用してもらうことが健康増進メニュー継続のインセンティブになりうること。その２は歩くことが基本のポケモンGOの主な利用者層は50代、60代の中高年層であり、実はVitalityに加入してほしいターゲット層であること。一方、課題もいくつかある。
その瞑想アプリ、本当に瞑想できている？
コロナ渦でメンタルヘルスの改善支援市場が拡大。米国では同分野への投資が昨年1兆円を突破し多くの企業がスマホのアプリを使った瞑想の指導やストレス軽減プログラムを提供している。だがこれらのアプリの問題は本当に瞑想状態になっているのかが確認できないこと。東北大学発ベンチャーの㈱NeUが開発した「ストレスマネージャー」は、この問題を解決する製品。瞑想している時の自分の脳の活動状態をタブレット等でモニターできる。
55歳を過ぎたら毎日血圧を測りましょう
血圧が高い状態が長く続くと動脈硬化が起こり脳出血や脳梗塞などの脳血管疾患、心筋梗塞などの心疾患の原因となる他、心臓が肥大化して心不全になることもある。動脈硬化や心臓肥大は自覚症状なしに進行するため高血圧はサイレント・キラー（沈黙の殺し屋）と呼ばれる。高血圧による動脈硬化は要介護になる主因のため自分の血圧がどの範囲にあるのかを毎日計測して傾向を把握することが重要だ。
「news every」で70歳まで働き抜くためのヒントについてコメントしました
4月から制度が変わり、70歳まで働ける社会になります。65歳から70歳までの期間について企業側に雇用確保の努力義務が課されることになります。人生100年時代に必要な制度に見えますが、雇用する方にもされる方にも多くの課題があります。今回は雇用される立場でどのようなことが求められるかをお話ししました。日本テレビのサイトで視聴できますので、よろしければご覧ください。
オンライン対話が疲れる理由
オンラインでの対話が疲れる理由は１）小さな画面で行うため相手の表情・動作が見えづらい。すると相手が何を言おうとしているのか把握するのに対面時に比べて多くのエネルギーが必要となりストレスになる。２）常に相手を正視し、相手からも正視され続けるため、３）画面から出る強力なブルーライトで目が疲れやすいため、４）場の空気感が共有できないため。対策は、感染症対策を施したうえで可能な限り対面機会を増やすこと、 難しいならネット速度を高速にするなど技術で環境改善すること。