村田裕之の団塊・シニアビジネス・シニア市場・高齢社会の未来が学べるブログ

団塊・シニアビジネスのパイオニアで高齢社会問題の国際的オピニオンリーダー、村田裕之が注目の商品・サービス、シニア市場トレンド、海外シニアマーケット動向を独自の切り口で解説。ビジネスの視点、教訓・学び、生活のヒントをお伝えします。

国際コンファレンスでの講演で4年半ぶりに香港に行きます

4年半ぶりに香港に行きます。4月17日に香港で開催の国際コンファレンスに講演者として招待を受けたためです。 主催者は香港最大の高齢者住宅デベロッパー、Hong Kong Housing Society (HKHS)。その設立75周年を記念して開催されるものです。HKHSは8年前に地上39階建ての超高層CCRC(写真)を香港で初めて実現した組織です。建設前に何度か日本に来て、日本の高級型高齢者住宅を数多く見学したものです。
懐かしさと機能性をバランスした腕時計

シニア男性にうける通販の秘訣とは?

日本の人口動態を見ると団塊世代より上の年齢層は圧倒的に女性が多い。これを反映してか、シニアを対象にした通販会社の会員は一般に女性の割合が圧倒的に多い。ところがライトアップショッピングクラブは男女比がほぼ1対1で同業他社と比べて男性比率が高い。なぜ、シニア男性に受けているのか?

「一人者」でも利用しやすいサービスの条件とは?

超々高齢社会とは実は「一人者(おひとりさま)」が増える社会だ。本連載第102回で触れた「一人暮らし世帯特有の価値」を組み込んだ商品は、必ず一定量の需要がある。一方、複数での利用が前提となっていることで「一人者では利用しにくいもの」が、まだ世の中には多く存在する。リーズナブルな価格で一人でも楽しめる「一人エンジョイ支援型」商品の潜在需要は大きい。

成功するシニアビジネスの作り方:開催報告

今回の講座の定員は100名でしたが、定員を大幅に超える161名の参加登録があり、シニアビジネスへの関心が根強いことを感じました。意外だったのは参加年齢層。50代35.2%、60代31.5%、70代以上13%、40代13%で、シニアビジネスがテーマですが当事者であるシニア層の参加が多かったです。受講者の皆さんから多くの感想をいただきました。

経験を活かして人と関わる機会を得るコツ

スマート・エイジングの必要条件は「運動」「認知」「栄養」「社会性」の4つ。「社会性」とは、人と関わる機会を持ち続ける習慣。とはいえ、高齢になってから、いきなり地域社会へ飛び込むのは容易ではありません。これまでの経験を活かして「人と関わる機会」を得るための心得を3つお話ししました。

超々高齢社会と忘れてはならないこと

2030年までにアフリカと中東諸国を除く、世界の大半の国が「高齢化社会」に突入する。ますます混沌とする世界情勢のなかで、予測できる「確実な構造的変化」は、人口動態のシニアシフトなのだ。にもかかわらず、私たちはこの「確実な構造的変化」が進行していることを忘れがちだ。映画「PLAN75」が示唆したのは「社会の高齢化は止まらないことを忘れるな。思考停止に陥るな」という警鐘だ。

成功するシニアビジネスの作り方~超々高齢社会の課題をチャンスに変える~

モノ余りの時代と言われる現代でも、多くのシニアは未だ解消されていない「不(不安・不満・不便)」を抱えています。こうした「不」は「年齢」ではなく「変化」によって生み出されており、そこに目を向けてシニアの「不」を解消すれば、より付加価値の高い商品・サービスを生み出すことができます。セミナーでは、①シニア市場をどう見るか?、②シニアビジネスをどう作るか?、③そもそも、なぜ、シニアビジネスなのか?、④シニアビジネスで日本は世界のリーダーになれる、の4パートに分けてお話しします。

「脳血管年齢」の計測で脳卒中予防を

東北大学発ベンチャーのNeU(ニュー)が「脳血管年齢」と呼ぶ脳の健康チェックの新たな指標の提供を開始する。NeUキオスクが優れているのは、ディスプレイで表示される認知機能課題に取り組むと、認知機能指標である脳年齢を算出するのと同時に脳の毛細血管の動脈硬化指標である脳血管年齢も算出してくれることだ。1日15分程度、課題に取り組むだけで要介護になる原因のトップ2の予防につながる情報が得られる。

潜在顧客への認知度獲得のための3つのステップ

先日、一般社団法人シルバーパートナーズの特別講演会でお話ししてきました。この団体はシルバー顧客向けにサービス提供をしている事業パートナー48社が集まっている団体です。代表理事の加藤鉄男さんが便利屋をやっていて高齢者からの依頼が年々増えてきており、便利屋以外の相談事、例えば施設・相続・住まい・近所とのトラブル等々、加藤さんだけでは解決出来ないことが沢山出てきたため8年前に設立したそうです。この話を聞いて私はかつて拙著「シニアビジネス『多様性市場』で成功する10の鉄則」で紹介した米国のミスターハンディマンのことを思い出しました。

ヘルスケアアプリは介護予防にどこまで役に立つか?

対象がアクティブシニアの場合、健康管理の最大の目的は要介護状態にならないことである。そのためには、①高血圧、②糖尿病、③脂質異常症、④肥満の数値管理が必須だ。体組成計からは④の肥満に関するデータ(体重、BMI、体脂肪率、内臓脂肪率)は得られるが、①から③のデータは得られない。スマートウォッチと連携しても得られるデータは歩数、心拍数、血中酸素濃度などで、やはり①から③は得られない。メーカーはメインターゲットを若者に置いているが、シニアをターゲットにして機能を絞り込み、価格を押さえれば、もっと市場が広がるだろう。
要介護原因男女別

要介護になった最も多い原因:男性は脳卒中、女性は認知症

国民生活基礎調査(2019年)を見ると、要介護になった原因の構成割合は、実は男女で異なることがわかります。男性は脳血管疾患(脳卒中)が非常に多く、次いで認知症が多い。これに対して女性は認知症と骨折・転倒、関節疾患が非常に多いのが特徴です。認知症の約3割は脳卒中が原因なので、これを考慮すると女性も脳卒中はそれなりの割合になります。