お知らせ

最新情報

2017年6月13日ビジネス視点
「高齢者=購買力がある」は都市伝説? シニア消費の実態
2017年6月12日ビジネス視点
大企業で新規にシニアビジネスを進める場合の課題とは?
2017年5月30日ビジネス視点
所得の低いシニアでも財布が緩む条件とは
2017年5月26日生活のヒント
新しいこと苦手に 高齢者、スマホを敬遠
2017年5月19日生活のヒント
「まだ先」ではなく「元気なうち」に検討する
2017年5月12日海外動向
いかにして100歳まで生きるか
2017年5月10日市場トレンド
Smart Aging 特集 The Next Silver Rush

このエントリーを含むはてなブックマーク Buzzurlにブックマーク livedoorクリップ Yahoo!ブックマークに登録

弱者の戦略

スマートシニア・ビジネスレビュー 2017年5月1日 Vol.221

4月24日にシンガポールで開催された第5回Eldercare Innovation Awardsの「ファイナリスト・プレゼンテーション」に審査員として参加しました。

今回は「イノベーション・オブ・ザ・イヤー」など20部門が設定され、7か国の審査員が審査しました。ファイナリスト・プレゼンでは、昨年同様、1件5分の英語のプレゼンを80件審査する体験をしました。

続きを読む

認知症対策で世界初の研究組織を創設

月刊「介護ビジョン」2017年5月号

東北大学は4月1日付で認知症の超早期二次予防、一次予防の確立をめざす世界初の研究組織「スマート・エイジング学際重点研究センター」を創設した。国内外の研究者と連携し、認知症予防対策に取り組む。

また、同大学が運営し、異業種企業52社が参加する「東北大学スマート・エイジング・カレッジ東京」を通じて、研究成果を企業に還元し、産学連携による商品・サービス開発、人材育成を推進していく。

続きを読む

一人暮らし世帯が求める価値とは?

Clinic ばんぶう5月号連載 データから読むイマドキ「シニア」の実態第10回

キーワードは「小型・軽量・健康・安心・手軽・高品質」

社会の高齢化が進むと、一人暮らし世帯が増えます。この世帯が求める価値は「小型(小口)」「軽量」「健康」「安心」「手軽」「高品質」の6つです。

続きを読む

スマート・エイジング・カレッジ東京第3期がいよいよ開講!

2017年4月19日 村田裕之の活動

東北大学が主催するスマート・エイジング・カレッジ東京(SAC)第3期が始まりました。先週のコースⅢ・Ⅳに続いて、明日20日にコースⅠ・Ⅱが始まります。第1回の講師は加齢医学研究所所長でスマート・エイジング学際重点研究センター長の川島隆太教授です。

続きを読む

異業種企業52社と認知症対策で連携 東北大学

H&F(ヘルスケア&ファイナンス)17年5月号

東北大学は4月1日付で認知症の超早期二次予防、一次予防の確立をめざす世界初の研究組織「スマート・エイジング学際重点研究センター」を創設した。

認知症による経済的損失は医療費・介護費など年間14.5兆円に上ると試算されるなか、国内外の研究者と連携し、認知症予防対策に取り組む。

また、同大学が運営し、異業種企業52社が参加する「東北大学スマート・エイジング・カレッジ東京」を通じて、研究成果を企業に還元し、産学連携による商品・サービス開発、人材育成を推進していく。

続きを読む

認知症予防の確立目指す世界初の研究組織 東北大学

保険毎日新聞 4月10日

国立大学法人東北大学は4月1日、認知症の超早期2次予防・1次予防の確立を目指す世界初の研究組織「スマート・エイジング学際重点研究センター」を創設した。同センターは、国内外の研究者と連携し、東北大学の総力を挙げて、スマート・エイジング実現に挑戦するための学際研究拠点となる。

また、東北大学が運営し、異業種企業52社が参加する「東北大学スマート・エイジング・カレッジ東京」(SAC東京)を通じて、その研究成果を企業に還元し、産学連携による認知症ゼロ社会実現のための商品・サービスの開発、必要な人材育成を推進する。

続きを読む

東北大学 認知症の超早期予防へ 研究センター創立

シルバー産業新聞 4月10日号

東北大学は4月1日、「スマート・エイジング学際重点研究センター」を創設した。認知症にならないための「一次予防」と、30~40代など早い段階から対応する「超早期二次予防」の確立を目指す。センター長には同大学の川島隆太教授が就任した。

続きを読む

超高齢社会に明るい未来を感じる瞬間

シルバー産業新聞 連載「半歩先の団塊・シニアビジネス」第120回

「高齢社会」という言葉のイメージは、一般に明るくない。年金崩壊、医療費高騰、介護地獄、孤独死、老後難民、限界集落、極点社会・・・などなど、油断すれば暗い話の“オンパレード”だ。

国連の定義により高齢化率が21%を超える国は「超高齢社会」と定義されている。2016年9月時点で高齢化率27.3%の日本は、名実ともに「超高齢社会」であり、ますますネガティブな話題がメディアを賑わしている。

しかし、シニアビジネスの現場にいる私には、一見暗く思われがちな「超高齢社会」に明るい未来を感じる瞬間が多くある。そのひとつが、女性専用フィットネス、カーブスの年に一度のイベントに参加する時だ。

続きを読む

シェアリング・エコノミーとシニア市場の可能性

高齢者住宅新聞 介護保険に頼らないシニアビジネス成功さらなる12のヒント 第10回

シェアリング・エコノミーとは、個人保有の遊休資産(スキルのような無形資産も含む)の貸し出しの仲介サービスによる経済活動の総称をいう。貸主には遊休資産活用による収入メリット、借主には所有なしに利用できるメリットがある。

ただし、貸し借りが成立するためには、信頼関係の担保が必要だ。この仕組みとしてソーシャルメディア活用による緩やかなコミュニティ機能の活用が多い。

続きを読む

認知症ゼロ社会実現へ「スマート・エイジング学際重点研究センター」創設

3月28日 東北大学

東北大学は、4月1日付けで認知症の超早期二次予防、一次予防の確立を目指す世界初の研究組織「スマート・エイジング学際重点研究センター」を創設します。

日本は先進国中、最も高齢化の進んだ超高齢社会(高齢化率27.3%、2016年9月現在)で、認知症人口は認知症予備軍を含め現時点で800万人以上と推計されています。

認知症による経済的損失は、医療費・介護費など年間14.5兆円に上ると試算されており、認知症予防対策の社会的ニーズは極めて大きいといえます。

続きを読む

このページの先頭へ

イメージ画像